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レポートでは、OSSが基幹系システムでの利用に移っていく傾向を指摘 The Linux Foundation、「OSS DB」と「OSS導入実績調査」をWebに公開

  2011/07/11 00:00

The Linux Foundation(LF)は、現在市場で利用されている約400種類のオープンソースのソフトウェア(OSS)を対象として、企業のシステム構築の現場における利用実態をデータベースとしてまとめた最新版「OSS Databese」を、7月11日からWebサイトで公開した。LFは、Linux普及に取り組むグローバルな非営利団体。
 

「OSS Database」は、LFのワークグループの1つである「SI Forum」が、調査結果に基づいて毎年1回更新しているもので、主に日本国内のエンドユーザやSI企業向けに、安心して活用できるOSSを選別する目安としての情報を提供することを目的としているという。

あわせて、過去3年間の調査結果を比較して分析し、今後のOSSビジネスを読み解く大きな潮流と、OSSビジネスに関する課題をまとめたレポート「2010年度オープンソースソフトウェア導入実績調査」もWebサイトに公開した。

公開された「OSS Databese」は、2010年度中に実施した調査結果を反映したもので、調査対象のOSSは、前回の398件から431件に増加したという。「OS」「仮想化」「ネットワーク」「セキュリティ」「運用・管理」「開発・テスト」「DB・関連ツール」「Web・APサーバ」「業務アプリ」「デスクトップ」などのカテゴリーに分かれており、それぞれの概要、ライセンス情報、使用実績、導入事例がまとめられている。

また、『2010年度オープンソースソフトウェア導入実績調査』は、2010年度中に実施した調査結果について、過去3回の調査結果も踏まえ、注目すべき点や変化を紹介し、その背景や理由を考察しているという。今回の調査結果から、大手SI企業のOSSベースでのビジネスエリアに変化が見られ、従来の「エッジ系システム」でのビジネスが減少し、より「基幹系システム」でのOSS利用に軸足が移る傾向が見られるとしている。

■「OSS Databese」のWebページ
http://www.linux-foundation.jp/ossdatabase

■「2010年度オープンソースソフトウェア導入実績調査」のWebページ
http://www.linuxfoundation.jp/content/2010osstools

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