「IT投資」に関する記事
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2021/04/05TBMフレームワークに定義されている、IT部門が推進していくべき4つの規律（1/2）
前回ではTBM（Technology Business Management）のメソドロジーが生まれた背景と概要を紹介し、TBMを定義する5つの構成要素についても紹介しました。今回と次回の2回にわたって、5つの構成要素のうちの１つである「TBMフレームワーク」にて定義されているIT部門が推進していくべき4つの規律について紹介します。
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2021/03/31企業はなぜデジタル投資を行うべきか
これからの時代は、デジタル技術やデータを活用した経営が重要として、DXを推進する企業が増加している。一般にDXは、間接業務のデジタル化、すなわちWeb会議やRPAなどによる業務改革を含むことが多いが、これらの技術分野はコロナ禍の影響もあり、すでに活用が進んでいる。一方で、先進テクノロジやデータを活用したビジネス変革、すなわち「デジタルビジネス」については、具体的な投資を行うのは4社に1社と少数派であり、取り組む企業はまだ限られているのが現状だ。
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2021/03/17コロナ禍を経た新たなビジネス環境を見据えて
ここ数年間にわたり、DXはビジネストレンドとしてあらゆる産業界で注目を集め、昨今では多くの企業が経営課題として認識するに至った。2020年以降急速に拡大したコロナ禍によってプロジェクトが停滞する例もあったが、リモートワークやコンタクトレス（非接触）が普及するなかでITやデジタル技術の価値が再認識されたことで、DXはさらに加速すると見られる。ビジネス上の競争優位へ向けて、デジタル技術やデータを活用する動きが強まっている。企業の関心もオンライン会議や電子契約といったワークスタイルに関わるものから、...
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2021/03/15TBM（Technology Business Management）とは何か？誕生の背景と概要
TBMは2007年に現Apptio, Inc CEOであるSunny Guptaが提唱をはじめた、IT部門リーダーのためのメソドロジーです。TBMの発展を目的としたNPO団体であるTBM Councilというコミュニティーには、今や11,000名以上の会員が所属しています。今回はTBMというメソドロジーが生まれた歴史的背景と、その概要を紹介します。
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2021/02/26IT部門の課題解決、経営改革を促す「TBM」日本上陸
世界の大手企業やデジタル企業がDX推進で活用するSaaSソリューションの「Apptio」。この日本法人の代表である成塚歩氏の寄稿連載「IT as businessを実現するTBM入門ガイド」が3月15日より始まります。それを記念して、今回は成塚歩氏と、小社の押久保剛統括編集長 兼 Enterprise Zine編集長の対談を開催。日本におけるIT部門の課題をどこにあり、どう解決するのか？ その鍵は、Apptioが中心となって提唱する「TBM」というメソドロジー（方法論）にあった。
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2020/05/28そのIT投資、“最適”と断言できますか？DX推進担うCIO／CDOの名参謀ツールApptio日本上陸
世界18カ国で主に大企業がDX推進で活用するSaaSソリューション「Apptio」の日本法人が2020年4月に設立。元日本マイクロソフト出身の成塚歩氏が代表取締役に就任した。世界が活用するApptioは、日本のITでも活用できるのか？ 小社の押久保剛統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長がオンラインで訊いた。
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2019/12/19ITRの調査資料から読み解く「IT部門のジレンマ」 ──経営者との壁は厚く
調査会社ITRが『国内IT投資動向調査2020』を発行した。2019年度の国内のIT予算の増減指数は堅調ながらも微減。一方、デジタル変革に対する取り組みや人材を積極的に強化しているという点で明るい兆しも見られる。しかし全体と通しては、企業のIT部門のマインドの停滞とジレンマがうかがえる内容だった。本稿ではITRの公開したグラフから、IT部門の現状を見ていきたい。
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2019/08/19
2018年度の国内企業のIT予算は増加傾向、2019年度はその傾向がさらに強まる――IDCが国内CIO調査
IDC Japanは、国内企業および団体1,296社のCIOまたはそれに準ずる人を対象としてIT投資動向に関する調査を行い、その結果を発表した。
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2018/11/02経営層を納得させる！事前/事後評価のポイント、情シスに求められるIT投資効果の考え方≪情報システムの基礎知識≫
情報システム部門は、システムの構築や保守、運用のために多額の予算を申請し、経営層などの承認を得て活動しています。予算を申請するとき、例えばセキュリティを強化する取組みなど、案件によっては説明が難しいものもあるのではないでしょうか。また、予算承認を経てシステムを構築したあと、想定どおりの効果が得られたかを評価し経営層に報告できているでしょうか。今回は、IT投資効果について考えます。
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2018/10/26デジタル・ネイティブ企業の行動様式から学べ――ITR 内山悟志氏
「第三次産業革命」「デジタルトランスフォーメーション」などの言葉に象徴されるように、企業を取り巻く環境は変化しつつある。今後も企業が存続し成長するためには、単なる業務プロセス改革ではなく、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹に関わる大変革が求められている。はたして、どのような環境整備やアプローチが有効なのか。10月4日に開催された株式会社アイ・ティ・アールによるイベント「IT Trend 2018」に登壇した同社代表取締役／プリンシパル･アナリストの内山悟志氏による基調講演の内容を...
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2018/08/09
2018年度のIT支出計画は大企業／中堅企業を中心に「増加」が「減少」を上回る――IDCがIT投資のCIO調査
IDC Japanは、国内企業のCIOや情報システム部門長またはそれに準じる立場の管理者を対象として、国内企業のIT投資動向に関する調査を行い、その分析結果を発表した。
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2017/11/28
国内企業のIT投資、デジタライゼーションが進み4割超の企業でIT活用が増加と回答――矢野経済研究所が調査
矢野経済研究所は、7月～10月に国内民間企業のIT投資実態と今後の動向について調査を実施し、このほどその結果の概要を発表した。
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2017/05/18
「銀行」の積極的なIT投資が明らかに――ITRがレポート「国内金融IT市場動向調査2017」を発刊
独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アールは、金融業におけるIT投資動向と主要なITサービス分野の市場シェアを併せて掲載した初のレポート「国内金融IT市場動向調査2017」を発刊した。
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2016/02/02
2016年の国内中堅中小企業IT市場は3兆8,833億円で前年比2.3％増――IDCが予測
IDC Japanは、国内中堅中小企業IT市場の2016年～2019年の市場予測を発表した。これによると、2016年の国内中堅中小企業IT市場（従業員規模：999人以下）は、国内経済が堅調に推移し、業績の回復によって、システム刷新／新規開発に着手する中堅中小企業が増加することから、市場規模は3兆8,833億円で前年比2.3％とプラス成長を予測している。
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2015/10/26モバイル、データ・マネジメント、セキュリティが2016年度の成長分野――ITR アナリスト舘野真人氏
独立系でIT調査やコンサルティングを行うITRは、ユーザー企業を対象とした「国内IT投資動向調査2016」の速報を発表した。総じてIT投資金額の増減はプラスで堅調に推移し、投資先はリスク対策が重視される傾向にある。同社のアナリストが紹介した調査結果の要点をレポートする。
