「リモートワーク」に関する記事
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2021/02/04Oktaが業務アプリの調査発表、2020年はグロース系SaaSが続々とランクイン
Oktaが2020年の業務アプリの利用動向に関する年次調査「Business At Work 2021」 の結果を発表。1位はMicrosoft 365、続いてAmazon Web Servicesが昨年までのSalesforceを超えて2位となった。ZoomやSlack、DocuSignなどリモートワークを強化するアプリがランクを上げた。特長は複数のベンダーアプリを組み合わせる「ベストオブブリード」型になっていることだという。
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2020/11/18グリーの「出席型」バーチャル株主総会はアクセス数1.5倍に、ブイキューブ活用で成功
新型コロナウイルスの感染収束の見通しが難しい中、経団連が政府に株主総会のあり方についての提言を行うなど、総会の運営をデジタル化するニーズが高まっている。6月のピーク時には3密を避けることが主なテーマであったが、株主との対話を深めるためにデジタルを活用しようとする姿勢を打ち出しているのがグリーである。同社は2020年9月29日の株主総会を本格的なハイブリッド出席型形式で開催した。これまで数々の挑戦的な取り組みを実践してきたグリーと、その仕組みの整備と運営サポートを提供したブイキューブの両社に経緯...
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2020/10/23必要なのは「リモートファースト」思考 68の国と地域でフルリモートを実現したGitLab責任者が語る
新型コロナウイルスの終息が見えない中で、多くの企業・組織が在宅勤務やリモートワークといった新しい働き方の導入を進めている。とはいえ、まだまだリモートワーク特有の課題に直面し悩んでいるという方も多いのではないだろうか。一方で、グローバル展開しつつも、オフィスを持たないフルリモートワークを実現している企業もある。それが、68の国と地域に1,300人以上のメンバーを抱えているGitLabだ。どのようにしてリモートワークを成功させているのか。そのポイントやコツ、そしてリーダー層に求められる対応までを、...
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2020/08/25沢渡あまね☓ワークフロー総研 対談#02：ポストコロナ時代のIT部門はITサービスマイスターになれ
コロナ禍で浮上したリモートワークを阻む問題から、新しいバックオフィス部門はどう進化していくべきかについて、業務改善士の沢渡あまね氏と、エイトレッド社長兼ワークフロー総研所長の岡本康広氏が語る対談の後編。今回はバックオフィスや情報システム部門の課題に切り込む。前編の記事はこちら。
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2020/08/24沢渡あまね☓ワークフロー総研 対談#01： ポストコロナ時代の組織はオープン型へ舵を切れ
コロナ禍でテレワークを阻むものが浮き彫りになった。ここで本気でペーパーレスやデジタルシフトに舵を切れるかどうかが事業継続性や競争力の分かれ目になっていくだろう。これから組織とバックオフィスはどう進化していくべきか。今回のコロナ禍で浮上していた課題を、『職場の問題地図』『仕事ごっこ』（技術評論社）など数々のベストセラーで以前から指摘していた業務改善士の沢渡あまね氏と、エイトレッド社長兼ワークフロー総研所長の岡本康広氏が語り合った。
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2020/07/21ニューノーマル時代におけるサイバーセキュリティ対策、成功のカギは「検知」と「対応」にあり
セキュリティ対策はこれまでの防御一辺倒ではなく、迅速な検知と対応が重要視されてきている。多くの攻撃者は潜伏がばれないように振る舞うため、データの破壊行為などわかりやすい被害がないからといって攻撃を受けていないとは限らない。気づかぬうちに貴重な情報が狙われている可能性がある。ラピッドセブンの基本コンセプトから最新のMDRサービスについて詳しく解説する。
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2020/06/26ニフクラはポストコロナ時代における企業の「どこでもオフィス」の実現をサポートする
厚生労働省がLINEと協同で行った調査によると、2020年4月12日・13日時点で全国のテレワーク導入率は27％だった。緊急事態宣言前に比べ導入が大きく伸びたものの、政府目標の7割にはかなり隔たりがある。この数字からも、まだまだテレワークの準備ができていない企業が多いことが分かる。さらに、なんとかテレワークを実現している企業も急遽対処したことで、セキュリティ面が脆弱なままスタートしているところもあるようだ。
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2020/05/206月30日まで無料試用 リモートワークに役立つAWSサービスを一挙紹介
Amazon Web Services（以下、AWS）にはリモートワークに役立つサービスもある。業務の性質上「リモートワークできない」と思えても、AWSのサービスを組み合わせればリモートワークが実現できるかもしれない。コロナ禍のトンネルはそろそろ出口が見えてきそうだが、これからもリモートワークは事業継続や生産性向上の切り札となるだろう。
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