「IT戦略/企画」記事一覧
IT戦略/企画
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2018/06/11次代を見据えたIT戦略――DeNAのAI活用事業を支えるIT組織とは？
DeNAのIT戦略部部長を務める成田敏博氏は、2018年4月にガートナーインフラストラクチャー、オペレーション・マネジメント＆データセンターサミット2018に登壇。同社のビジネスおよびコーポレートの両面におけるIT戦略を語った。
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2018/05/18オフショア開発を最大限に活用するために！最適な開発モデル「ラボ型」の特長とは
「IT活用が急務であることは理解しているが、何をすればいいか分からない」「内製化するには膨大な時間とコストがかかってしまう」という声をよく耳にする。前回は日本企業の置かれるIT活用シフトへの課題と技術者不足について警鐘し、最新のグローバル開発（オフショア開発）に対する考え方のトレンドやベトナム活用の理由について解説した。今回は、オフショア開発とはどのようなシステムであり、チーム体制の構築はどうすればいいのか、その判断のより所となる情報を説明し、実際の開発現場の声を紹介したい。
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2018/04/27NetSuiteはOracleと統合しても独立性を保ちつつ順調にビジネスが拡大中―SuiteWorld 2018開幕
2016年11月にOracleに買収されたクラウドERPベンダーのNetSuite。そのNetSuiteの年次カンファレンスイベント「SuiteWorld 2018」が、米国ラスベガスで開幕した。昨年は買収してから日も浅い中での開催、まだまだOracleカラーに染まっているとは言えなかった。今年は1年半ほどの時間が経過し、Oracleの中の1つの独立したビジネスユニットとしての位置づけも確立した上での戦略発表の場となった。
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2018/04/272020年には1000社を超える大企業がインテント・ベース・ネットワーキングを使用する――米ガートナー ジョン・エンク氏
急速に変化するデジタル時代において、IT部門は何に備えておかなければならないのか。ガートナー グループ バイスプレジデントのジョン・エンク氏は、2018年4月25日、ガートナーITインフラストラクチャ、オペレーション・マネジメント＆データセンターサミット2018で「2018年のテクノロジ・トレンドのトップ10―ITインフラストラクチャ＆オペレーションへの影響」と題し講演を行った。講演では、ビジネスとテクノロジーの両方における最新トレンドトップ10を紹介、それらがITに及ぼし得る影響とIT部門の...
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2018/04/16「データ利活用を支えるケイパビリティの強化・拡充へ」―庄司社長が語るNTTComの事業戦略
2018年4月10日、NTTコミュニケーションズは2018年度のサービス戦略を発表した。NTTコミュニケーションズ 代表取締役社長 庄司哲也氏は、デジタルトランスフォーメーション実現のパートナーとして、データの収集、蓄積、分析の各場面においてどのようなサービスを提供していくかを説明した。
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2018/04/13開発人材の不足を解決できるか――今、日本企業がオフショア開発に乗り出すメリットとは？
日本企業がグローバル市場での競争力を強化するために不可欠とされているIT活用。だが、国内ではIT技術者の求人倍率が約8倍となるなど技術者不足が進行。その結果、企業のIT活用が遅れ、競争力が低下、事業撤廃を余儀なくされる可能性も。打開策として、ベンダー任せの開発体制からの脱却を目指し、内製化を推進する企業も増えてきたが、国内の技術者不足により内製化どころかベンダーの確保も難しくなっているのが現状だ。本連載では、そのような時代に備え、オフショア開発を利用し、どう解決策を見出していくべきなのか伝えた...
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2018/04/04「IT部門への期待に応えるために、デジタルの本質、成果を意識した仕事を」KPMG 松本剛氏が提言
全社的なデジタル導入への対応が求められる中、IT部門への期待値は上昇し、デジタルイノベーションにおける主導的役割を担うことも求められている。こうした時代において日本のCIOやITリーダーは今何を考えているのか。EnterpriseZine Dayに登壇したKPMGコンサルティング株式会社 執行役員 パートナーの松本剛氏が、グローバルITリーダーを対象とした意識調査「Harvey Nash/KPMG2017年度CIO調査」の結果を元に、デジタライゼーション時代に求められるIT部門の期待と役割と題...
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2018/02/13我々はデジタル化の渦の中で、もう溺れそうになっている――情報システム部門の存在意義、デジタル化に向けて立ちはだかる壁
あらゆる業界、業種においてデジタル化は避けては通れない局面に突入している。企業が最適な顧客体験を提供し続けるためには、デジタルへの対応は必須だ。その実現に向けて、企業の情報システム部門も変化を迫られるが、デジタル化には複数の壁が立ちはだかる。「NTT DATA Innovation Conference 2018」において、ジャパンSAPユーザーグループ会長で日本航空株式会社 常勤監査役の鈴鹿靖史氏等がパネルに登壇し、情報システム部門の現状や課題、デジタル化に向けてあるべき姿を議論した。
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2018/01/26プログラマーの仕事観を理解したいなら～PM、CEO、クライアントに知ってほしいこと
ノンプログラマーの管理職にとって、プロジェクトをスケジュールどおり進捗させるにはプログラマーの仕事のやり方や文化を知り、適切なコミュニケーションをするほかありません。その勘所を丁寧に解説した『プログラマーとお仕事をするということ』から、そのイントロダクションをお届けします。
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2017/12/19腹落ちしない「デジタルトランスフォーメーション」という言葉について、4人のIT賢者が語った
2017年11月に開催されたセゾン情報システムズ主催のイベント「HULFT DAYS 2017」では、デジタル・トランスフォーメーション（DX)についてのパネルディスカッションが行なわれた。登壇者はアマゾンウェブサービスジャパンのエバンジェリスト亀田治伸氏、アイ・ティ・アール代表でアナリストの内山悟志氏、セゾン情報システムズ CTOの小野和俊氏、モデレーターはインプレスIT Leaders編集主幹の田口潤氏の4名。
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2017/12/12流行のビジネスツール「RPA」とは？国内企業で導入が進む理由―アビームが調査、報告
少子高齢化による人手不足や働き方改革の推進といった社会的背景を受け、生産性向上や人的資源有効活用の必要性が叫ばれるようになった昨今、人に代わって業務を行うツールとしてRPA（Robotic Process Automation）の導入が、国内の企業で急速に進んでいる。
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2017/10/27120年ぶりの民法改正で「瑕疵担保責任」が無くなる？
民法の大幅改正により、システム導入の際に用いられる契約にも影響があります。今回は、本改正によるシステム導入ユーザーに与える影響について解説していきます。
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2017/10/24セキュリティ対策はコストではなく投資―経済産業省 石見賢蔵氏が「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」のポイントを解説
近年、標的型攻撃やランサムウェアが情報セキュリティリスクとして大きな問題となっている。従来からの企業サーバーへの攻撃も根強い。こうしたサイバー攻撃はどれも企業経営へのリスクとなりうる。経営者がどのように取り組むべきかについては、経営者が知るべきサイバーセキュリティ対策の指針として経済産業省から「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」が公開されている。経済産業省 石見賢蔵氏が最新動向とポイントを解説した。
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2017/10/20世界各国で着々と進む社会のデジタル化。中国のシェアサイクル、スマートポリスを支える技術とは？
世界中でビジネスのデジタル化=デジタル・トランスフォーメーションが注目を集めているが、様々な企業のデジタルトランスフォーメーションにもファーウェイの技術は応用されている。Fortune Global 500社のうち197社がデジタルトランスフォーメーションのパートナーとしてファーウェイを選択しており、そのうち45社がトップ100に位置づけられている企業だ。
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2017/10/02「改正派遣法」の2018年問題、どのようなシステム対応が有効か？
2015年に改正された労働者派遣法。一部の条項には3年の経過措置が設けられていました。その期限が来年の2018年9月にやってきます。そこで連載2回目の今回は、改正労働者派遣法の経過措置到達に備える企業システムについて解説していきます。まずは、経過措置が設けられていた項目に関する改正内容をおさらい。そして、経過措置到達後、実業務に及ぶ影響を考慮した上で、どのようなシステム対応が必要となるかについて触れていきます。
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2017/09/20ハードからソフト開発、IoTまで企業のクラウド化を支援する6つのイノベーションーーファーウェイ コネクト2017
前回のレポートでは、ファーウェイのクラウド戦略について、パブリッククラウドの展開、プライベートクラウドの構築といったハイブリッドクラウドを手がけることができるのがファーウェイの強みとして紹介した。今回は、「ファーウェイ コネクト2017」で発表された、ハードウェア、ソフトウェア、データ、接続、アーキテクチャ、ハイブリッドクラウドの各領域における6つのソリューションを紹介する。
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2017/09/12ファーウェイは顧客データに触れない――郭平輪番CEOが明かすクラウド戦略の全貌
2017年9月5日～8日、上海にて、ファーウェイ社の旗艦イベント「Huawei Connect 2017」が開催された。本イベントは150以上の国や地域から、2万人以上の参加者が訪問する。一企業が開催するイベントしてはアジア圏で最大級のイベントとなる。ファーウェイのこれから一年の方向性が示されるHuawei Connect 2017では、同社の注力領域「クラウド分野」について戦略と実績が語られた。
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2017/09/12正しく理解できていますか？改正電子帳簿保存法と企業システムの関係
電子帳簿保存法が昨年の2016年3月に改正されました（施行は2017年1月）。今回は、企業が対応することで大きなメリットがある、改正電子帳簿保存法と企業システムについてご紹介します。
