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アサヒグループがオールフラッシュストレージを採用し、5年間のTCOを63％削減

2017/04/11 07:00

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ハードウェアリソースをムダなく使い、安定的に高いパフォーマンスを発揮

　HPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイは、HPEではオールフラッシュデータセンター実現に向けた戦略製品と位置づけられている。新たに「統合ストレージ」に採用されたHPE 3PAR StoreServ 20000は、4つのコントローラー全てをアクティブで稼働させ、オールフラッシュアレイならではの高いパフォーマンスと低レイテンシを実現する。

「実機テストでは、6つのテーマ（構成、機能、性能、運用、保守、接続性・移行）で検証を進めました。その結果、HPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイは、ほぼ全ての項目でトップスコアを獲得したのです」（白井氏）

　HPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイは、筐体を横断して全てのSSD／ディスクにI/Oを分散させるユニークなアーキテクチャーを採用している。アクセスが集中して高負荷になっても、ディスク使用率が高まってもパフォーマンスが落ちない特性は、導入した多くの企業から高く評価されている。

「ハードウェアリソースをムダなく使い、安定的に高いパフォーマンスを発揮するHPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイの能力を見極めることができました。多様なワークロードが混在する『統合ストレージ』に、まさに求められていた資質です」と石橋氏は評価する。

　さらに、5年間のTCO（移行・運用・保守を含む総コスト）評価が行われ、ここでもHPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイの優位性が明らかになった。

「大容量SSDを採用することで従来8ラックを占めていた環境を3ラックに削減し、ストレージシステムにかかる消費電力も最大で1/36に抑制されます。移行や運用・保守にかかるコストを含む5年間のTCOは、実に63％削減できる見込みです。ゼロベースで見直したからこそ、これだけの成果が得られるのだと考えています」（北浦氏）

「攻めと守りのIT戦略」を支え、経営戦略と一体化したIT活用を推進

　2016年11月に運用を開始したHPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイによる「統合ストレージ」は、実機テストで確認された高いパフォーマンスを本番環境でも存分に発揮している。物理・仮想サーバー合わせて540台以上がHPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイに接続され、SSDの総容量は700TBを超える。

「スケジュールを前倒しして、8ヵ月で移行を完了できたことが大きかったですね。それだけ早く高速な統合ストレージのメリットを享受できるのですから。物理環境の移行が中心だったとはいえ、旧システムで18ヵ月を要した難作業です。HPEの強力なサポートに感謝しています」（白井氏）

　アサヒグループは、M&Aと海外展開の加速を視野に「攻めと守りのIT戦略」をさらに強化する構えだ。「攻め」の面ではグループ共通基盤化とグループ統合会計を実現し、「守り」ではITリソース集約とコストマネジメント強化を達成したが、すでに新しいチャレンジが始まっている。

「次のステージでは、パブリッククラウドと高度な連携が可能な、より柔軟なハイブリッド環境の実現を目指します。データセンターレベルでの自動化に向けて、HPEとともにクラウドオートメーション／オーケストレーション技術の検証にも着手しています」と石橋氏は話す。

　HPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイは、OpenStackに代表されるクラウド管理ツールとの親和性が高く実績も豊富だ。プロビジョニングや構成変更などを自動化・セルフサービス化することで、プライベートクラウド基盤の運用はさらに容易になる。

「M&Aにより全社システムが複雑化・高コスト化した時期もありましたが、これを完全に脱して、業務とシステムの標準化・共通化・統一化を果たしました。HPE 3PAR StoreServオールフラッシュアレイの導入が、意思決定や業務プロセスのスピード化に貢献することを期待します」（畑本氏）

アサヒグループホールディングスは、経済産業省と東京証券取引所による「攻めのIT経営銘柄」に、2年連続（2015・2016年）で選出されている — アサヒグループホールディングスは、経済産業省と東京証券取引所による「攻めのIT経営銘柄」に、
2年連続（2015・2016年）で選出されている

　最後に、北浦氏が次のように語って締めくくった。

「いま必要としている共通基盤としてのプライベートクラウドは理想形に近づいています。ですが、5年後、10年後の社会の変化やワークスタイルの進化を支えるためには、最新テクノロジーをさらに積極的に活用していく必要があります。経営とITの融合をさらに進め、経営と一体化したITの実現を目指します。私たちのチャレンジに終わりはありません。HPEのいっそうのご支援に期待します」