「AI」に関する記事
-
2019/01/17
2019年の脅威キーワードはAI、IoTデバイス、5G――セキュリティベンダー各社が予想
年末になると各種セキュリティベンダーが年内に起きたセキュリティ事件を総括し、脅威が翌年にどのように発展しうるか見解を述べる。各社の予想や指摘から、代表的なものをピックアップする。
-
2019/01/15 クラスキャット、AIソリューションパートナーとの協業強化など、企業向け人工知能導入支援で新サービスを展開
クラスキャットは、企業向け人工知能導入支援サービスの強化と共に、既にAIソリューションを保有している企業との協業体制も強化し、1月15日から新サービスとして提供することを発表した。
-
2019/01/10「単純作業」から「判断」するRPAへ―Blue Prism幹部が語る「AI機能をマーケットプレイスで提供する理由」
RPA（Robotic Process Automation）ベンダー大手の英国Blue Prismが、アライアンス強化とエコシステムの拡大を図っている。2018年11月に発表した「Blue Prism、Digital Exchange（以下、Blue Prism DX）」は、アライアンス・パートナーが提供する技術をマーケットプレイスからダウンロードできる仕組みだ。自然言語処理、画像認識、光学文字認識（OCR）、音声対応、感情分析、人工知能（AI）、機械学習（ML）といった技術を自社で運用して...
-
2019/01/07
マクニカ、企業向けAI事業推進のためにAIプラットフォームカンパニー「CrowdANALYTIX社」を関係会社化
マクニカは、データサイエンティストのコミュニティを活用するAIプラットフォームカンパニー、CrowdANALYTIX社（インド）の株式の41.8％を取得し、関係会社化することに合意したと発表した。今回の株式取得により、マクニカはCrowdANALYTIX社の筆頭株主になる。
-
2018/12/11
AI主要5市場、2017年度は前年度比65.2％増と急成長、2022年度までのCAGR35.6％で500億円に――ITR予測
独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、国内の画像認識、音声認識、音声合成、言語解析、検索・探索のAI主要5市場について、規模推移および予測を発表した。
-
2018/12/10
KPMGコンサルティング、 自然言語処理技術を活用したAIソリューション「KNIGHT」を提供開始
KPMGコンサルティングは、自然言語処理技術を活用したAI（人工知能）ソリューション「KNIGHT（ナイト：Knowledgeable Integrated Graphic Transformation）」の提供を開始した。
-
2018/12/04
Dell EMC、AI活用を促進するパッケージソリューション「Ready Solutions for AI」と関連サービスを提供開始
デルとEMCジャパンは、AI（人工知能）対応のパッケージソリューション「Dell EMC Ready Solutions for AI」を12月4日から提供開始するとともに、ビッグデータ・AI関連のコンサルティングサービスを発表した。
-
2018/12/03二巡目に入った日本のRPA、企業の業務改革はどう変わったか？──アバナードに訊く
日本でRPA（Robotic Process Automation）が話題になりはじめてから、2〜3年が経つ。目新しいように見えるが、アバナードの保坂氏は「最先端の技術ではなく、こなれた技術です」と話す。誕生は2000年頃、10年ほど前からイギリスの金融系を中心に実業務への導入が始まり、グローバルに普及した。RPAがどのように遷移し、現状どうなっているかを保坂氏に訊いた。
-
2018/11/30
ベリタス、AI／機械学習を利用してシステムのプロアクティブなサポートを提供する「Predictive Insights」を発表
ベリタステクノロジーズは、人工知能（AI）および機械学習（ML）アルゴリズムを利用して、プロアクティブなサポート提供を可能にするソリューション「Veritas Predictive Insights」を発表した。
-
2018/11/29「AIの倫理」から「自然言語」まで―TableauがBIトレンド Top 10を発表
AIがさまざまな分野に浸透し始めたこともあり、2018年は改めてデータに注目が集まっている。AIについては、仕事を奪うあるいは暴走して新たな脅威が生まれるとの話題が多い。一方ITの世界では、AIを実践するためにはいかにしてデータを整備するかが重要であり、その上で「AIの倫理」を考えながら新しい技術を活用することが鍵になると認識されてきたのが2018年だろう。
-
2018/11/28
富士通、AIを活用した業務内容の可視化を実現する新サービス「Zinrai for 365 Dashboard」を販売開始
富士通は、多様な働き方の実現と従業員のワークライフバランスの向上に向けて、AIを活用した業務内容の可視化を実現する新サービス「FUJITSU Workplace Innovation Zinrai for 365 Dashboard（Zinrai for 365 Dashboard）」を11月27日から販売開始すると発表した。
-
2018/11/21
東芝デジタルソリューションズ、ビジネスを変革する高度なAI分析が手軽に始められる「SATLYSKATA」の提供を開始
東芝デジタルソリューションズは、東芝アナリティクスAI「SATLYS（サトリス）」の高度な分析を提供するため、目的ごとに特化させたAI分析サービス「SATLYSKATA（サトリスカタ）」を商品化することを発表した。その第1弾として、「SATLYSKATA保守部品在庫最適化」と「SATLYSKATA作業行動推定」の2つのクラウド分析サービスの提供を11月21日から開始し、順次サービスラインナップを増やしていくという。
-
2018/11/16
CTC、AI活用支援プログラム「AI Business Academy」と「AI活用ナビゲーション」を開始
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は、AIを活用した新規ビジネス創出や業務改善の円滑なスタートを支援するAI活用支援プログラムを開始すると発表した。このプログラムは、「AI Business Academy」と「AI活用ナビゲーション」の2つのメニューで構成されている。
-
2018/11/13西内啓氏が12/6イベントで講演、最新刊『データでもっと儲ける方法』参加者進呈
統計家の西内啓氏が、12月6日に開催される「Tokyo Data Science Lab 2018」で講演。当日参加者には西内啓氏の新刊『データでもっと儲ける方法』（翔泳社）が発売に先行して参加者に無料進呈される。
-
2018/11/01
NEC、AI活用プラットフォーム「AAPF」を強化するとともに業種・業務別テンプレートの提供を発表
NECは、AI活用の検証から導入、活用までをトータルに支援するAI活用プラットフォーム「NEC Advanced Analytics Platform（AAPF）」に、最先端AI技術を順次搭載していくとして、その第1弾、現在搭載している最先端AI技術群「NEC the WISE」の「異種混合学習」に加え、新たに「RAPID機械学習」「テキスト含意認識」を搭載し強化することを発表した。
-
2018/10/29
JBCC、サイボウズのkintoneおよびGaroonに連携する「学習済AIチャットボットサービス」を開始
JBCCは、サイボウズ社のkintoneおよびGaroonに連携するチャットボットサービス「CloudAIライト for kintone」「CloudAIライト for Garoon」の提供を11月初旬から開始することを発表した。
-
2018/10/26
NEC、dotData社との連携を強化するとともにデータ分析プロセス自動化製品「dotData」の新バージョンを提供
NECは、dotData社から新たにリリースされる「dotDataバージョン1.2」を11月から提供開始する。また、NECはdotData社が2019年1月にdotData日本支社を設立することを受け、より一層の連携を強化し、AIによってデータ分析プロセスを自動化する「dotData」の日本における需要拡大への対応力強化を図るとしている。
-
2018/10/25
人工知能は「過度な期待」のピーク期から幻滅期の直前へ――ガートナーが人工知能の推進に関する提言を発表
ガートナー ジャパンは、人工知能（AI）の推進に関する提言を発表した。2018年にアップデートされたハイプ・サイクルにおいて、AIは「過度な期待」のピーク期の中でも、幻滅期の直前に位置付けられた。
-
2018/10/23
企業はAIの倫理的かつ責任ある利用に向けた取り組みを強化している――SAS、アクセンチュア、インテルの最新調査
SASとアクセンチュアは、最新調査によると、人工知能（AI）の活用に先進的な企業はAIの責任ある利用を自社で徹底させるため、さまざまな対策を講じていることが明らかになったと発表した。AIを導入している企業（調査対象企業の72％）のうち、70％が技術者向けの倫理研修を実施しており、63％がAIの利用状況を評価する倫理委員会を設置しているという。
-
2018/10/22
CTC、AI教育サービスとIT基盤をパッケージ化したAI人材育成ソリューションを提供開始
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は、AIの開発や活用を進める人材の育成に必要な教育やIT環境を統合したAI人材育成ソリューションの提供を10月22日から開始すると発表した。このソリューションにより、企業や大学は教育コンテンツの制作や学習で利用するIT環境の整備に時間をかけることなく、AI人材の育成に取り掛かることができるという。
