この対策ソフトは、メールの受信時や送信時に、差出人のメールアドレスや返信先メールアドレスなどに、取引先や自社のメールアドレスに似た文字列が使用されているなど、なりすましが疑われる紛らわしい文字列のメールアドレスを検知すると、ユーザーに注意を促すメッセージを表示する。
2017年4月にIPA（情報処理推進機構）が公表した注意喚起レポート「ビジネスメール詐欺 『BEC』に関する事例と注意喚起」で紹介された、「ビジネスメール詐欺の騙しの手口」の特徴を検知することが可能だという。
メールアドレスの文字列の確認が、従来の人の目だけに頼った方法と比べ、すばやく簡単かつ精度高く行えるため、ビジネスメール詐欺被害を受けるリスクが低減できるという。
なりすましが疑われるメールを、簡単な操作で予め決められた報告先にメールで提出する機能を搭載している。報告先や提出方法の確認にかかるユーザーの手間を減らし、ビジネスメール詐欺の情報がCSIRTなどの情報セキュリティのリスクを管理する部門に速やかに集約され、社内や取引先等への注意喚起にかかる時間が短縮できるとしている。
