「Linuxで10年かかっていた動きが今後5年でRDBMS市場においても起こる」
冒頭にLPI-Japan理事長の成井弦氏が登壇し、オープンソースソフトウェアの優位性を力強く主張した。ジャック・トラウトというアメリカのマーケティング戦略家の「Differentiate or Die」という書籍タイトルを紹介しながら、差別化の重要性を強調した。「業界標準のクローズドソースソフトウェア（商用のソフトウェア）の使用法で差別化できる時代は終わった。またコストではオフショア開発にかなわない。日本で日本語ができると言っていても独自性や優位性が持てないと同様に誰でも使用出来る業界標準ソフトの使用で差別化を持つのは難しい。個人にしても企業にしても、オープンソースソフトを利用することによる差別化こそが生き残る道である」と説いた。
オープンソースソフトウェアで代表的なのは言うまでもなくLinux。約10年でデファクトスタンダードとなり、今では組み込み機器やサーバーのOSとして定着した。成井氏は「Linuxで10年かかっていた動きが今後5年でRDBMS市場においても起こる。すでにGISの分野ではPostgreSQLがデファクトスタンダードとなっている」と指摘する。
確信の根拠としてあげられるのがデータベースにかかるライセンスだ。成井氏は「日本のIT予算で最大の出費を強いられるのがデータベースのライセンスと保守料である。今やPostgreSQLの機能、性能は商用データベースに劣らない」と話し、今後オープンソースデータベースを採用する企業が増えるのは必至だと見ている。
企業システムにオープンソースデータベースを導入するなら、当然ながら技術者が必要になる。日経コンピュータの調査によると、ユーザー企業のシステム部長が技術者に取得してほしい資格の1位がITIL、2位がXML、3位にOSS-DB技術者認定試験がランクインした（3位には同ポイントでISMS（審査員補）も）。成井氏は「OSS-DB認定は差別化された個人および企業の証である」と強調した。
