2018年度または2019年度にリプレースを予定している企業は約2割
今回の調査は、従業員数50人以上で、マーケティング関連製品の導入に積極的な国内企業、もしくはEコマース・サイトを運営している国内企業においてそれらの製品・サービス導入に関与する人を対象に行った。
現在、メール送信製品・サービスを導入している企業において、リプレースを予定または検討している企業は約4割となった（図1）。なかでも、2018年度または2019年度にリプレースを予定している企業は約2割にのぼることがわかった。
リプレースの理由は「セキュリティが不安」が最多
メール送信製品・サービスのリプレースを予定または検討している企業にその理由を問うたところ、「セキュリティが不安」が22.6％で最も多く、ついで「運用コストが高い」が18.0％で続いている（図2）。近年多発するセキュリティ・インシデントから、企業においてセキュリティ意識が高まっていることがうかがえる。
この調査は、従業員数50人以上で、マーケティング関連製品の導入に積極的な国内企業、もしくはEコマース・サイトを運営している国内企業において自社のそれらの製品・サービス導入に関与する人を対象に、インターネット回答で2,772件の有効回答を得た。
調査の詳細は、ITRが発行するユーザー調査とベンダー調査を連動した市場調査レポート「ITR Cross View：メール送信市場の実態と展望2018」に掲載されている。レポートには、メール送信・サービス市場と商用製品・サービスベンダー13社とオープンソース製品などを対象に、企業における導入状況や投資計画、製品・サービスの満足度、選定時の重視要素などが掲載されている。
