「IT戦略/企画」記事一覧
IT戦略/企画
-
-
2008/08/19SCMはサプライチェーンを6つの階層で考える
第一話では物や人の営みの流れの中にサプライチェーンというものを見出してみました。第二話ではそれらの流れを輪切りにして見ると、サプライチェーンプロセスは6階建てのビルディングのような階層になっていることをお話しします。
-
2008/08/05コントロールできることに集中するのが「変化」の第一歩
梅雨も明け、新しく配属された新人や新たに春から始まったプロジェクトなどでは、そろそろ仕事が回り始めている頃でしょうか。さて、今回のテーマは「現状の何かを変えるために」です。現状の何かを変えてより刺激的で楽しく良好なモチベーションを維持してエンジニアライフを送るためのヒントについてお話します。
-
2008/08/04SCMとは「お母さんの晩御飯の支度」である
SCM（サプライチェーン・マネジメント）はもはや死語だと言われることがありますが、それはとんでもない勘違いです。付加価値を取引する経済社会が存在する限り、SCMは変化を繰り返しながら存在し続けるものなのです。流通業はもちろんのこと、あらゆる業界で生き続けるSCMについて学ぶことはITに携わる人間にとっても有効なことだと思います。この連載では、そんなSCMについて分かりやすく解説していきます。
-
2008/07/31【工事進行基準】第3回 開発部門はどのような対応を行うべきか
基準では会計処理のために「信頼性をもった見積もり」を要求しているが、実務レベルの工数やコストの見積もり自体の妥当性については触れていない。今日までソフトウェア開発では単一プロジェクトごとの採算性向上を目的に、見積もり精度の向上やプロジェクト管理の改善などの努力が続けられており、それぞれ非常に高いレベルが実現できているのではないだろうか。 今回の会計基準がある種の衝撃的変化として扱われる理由は、自社が行っている管理やプロセスなどの各種業務が法的に認められなければならないという「過度な不安」に...
-
2008/07/30【工事進行基準】第2回 経営・経理・開発の各部門が考えるべきこと
今回の会計基準は施工者（受託側）の会計変更が定められており、対応に関わる企業または組織は思いのほか多い。システムインテグレーション企業では経営者、経理部門、営業部門そして開発部門がそれぞれ対応を実施しなければならない。また、工事契約に関する会計基準である以上、ユーザー（発注側）にもある程度の心構えは必要である。ここからはそれぞれの立場における留意点について提言する。
-
2008/07/29【工事進行基準】第1回 会計基準変更のポイント
受託ソフトウェア開発の商習慣が会計基準の改変により変わろうとしている。企業会計基準委員会（ASBJ）が2007年12月27日に公示した「工事契約に関する会計基準」にて請負工事契約における会計処理の変更が義務付けられた。収益認識基準に工事進行基準を原則適用するもので、対象となる企業を限定するような条件は無い。企業規模や上場／非上場などは一切問わない。 本稿では、受託ソフトウェア ビジネスに関係する立場ごとのポイントを明確にし、来る2009年4月の施行開始に向けた準備について提言する。
-
2008/07/28省電力ITプラットフォームの取り組み
2002年から「IT、で、エコ」というコンセプトを打ち出し、環境経営の実現を目指しているNEC。クライアントのデータセンター環境でのCO2排出量の削減に対し、省電力プラットフォーム、省電力制御ソフトウェア、省電力ファシリティサービスの3つの側面か「REAL IT COOL PROJECT」という省電力への取り組みを策定し取り組んでいるという。（IT Compliance Review vol.7より転載）
-
2008/07/23SAPジャパン、中堅企業向け新ERP導入プログラムを開始
23日、SAPジャパン株式会社は、中堅企業向けERP（基幹業務ソフトウェア）の短期間・低コスト導入プログラム「SAP Business All-in-One FAST- START PROGRAM（エスエイピー・ビジネス・オール・イン・ワン・ファースト・スタート・プログラム）」を8月より開始すると発表した。
-
-
2008/07/22現代の「お目付役」内部監査人に求められるスキルとスタンス
内部統制への関心が高まるにつれ、「内部監査人」に対する注目度も急上昇しているようだ。しかし、その役割や意義が正しく理解されているかといえば、どうやらそうではない。「内部監査」という実務、およびそれを取り行う「内部監査人」は、企業経営においてどのような位置付けであるのか。企業で内部監査を務める島田裕次氏にお話をうかがった。（IT Compliance Review vol.7より転載）
-
2008/07/18負荷分散システム上でのハードディスクデータの同期をDRBDで実現する
メールサーバやデーターベースサーバのように、ハードディスクに記録されているデータが頻繁に更新され、そのデータがなければサービスが行えないようなサービスでは、データの共有についても考慮する必要があります。今回は、DRBDによるハードディスクのデータ共有の設定について解説します。
-
2008/07/16【プレゼン】企画書も「見た目」が大事！
前回は「提案相手の集中力は15分持てばいい方」だと述べました。しかし、実際勝負の行方を左右するのはもっと早いタイミングです。今回は、相手の興味をぐっと惹きつけるためのコツを紹介します。
-
2008/07/15IT統制後のITの在り方
戦略的競争優位の源泉として「内部統制」の必要性が認知されるようになり、その効果的な方法としてITに対する取り組みがいっそう強化されつつある。しかしながら、法令遵守という目の前の課題にとらわれ、本来の目的を忘れてしまう企業も多い。果たして法令対応のためのIT統制のその後に、経営は何を見て、どのように組織を導いていけばよいのか。日立コンサルティング シニアディレクターとして、多くの企業のIT戦略に携わる中村誠氏にお話を伺った。（IT Compliance Review vol.7より転載）
-
2008/07/11グリーンITとは何か？ 何であるべきか
コンピューターやネットワークを扱うIT分野において、その電力を効率良く使用することが環境問題を考慮する上で重要な課題となっている。本稿ではグリーンITを説明するために、ITと省エネルギー政策との関係、今、なぜグリーンITなのか、特に何が問題となっているのか、それを解決、あるいは緩和する技術および対策について解説する。（IT Compliance Review vol.7より転載）
-
2008/07/10
NEC、省電力ＩＴプラットフォームを実現する「ITファシリティソリューションサービス」を販売
NECは10日、IT機器の空調設備や電源設備など付帯設備の効率化により省電力を実現する「ITファシリティソリューションサービス」を体系化し、販売を開始したと発表した。
-
2008/07/10環境配慮の実践＆標準化の経験を糧にGreen Giantが考える「グリーンIT」とは
効果的に「グリーンIT」を実現するためには、全体を俯瞰的に把握して最適化を図っていくことが不可欠である。ヒューレット・パッカード（以下、HP）はそうした統合的な「グリーンIT」を牽引する数少ない企業の1つだ。長期に渡り、ベンダー＆ユーザーの両面からITの環境配慮に取り組んできた。その背景にある考え方と、今後の取り組みについて日本HPの高原明彦氏に伺った。（IT Compliance Review vol.7より転載）
-
2008/07/09ネットワーク人口爆発時代に先駆け「Sun ECO INNOVATION」で活路を拓く
オープンソースの立役者として知られるサン・マイクロシステムズの「グリーンIT」は、環境配慮を社会全体の問題とし、自社の知的財産をあえて提供することによってビジネスにつなげるという、あくまで「オープン」なアプローチだ。（IT Compliance Review vol.7より転載）
-
2008/07/07「IT温暖化問題」に取り組むための5つのアプローチ
IBMでは2007年5月10日から、企業データセンターのエネルギー効率化を支援するProject Big Greenを発足。診断、建設、仮想化、管理、冷却の5つのアプローチで消費電力を削減し、CO2排出や総所有コスト（TCO）を抑制する。そのコンセプトや提供されるサービスなどについて、日本IBMの村山逸文氏にお話をうかがった。（IT Compliance Review vol.7より転載）
-
2008/07/05IT機器の省エネとITによる社会の省エネで実現するグリーンIT
IT機器の消費電力量が急伸している。すでに国内総発電量の5％を占め、2025年には5倍、25％に達するという試算もある。そこで経済産業省は、IT機器の省エネ技術開発支援を予算化し、さらに産学官連携で推進する枠組み「グリーンＩＴイニシアティブ」を展開している。「環境保護と経済成長が両立する社会」の構築を目指すプロジェクトについて、経済産業省の担当者にお話を伺った。（IT Compliance Review vol.7より転載）
