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DXに出遅れた日本企業はセキュリティが鍵に 既存技術を活用して新たなプラットフォームをどう構築する?

Tanzu Kubernetes Gridを活用したデル・テクノロジーズの対応策とは

 ITがなかった時代にも公共、企業、個人などそれぞれの領域に社会の仕組みがあり、それにより人々の生活が営まれていた。その後1950年頃にITが登場し、元々あった社会の仕組みの中にITが入り込み発展、効率化することとなる。現在は社会の仕組みがどんどん変化し、新しくなった社会の仕組みの中に「デジタル」というキーワードが登場している。それにより公共、企業、個人などの領域が連携し、それぞれの枠を超えた新たな仕組みとして成り立ってきている。

出遅れた日本企業が意識すべきセキュリティ対策

 デル・テクノロジーズでは、グローバル4,000社を対象に「Digital transformation Index 2020」という調査を実施、企業がどのようにDXに取り組んでいるかを調べている。2016年の調査では、米国においてもデジタルリーダーのような企業は少なく、デジタル化を推進していると回答した企業も13%しかなかった。それが2018年、2020年と進むにつれて、デジタルでビジネスを強化している企業がかなり増えている。

 中国も状況は同じで、2020年にはデジタル化を進める企業がどんどん増えている。一方日本は、2016年に少ない状況は同様だが、その後は米国や中国のようには増えていない。そして「2020年になり、遅ればせながらエンジンがかかった状況です。日本企業の慎重な姿勢が現れています」と言うのは、デル・テクノロジーズの酒谷英希氏だ。

デル・テクノロジーズ 酒谷英希氏
デル・テクノロジーズ 酒谷英希氏

 とはいえ先行した米国、中国企業の多くが、必ずしもデジタル化で成功しているわけではない。DXを進める企業は新たな課題を抱えており、特にサイバーセキュリティへの対応がDXの阻害要因になっている。

 現状、日本企業はDXの阻害要因としてリソース不足やスキル、ノウハウ不足を挙げており、サイバーセキュリティ対策は二の次だ。今後は日本でもサイバーセキュリティへの対応がDXを進める上で大きな課題となるだろう。出遅れた日本企業は、あらかじめサイバーセキュリティ対策を意識してDXに取り組むべきだと酒谷氏は指摘する。

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クラウドネイティブなアプリケーションスタックの複雑性を解消

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この記事の著者

谷川 耕一(タニカワ コウイチ)

EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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