WebEx無償支援プログラムからベストプラクティスまで
IT系企業はどこもテレワークへの移行が早かった。シスコは3月上旬からテレワークとなり、連休が明けるころには2ヶ月目に突入する。短期間ならしのげても、非日常が長期に及ぶと本人や家族が疲弊してくることもある。そこでシスコでは社員向けにヨガレッスンなど、心身の健康に役立つコンテンツをビジオ会議WebExを通じて定期的に提供している。テレワークを長期間続けるなら、こうした配慮や工夫も発展していきそうだ。
同社 代表執行役員社長 デイヴ・ウェスト氏によると、今年2月からWebExの需要が急速に高まっていると話す。WebExで開催されたミーティングは2月に67万件（参加者 120万人）、3月に150万件（同 480万人）、4月3週目時点ですでに200万件（同 810万人）に膨らんでいる。
記者説明会はWebExを用いて主催含め全員がオンラインで参加した
今ではWebExはじめビデオ会議は企業のコミュニケーションに欠かせないツールとなってきた。ウェスト氏は新型コロナウィルスに直面した現状において、注力すべき分野としてテレワーク、遠隔教育、遠隔医療の3つを挙げた。シスコはこれらを対象としたWebEx無償支援プログラムを提供している。
シスコではほかにも新型コロナウィルスに関する取り組みをいくつか実施しており、情報は「シスコ テレワーク ＆ リモート ソリューション」（※）に集約されている。先述したWebEx支援プログラムはじめ各種キャンペーン、ほかにもテレワークを上手に実施するためのベストプラクティスなどのコンテンツも掲載されている。
