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2010年度もネット学習サービスは堅調に推移、学習塾・一般家庭向け映像教育の需要が拡大

2011/04/11 15:25

矢野経済研究所では、eラーニングビジネスについて調査を実施し、このほどその概要を発表した。
 

「eラーニング市場に関する調査結果 2011」のあらましは次の通り。

・調査期間:2011年1月~3月
・調査対象: eラーニングシステム開発・構築・販売事業者、eラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、eラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者(具体的には、学習塾、語学学校、研修事業者等)、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者 等
・調査方法:専門研究員による面接取材および、電話・FAX・eメールによるヒアリングを併用

・eラーニング市場の定義
調査では「eラーニング」を「ネットワークとパソコンを利用した学習形態」のみに限定せず、携帯ゲーム機、携帯電話(スマートフォン含む)、携帯型デジタル音楽プレイヤー、学習用ソフトウェア(ゲームも含む)、衛星通信等を使用した学習形態を含め、「eラーニング」とした。
 なお、本調査結果では、ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to B)、ネットワーク・ラーニングサービス市場(B to C)、ソフトウェア・ラーニング市場を合わせた市場全体を「国内eラーニング市場」とし、インターネット・イントラネット等ネットワークを媒介とした学習・研修形態の市場のみを指す場合は「狭義のeラーニング市場」とした。


同調査によると、調査結果の特徴は次のようだという。

・2010年度の「国内eラーニング市場」全体の市場規模は、前年度比4.5%減の1,095億円と予測。しかし、インターネット・イントラネットを媒介とした「狭義のeラーニング市場」の規模は前年度比2.7%増の654億円と堅調に推移する見通し。企業内教育におけるeラーニングの普及およびコスト削減意向、またB to C市場の好調が寄与した。さらに、「グローバル人材育成」を目的としたプログラムの提供や、外国語会話の映像教育(オンラインレッスン、語学学習用動画コンテンツ等)などが注目。

・インターネット・イントラネットを媒介とした「狭義のeラーニング市場」は、2011年度も、前年度比2.6%増の671億円と、わずかながら拡大が続くと予測。とくにB to Cサービスのうち、インターネットを経由するサービスの市場規模は、参入事業者の増加や提供サービスの多様化により前年度比10.0%増の110億円と、さらなる伸びを期待。なお、B to Bサービス市場は、1.3%増の561億円と前年度比微増の予測。

調査結果は、『eラーニング/映像教育ビジネスレポート 2011』として3月末に刊行されている。

■ニュースリリース
http://www.yano.co.jp/press/press.php/000756
 

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