オールフラッシュアレイの支出額は415億9,600万円、外付型の支出額全体の23.0％
2018年第4四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見ると、メインフレーム向けが30億円で前年同期比23.7％減、オープンシステム向けが415億1,400万円で同6.6％増となった。
メインフレーム向けは、9四半期連続のマイナス成長。オープンシステム向けは、ミッドレンジで2桁のプラス成長となり、ローエンドは8四半期ぶりのプラス成長となった。
2018年通年での外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳は、メインフレーム向けが160億2,100万円で前年比25.6％減、オープンシステム向けが1,647億2,100万円で同8.5％増となった。
メインフレーム向けでは、前年に相次いだ大型更新案件に匹敵するほどの売上が得られなかった。オープンシステム向けは、クラウドサービスプロバイダー向け需要が牽引してミッドレンジが2桁のプラス成長となった。一方、ローエンドは5年連続のマイナス成長だったが、成長率は前年から大幅に改善した。
2018年の国内外付型エンタープライズストレージシステムでは、前年に続きHDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進んだ。同年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額の中で、オールフラッシュアレイ（AFA）は415億9,600万円で前年比31.5％増となった。この結果、2018年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額に占めるAFAの割合は23.0％となった。
ベンダー別売上額は富士通と日立製作所がシェア17.3％で1位タイ
2018年通年での国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額（Vendor Revenue）は1,716億5,400万円で、ベンダー別売上額の上位5社は富士通（シェア17.3％）、日立製作所（17.3％）、Dell Inc.（13.9%）、NetApp（11.1％）、NEC（7.7％）。富士通と日立製作所は同率で1位タイとなった。
IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ シニアマーケットアナリストの加藤慎也氏は、「2018年は、2年続いたマイナス成長から一転、プラス成長となった。国内のクラウドサービスプロバイダーにおける外付型の需要の高まりに加え、ユーザーがコスト低減目的のクラウド移行ではなく、個々のビジネスに即したハイブリッドクラウドによる最適化を進めた結果とみている。そのため、オンプレミスかオフプレミスかを問わない柔軟なデータ配備やバックアップとリストア、運用の最適化、従量的なインフラ利用をユーザーへすぐに提案できることが、インフラを担うベンダーの必要条件になっている」と分析している。
今回の発表はIDCが発行したレポート「国内エンタープライズストレージシステム市場 2018年第4四半期の分析」にその詳細が報告されている。
