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なぜ法人で使われるタブレットはiPadが主流なのか?

  2014/08/20 00:00

 2010年にiPadが登場して以来、法人で大規模導入されるたびにニュースになった。全日空で6,000台、野村證券で8,000台、JR東日本で7,000台、LIXILで5,000台など、大規模な導入がニュースに取り上げられたが、なぜiPadを選んだのか、あるいは導入する際の課題などはあまり報じられていない。単に数字だけを羅列した記事では、後を追う企業の参考にはならない。今回は、法人で使われるタブレットの主流がなぜiPadなのか考えていく。

キーワードは、クラウドサービス

 野村證券が8,000台のiPadを導入したのは2012年の夏。しかし、iPad導入プロジェクトは2010年4月、つまり日本でiPadが発売される前から検討が始まっていたことになる。

 その頃には、インフォテリア社のHandbookというクラウドサービスが、すでにiPhone用として多方面で活用されていた。もちろんAndroid向けにも提供されていたが、いち早くiPad向けに対応することを発表していた。

 このスピード感こそがクラウドサービス提供事業者の大事な動きであり、ユーザーである法人にとって選択の基準になりやすい。

iOSはセキュリティ面で安心

 タブレットを対象にした不正プログラムは、過去にAndroidとiOSの両方で発見されている。ただし現時点では、Android端末よりiOSの方が、セキュリティリスクが小さいとみられている。

 セキュリティリスクとしてあげられるのが、OSの脆弱性の見つかりやすさだ。Androidはソースコードが公開されている。世界中の技術者が協力して品質を高められる一方で、脆弱性も見つかりやすく悪用されやすい。

 これに対してiOSは、ソースコードが公開されていない。潜在的に脆弱性があったとしても、それが見つかったり悪用されたりする可能性は低い。その前に脆弱性を修正してしまえるのだ。

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著者プロフィール

  • 大木豊成(オオキトヨシゲ)

    イシン株式会社 代表取締役 シンガポール大学(現NUS)卒業 米国PMI認定Project Management Professional取得 ソフトバンク株式会社で、Yahoo!BB事業立ち上げ、コンタクトセンター立ち上げ、おとくラインサービス立ち上げなど、事業・会社とサービスの立ち上げ...

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