グリーンIT実践者として自社の環境配慮活動を公開
「サンの環境配慮への取り組みは、かねてよりCSRの一貫としてごく当たり前に行われてきました。つまり、サンの事業活動において、ネットワークの技術をオープンにすることと、環境配慮についての情報をオープンにすることは、ほぼ同義だったというわけです」と語るのは、サン・マイクロシステムズ システムズ・マーケティング部 専任部長の寺島義人氏。
マーケティング統括本部 プロダクト・ストラテジック・マーケティング本部
寺島義人氏
その活動は『Sun Eco-Respon-sibility』と名付けられ、「革新」「実践」「共有」の3つの柱からなっている。その範囲は、一企業としての事業活動としてはもちろん、IT企業としてネットワークというビジネスドメインにも及んでいる。一企業であり、IT企業である両面から環境配慮を考えていくというわけだ。
まず前者としては、2005年に米国での温室効果ガス（GHG）の排出量を、2002年から2012年までに、20％削減する計画を宣言。その実現に向けた方策として、リサイクル＆リユースの推進や電子化による紙文書の削減、サンが持つデータセンターのエネルギー最適化など多方面に渡って展開し、さらにそこで得られたデータやノウハウをコミュニティに公開している。自社が持つネットワークにおいてはもちろん、京都議定書で掲げた約束達成に向け、環境省が呼びかけている「チーム・マイナス6％」にも参画するなど、積極的な情報共有や啓蒙活動もめざましい。
サンは100カ国以上で事業を展開し、33000名以上の従業員を抱える企業であると同時に、SolarisやJavaを軸にした巨大なコミュニティを抱える。それだけに社会的影響力は大きい。しかし、寺島氏は「実践」と「共有」よりむしろ、「革新」にこそ、サンならではの環境配慮CSRの意義があり、「IT企業として、地球環境に優しいテクノロジや製品を開発することが、お客様への最大の貢献であると考えている」という。つまり、さまざまな情報をオープンに公開し、共有するなかから、独自性の高いネットワーク技術やソリューションへと転化して、環境配慮活動そのものにダイレクトに大きな効果を社会に還元していくという考え方である。それは先に述べたように、サンのこれまでの企業としての生い立ちからして自然なことなのだろう。
