PwC Japanグループは、日本国内居住の18歳以上の社会人2048名を対象に実施した意識調査の結果と、アメリカ、中国、インドなど11か国を対象にしたグローバル調査結果を比較。デジタル化が取り巻く環境にもたらす変化について、日本の社会人の意識を分析した「デジタル環境変化に関する意識調査 -デジタル化がもたらすのは希望か脅威か」を、2月20日に発表した。
同調査では、日本の社会人の約7割が新たなスキルの習得を行っていないと回答しており、諸外国全体では85％が習得を行っていることと比較すると、日本はアップスキリングで圧倒的に後れを取っていることが明らかになっている。
「次の10年間に自動化によって自分の仕事がなくなったり大幅に変わる可能性があると思うか」を尋ねた質問では、「変わる可能性がある」と回答したのは日本の社会人では30％、日本を除く諸外国全体では53％だった。
自動化に対する危機感の有無を国別に挙げると、「自分の仕事が変わる可能性がある」という社会人は中国が89％、インドが82％、アメリカが37％、イギリスが29％で、先進国よりも新興国の危機感の方が強い。PwC Japanグループでは、この違いが今後の国家間でのデジタルデバイドにも影響してくる可能性があると分析している。
