楽天グループは、世界でも類を見ない「楽天経済圏」というビジネスモデルに基づいて、ビジネスを推進している。この楽天経済圏では、売上情報、商品情報、ポイント情報などの大量の情報が日々発生しており、これらの大規模なデータをマーケティングDWH「楽天スーパーDB」に蓄積・加工することでパーソナライズやターゲティングなどのビジネスに活用している。楽天グループにおけるデータ活用の実態、そして今後目指そうとしているグローバルなビッグデータ戦略について紹介する。

「テレビ」の存在感が薄れている。家庭の中を見渡すとスクリーンとして機能する機器はスマートフォン、タブレット、携帯ゲーム機、パソコン、そして「テレビ」と多様化している。その結果、一昔前と比較してスクリーンとしての「テレビ受像機」は、その役割を相対的に低下させている。スクリーン機能の「ポスト・テレビの時代」が訪れている。今回から二回に分けて「テレビの今」を考察する。 

東日本大震災の影響を受け、企業の事業継続によるデータ保存の分散ニーズ、コンシューマ向けのクラウド市場の拡大、IaaS（Infrastructure as a Service）の価格競争の激化による収益の向上などに伴い、データセンター事業者やクラウド事業者は、首都圏のみならず郊外型データセンターにも力を入れ始めている。これらの状況を踏まえ、各社の郊外型データセンターの事業動向や今後の展望について整理する。

東日本大震災を契機に、企業情報管理のBCP対策の一環として、データセンターの利用が脚光を浴びている。データセンターは従来、首都圏に集中していたが、2010年を過ぎた頃から、クラウドブームにも乗って、事業者にオペレーションを任せる、地方立地型のセンターが登場してきた。こうした地方型センターでは、モジュール型／コンテナ型など形状面の工夫や、外気空調の積極的な利用による環境／電力コストへの配慮など、新しい試みも目立つ。

大量、多様、かつ、リアルタイム性が高いデータの活用によりビジネス上の価値を得るという「ビッグデータ」の概念の正当性には議論の余地はない。しかし、企業が実際に「ビッグデータ」戦略を推進する際に、あまり本質的ではないテクノロジーの議論に惑わされてしまうケースが見られる。重要なポイントは「ビッグデータ」において何が従来の延長線上なのか、何が新しい要素なのかを見極めることだ。

国内におけるパブリッククラウドの環境は、十分に充実してきた。本記事では、企業の情報システム部門がクラウドを利用することのメリットを個別に挙げ、クラウドがどのようにビジネスに役立つのかについて解説していく。

ここ数年、クラウド市場は急速な伸びを見せている。海外はもとより、国内でもクラウドサービスを提供する事業者が増えてきた中、データセンター業界の革命児さくらインターネットがいよいよIaaSの提供に乗り出した。同社が考えるクラウドとは一体どのようなもので、どんな戦略を描いているのだろうか。代表取締役社長の田中邦裕氏に話を聞いた。

かねてから噂のあったアマゾンの電子書籍リーダー「Kindle」がついに上陸する。全世界で大ヒットする一方で格安路線を突き進むKindleビジネスは、アマゾンの収益を圧迫する要因にもなっている。それでもなお、進撃の勢いを止めないアマゾンは何を考え、どこを目指しているのかを考察する。

2012年1月25日、国内最大の顧客を持つNTTドコモが東京都を中心に252万人のユーザーに対してサービス中断というトラブルを起こした。ご存知の通り、ドコモの通信障害は今回が初めてではない。ここ最近トラブル続きとなっている。

今月からEnterprizeZineで｢月イチ解説　ITトレンド｣を担当させていただく事になりました、ITジャーナリストの大元隆志と申します。本コーナでは、企業のIT活用といった視点で、今おさえておくべきトピックについて毎月一回紹介させて頂きます。取り上げるトピックは話題性のあるモノというより、今後世の中の方向性を変える可能性のある基礎技術、企業の戦略が中心になります。2012年、第一回目となる今回は、2011年のITトレンドを振り返り、それらのトレンドが消費者の生活スタイルをどう変化させていくのかを解説します。