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1~15件(全474件)
  • 2021/04/19

    SAPが目指す“製造業DX”を「Industry 4.Now」でどのように描くのか

     製造業の変革を推し進める動きは、ドイツの「インダストリー4.0」をはじめ各国で見受けられる。日本でも“製造業のDX”に着手する企業が増える一方で、現場単位でのデジタル化に終始しているケースも散見される。その状況下で、SAPジャパンは「Industry 4.Now」を掲げ、日本におけるインダストリー4.0実現を目指している。今回は、その最新動向と新たに提供される「Industry 4.Now 推進サービス」についての説明会の様子を報告する。

  • 2021/04/08

    Datadogが語る日本での市場戦略と「モダンなモニタリング」

     SaaSのビジネスモデルで統合モニタリングツールを提供するベンダーとして、日本でも導入企業が増えているDatadog。2019年9月にはNASDAQ上場を果たし、期待の成長株でもある。2020年1月に日本のカントリーマネージャーに就任した国本明善氏にその製品戦略を訊いた。

  • 2021/04/07

    GSユアサは自動車用バッテリー販売予測にAI活用し精度向上

     AIというと自動翻訳や自動運転、あるいはゲームの対戦相手など、これまでにない新しいものをイメージしてしまいがちだ。しかし、そうとは限らない。昔からある業務に導入して成果を出すこともできる。GSユアサはバッテリーの販売予測をAI活用で精度を高めることに成功した。

  • 2021/04/02

    デジタル化を織り込んだマーケティング組織の描き方

     デジタル化を織り込んだナイスなマーケティング組織を作り、あるいは改革し、予測不能な事態になってもうまく運営し続けるためのヒントをお伝えしていく本連載。前回は、自社のマーケティングのあり方や理想的な顧客像について、経営や他組織(特に営業部門)とガチで議論して言語化し、部門や立場を超えた良質な態勢を醸成すべし、とお伝えした。 今回から数回にわたり、これらの議論を踏まえ、組織や業務をどう具体的な将来像へ落とし込んでいくか、自分たちに最適なITをどう選び取るか、をお伝えする。「態勢と企画」における「企...

  • 2021/03/31

    企業はなぜデジタル投資を行うべきか

     これからの時代は、デジタル技術やデータを活用した経営が重要として、DXを推進する企業が増加している。一般にDXは、間接業務のデジタル化、すなわちWeb会議やRPAなどによる業務改革を含むことが多いが、これらの技術分野はコロナ禍の影響もあり、すでに活用が進んでいる。一方で、先進テクノロジやデータを活用したビジネス変革、すなわち「デジタルビジネス」については、具体的な投資を行うのは4社に1社と少数派であり、取り組む企業はまだ限られているのが現状だ。

  • 2021/03/25

    Sansan、次の解決テーマは名刺管理から請求書へ

     請求書の処理に関する業務が転換点を迎えている。背景にあるのはコロナ禍だけではない。2022年1月の電子帳簿保存法改正、2023年10月のインボイス制度に向けて、請求書の電子化を促す制度対応が控えているのだ。これから準備を進める企業をどうサポートする計画か。クラウド名刺管理のSansan、Eightに続く3つ目のプロダクトとして、請求書の電子化を推進する製品「Bill One」を開発したプロダクトマネージャーに訊いた。

  • 2021/03/23

    ブラジルのIT企業CI&T、リーン&アジャイル全面シフトが急成長の分岐点

     ブラジル、サンパウロ州カンピーナスに本社を置くCI&T。米国との時差を利用し、グローバル企業のニアショア開発からビジネスを始めた同社が飛躍を遂げたのは、自社の変革に成功したことがきっかけだ。今ではコカコーラ、ジョンソン&ジョンソンなど、名だたるグローバル企業のパートナーとして成長した同社に日本のSIerは何を学べるのか。日本法人のキーパーソン2人に訊いた。

  • 2021/03/17

    コロナ禍を経た新たなビジネス環境を見据えて

     ここ数年間にわたり、DXはビジネストレンドとしてあらゆる産業界で注目を集め、昨今では多くの企業が経営課題として認識するに至った。2020年以降急速に拡大したコロナ禍によってプロジェクトが停滞する例もあったが、リモートワークやコンタクトレス(非接触)が普及するなかでITやデジタル技術の価値が再認識されたことで、DXはさらに加速すると見られる。ビジネス上の競争優位へ向けて、デジタル技術やデータを活用する動きが強まっている。企業の関心もオンライン会議や電子契約といったワークスタイルに関わるものから、...

  • 2021/03/16

    プロダクトアナリティクスSaaSのPendoが日本上陸、CDO/CIO支援に見出した商機

     Pendo.io(以降、Pendo)は、創業者兼CEOのTodd Olson氏がプロダクトマネージャーとしての自ら経験を基に2013年に設立した会社であり、デジタルプロダクトの活用状況を分析し、定着化の課題を解決する製品を提供している。2021年3月2日、同社は日本法人を設立したことを発表した。2021年3月現在の同社の取引先は1700社を超え、うち50社がFortune 500企業だという。なぜこのタイミングでの日本進出なのか。その狙いについて訊いた。

  • 2021/03/11

    アフターコロナのAIトレンド:自然言語処理、医療、金融、農業のイノベーション

     これまで8回に渡り、AIの動向について解説してきました。今回は2021年のアフターコロナを見据えた技術動向について解説します。自然言語処理、医療、金融、農業の各分野で目覚ましいAIの進化が見られます。

  • 2021/03/10

    DX先進企業のヤマハ発動機、データ分析とAIの民主化のために実施したこと

     データを意思決定の材料に使う「データドリブン経営」を実践したい企業にとって、最大のチャレンジがデータ分析人材の育成であろう。専門組織を設置し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を進める企業の参考になるのがヤマハ発動機の挑戦だ。その取り組みは「DX銘柄2020」選出という形でも評価されている。同社のリーダーにデータ分析スキルの民主化に関する詳細を訊いた。

  • 2021/03/09

    日本発SaaSの注目企業スタディスト 「Teachme Biz」で描く成長戦略とは

     Sansan、freeeに続くのはどこか? 日本のスタートアップ市場を盛り上げる存在としてSaaS企業が注目を集める。未上場企業の中でも有望株として期待されている1社がスタディストだ。同社の鈴木社長に日本発のSaaSとして成長を続けるTeachme Biz誕生の秘話と戦略を訊いた。

  • 2021/03/03

    AIは未来を創るためのツールであり、主導権を持つのはあくまで人間である

     これまでの連載では、多岐にわたる産業で進められているAI活用プロジェクトを紹介し、より確度の高いかたちでAIのビジネス活用を進めるための指針を示してきました。今回の寄稿では、連載の総括として、将来的なAIの成長について考えていきます。

  • 2021/03/02

    「あるべき姿」議論で良質な態勢を作れ

     数々の企業変革プロジェクトに参画するコンサルタントであり、Marketo Champion、Marketo Masterでもあるケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの谷風公一氏による連載。第2回目は、「組織と態勢の質」について。

  • 2021/03/01

    スーパープレイヤーに頼らない、とはどういうことか?

     ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの谷風公一氏による連載の第一回。数々の企業変革プロジェクトに参画するコンサルタントであり、Marketo Champion、Marketo Masterを受賞したマーケターでもある同氏から、経営部門やIT部門の担当者も知るべき「デジタル変革のための組織の作り方、動かし方」について今後十数回に渡って詳しく解説してもらう。(編集部)

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