Shoeisha Technology Media

EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine(エンタープライズジン)

テーマ別に探す

記事一覧

テーマ内その他記事

1~15件(全1615件)
  • 2020/05/20

    なぜRDBMS市場が急伸しているのか? ITR、平井氏語る

     2020年4月、ITRが国内RDBMS市場の動向と今後の予測を発表した。2018年度のRDBMS製品の国内売上金額は1,200億円、前年度比16.2%増だった。2019年度も11.6%増と、堅調な市場の伸びを予測している。RDBMS製品をパッケージとSaaSに分けた場合には、SaaSの2018年度の売上金額は120億円で、パッケージ製品に比べればまだ市場規模は小さいものの急速な成長率となっている。2019年度以降もSaaSの市場は高成長を維持し、2023年度には730億円に達すると予想する。現...

  • 2020/05/18

    Google、IBM、MS、Oracle、AWS──各社のマルチクラウド戦略の違いとは

     エンタープライズITの世界では、昨年くらいからマルチクラウドが新たなキーワードとなっている。これまでのマルチクラウドは複数のSaaSを利用しているか、Amazon Web Services(AWS)とSalesforceなどを組み合わせて利用する程度のものだった。昨今話題となっているのは、コンテナ技術やKubernetesを活用する新たなマルチクラウドの形だ。

  • 2020/05/13

    実質、準委任契約なのにシステムの完成責任を負わされる 働いてもお金を貰えないベンダの悲哀

     今回は以前からその問題が指摘され、法改正がなされた後も問題視され続けている偽装請負について取り上げます。

  • 2020/05/08

    コンテナ技術を使ってクラウド化したSAP HANAをマネージドサービスで日本市場でも展開する

     真のリアルタイム性を実現するもので、革新的なインメモリコンピューティングを具現化したソフトウェアの第一弾として、2010年12月に発表されたのがSAP HANAだった。SAP HANAは時間の経過と共に多くの更新を続けており、この10年で最も成長した製品だとSAPでは言う。

  • 2020/05/07

    デルが自ら実践して得たノウハウから見えてきたテレワークの7つのステップ

     新型コロナウィルス対策で、急遽テレワーク体制に移行している企業が増えている。とはいえ準備時間がなかったこともあり、課題に遭遇している企業も多そうだ。Dell Technologies(以下、デル)の日本法人も、2020年3月4日から全面的にテレワーク体制に移行した。デルでは実際に取り組んだ経験をもとに、テレワークの実現に向けての7つのステップを見出した。

  • 2020/04/14

    AIでカスタマー・エクスペリエンスを向上させる──ガートナーに訊く

     AIを用いてカスタマーエクスペリエンスを向上させるアプローチについて、ガートナーのアナリスト ブライアン・パトリック・マヌサマ氏が語った。

  • 2020/04/13

    性能評価の趣旨を理解していないベンダ

     今回はユーザが、プロジェクトの実施中に一方的に契約解除を申し入れたという内容です。民法改正の「契約不適合責任」の一つの類型になりそうな事例ですが、どういった結末になったのでしょうか。

  • 2020/04/07

    MailセキュリティのGUARDIANWALL、強みは国産特有の日本語フィルタリング

     新型コロナウイルス対策のために、テレワークで仕事をしている人は多いだろう。テレワークではZOOMやMicrosoft Teamsを使ったWeb会議や、SlackやChatworkなどを使ったオンラインでのコミュニケーション機会が増えている。とはいえ、相変わらず主な連絡方法は電子メールという人も多いはずだ。社内メンバー同士の日常的な連絡ならばチャットは便利だ。しかし社外の人と連絡を取り合うとなれば、やはりまだまだメールが主流のコミュニケーションツールだ。

  • 2020/03/24

    ガートナーに訊く企業のコンテナ活用の今後(後)── AWS vs マルチクラウド陣営

     2019年は国内大手企業でも、本番環境でコンテナを活用する事例が出始めた。しかし米国では既にコンテナは当たり前であり、日本とは大きな差となっている。この差の要因は、日本の多くの企業がコンテナを活用すべきアプリケーションを見出せていないため。これは、結果的に日本でのデジタル変革の遅れにつながるといった話を、ガートナーの桂島氏のインタビューを基に前編では解説した。後編ではベンダーの動きから今後のコンテナ、Kubernetes、さらにはマルチクラウドの動向を探る。

  • 2020/03/23

    ガートナーに訊く企業のコンテナ活用の今後(前)── 企業のKubernetes活用の課題とは?

     2019年、クラウドを取り巻く領域ではマルチクラウド、ハイブリッドクラウドが大きな話題となった。このマルチクラウド、ハイブリッドクラウドの実現で重要な要素がコンテナであり、コンテナ・オーケストレーションの仕組みのKubernetesだ。コンテナ、Kubernetesを取り巻く世界は、2019年にどのような変化があり、2020年以降どういった展開を見せることになるのか。ガートナージャパン リサーチ&アドバイザリ部門 テクノロジ&サービス・プロバイダー インフラストラクチャ ソフト...

  • 2020/03/10

    Veeamはスイスから米国の企業となりクラウド・データ・マネジメント市場を切り開く

     バックアップを取得し、それを必要な時にリカバリ可能として確実にデータを保護する。このバックアップ/リカバリから始まり、バックアップで取得したデータを新たに活用するクラウド・データ・マネジメントへと発展させているのがVeeam Softwareだ。

  • 2020/03/02

    日本の生産性が低い理由はデータリテラシー不足、Qlikは個人と組織のデータリテラシー向上に取り組む

     企業の従業員のデータリテラシーが、海外の国々に比べ日本は低い。企業においては生産性を高める必要があるが、従業員のデータリテラシーが低いがために生産性がなかなか向上しない。人手不足もあり、日本においては労働生産性の向上は急務だ。データリテラシーを向上し、人材の価値を上げる。それにより、日本の労働生産性の課題は改善できるのだろうか。

  • 2020/02/28

    高速データベース復旧(ADR: Accelerated Database Recovery)後編

     これまでの連載で2回にわたってSQL Serverのデータベース復旧処理に関する課題や、課題を打開するための高速データベース復旧の概念について紹介してきました。今回の記事では、いよいよ高速データベース復旧の動作を詳しく確認します。

  • 2020/02/27

    施行間近!120年ぶり民法改正、アナタの会社のIT契約書への影響は?

     IT関連の契約にも大きな影響を及ぼすと思われる改正民法の施行(令和二年四月)が目前に迫ってきました。今回の改正については、この連載でも以前にお伝えしてきましたが、いよいよ施行が目前に迫り、皆様の中にも今後のIT契約書の記載をどうするのかを検討されている方も多いと思います。また経済産業省の外郭団体である情報処理推進機構(IPA)でも、この民法改正に対応するモデル契約書のひな形が公開されました。そこで、今回は特に改正の中でも問題になりそうな“契約不適合責任”について、想定される問題なども交えながら...

  • 2020/02/26

    “デジタルツイン”の実現でDX最先端企業へ クルマ新時代を勝ち抜く鍵をテラデータ金井氏が指南

     自動運転やサブスクリプションなど、生活者とクルマの関係は着実に変わりつつある。変化の根幹で重要な役割を果たしているのがデータ活用だ。自動車業界を中心に、最先端に躍り出た企業はどうデータ活用に取り組み、いかにデータ統合を実現したのか。日本テラデータ コーポレート・エバンジェリスト/エグゼクティブ・コンサルタントの金井啓一氏が解説する。

1~15件(全1615件)
All contents copyright © 2007-2020 Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ver.1.5