https://enterprisezine.jp/ 2007-2014 EnterpriseZine, Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ja-jp Thu, 26 Mar 2026 02:21:35 +0900 企業のIT・経営・ビジネスをつなぐ情報サイト https://enterprisezine.jp/static/common/images/logo.gif https://enterprisezine.jp/ https://enterprisezine.jp/article/detail/23828 https://enterprisezine.jp/article/detail/23828 Wed, 25 Mar 2026 10:00:00 +0900 　DXや業務アプリケーションの内製化を推進する企業が増加する一方で、「アプリケーションを作ったものの現場に定着しない」「結局使いなれたExcelや紙の運用に戻ってしまった」という失敗が後を絶たない。DXプロジェクトの約7割がPoC（概念実証）止まりとも言われる中、PoCを乗り越えて本番環境で使われつづけるシステムと、そうでないシステムの違いはどこにあるのか。エンタープライズ向けノーコードアプリ開発プラットフォーム「Platio Canvas」を提供する、アステリアに“現場DX”を成功させるためのポイントを聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23968 https://enterprisezine.jp/article/detail/23968 Wed, 25 Mar 2026 08:00:00 +0900 　本連載では、ITプロジェクトにおける様々な勘所を、実際の判例を題材として解説しています。今回は、システムの「アクセシビリティ」を巡る法的な義務について、筆者の考察を述べてみます。取り上げる裁判はITプロジェクトに関するものではありませんが、ここで出た判決が、現代のシステム開発にも同じような理論で適用される可能性があると考えたからです。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23869 https://enterprisezine.jp/article/detail/23869 Tue, 24 Mar 2026 09:00:00 +0900 　ECC保守終了の期限が迫る中、日本企業のS/4HANA移行は“とにかく移す”フェーズに突入している。移行需要の急増がSIer側の人材不足と費用高騰を招き、カスタムコードを抱えたまま何も変えない移行が量産されているのが実態だ。だが移行の完了と、S/4HANAが本来持つ価値の実現はまったく別の問題だと訴えるのが、SAPデータ移行に30年以上特化してきたSNP Japanのマネージングディレクター 細谷修平氏だ。シェルコンバージョンによる移行手法の核心から、クリーンコア戦略の実効性、AI-ReadyなERP基盤の作り方まで、詳しく聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23897 https://enterprisezine.jp/article/detail/23897 Tue, 24 Mar 2026 08:00:00 +0900 　前編では、ジェフリー・ヒントン博士の警告やAnthropicの実験を紹介しながら、筆者が考える「人がAIの制御を失ってしまうリスク」について紹介した。後編となる本稿では、筆者がそのリスクについて実際に検証を行った結果を紹介しながら、改めて我々が「AIをどう使いこなすべきか」を狂信的に議論する前に、すぐそこに迫る真に向き合うべき危険性を提唱する。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23796 https://enterprisezine.jp/article/detail/23796 Mon, 23 Mar 2026 10:00:00 +0900 　2025年10月にWindows 10のサポートが終了し、多くの企業が社内PCのリプレイスに動いた。しかし、機器を入れ替えるだけで情報システム部門（情シス）の仕事が完了するわけではない。キッティング、問い合わせ対応、故障交換──PC運用における情シスの業務は、積み上げ式に増え続けている。横河レンタ・リースでPC調達における情シスの悩みに寄り添ってきた原田大輔氏に、調達・運用の現場で何が起こっているのか、そして「レンタル」という選択肢が持つ可能性を訊いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23845 https://enterprisezine.jp/article/detail/23845 Mon, 23 Mar 2026 09:00:00 +0900 　情報セキュリティ対策製品やツールの需要は相変わらず高い。日本国内の企業を狙ったサイバー攻撃やセキュリティ侵害が増える中で、どの企業も侵害を受けた経験や、ひやりとした経験の一つや二つはあるはずだ。企業の情報システム部門は、そうした被害に遭わないためにどのような製品で対策を打つべきか検討していることと思う。本稿では、情報セキュリティ対策製品を提供するベンダー側で長らくビジネスに携わってきた筆者の経験をもとに、セキュリティ業界特有のホラーストーリー仕立てのセールストークを排し、真にとるべき情報セキュリティ対策とは何か、今どきのテーマを取り上げたうえでその本質に迫っていく。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23910 https://enterprisezine.jp/article/detail/23910 Mon, 23 Mar 2026 08:00:00 +0900 　米国とイスラエルによる攻撃を皮切りに本格的な紛争へと発展したイラン情勢。それにともない、サイバー空間での戦いも活発化している。さらには、Amazon Web Services（AWS）の中東データセンターにドローンやミサイルが着弾するなど、物理的な攻撃事例も観測された。紛争が長期化すると、企業や公共のIT環境にも大きな影響が起こるのではないか。米国連邦政府で30年近くクラウド、サイバーセキュリティ、ネットワークの分野に携わり、現在はIllumio（イルミオ）の公共セクターでCTO（最高技術責任者）を務めるゲイリー・バーレット氏にインタビューした。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23719 https://enterprisezine.jp/article/detail/23719 Thu, 19 Mar 2026 10:00:00 +0900 　多くの日本企業がDXに多額の予算を投じて人材育成に取り組む一方で、現場からは「研修でデジタルの知識は得たものの、実務でどう活かせばよいか分からない」という声が後を絶たない。こうした課題に対し、これまでにないユニークな解を提供しているのがSTANDARDだ。同社がAI時代のDX人材育成を見据えて、新たに提供を開始した「AIコンサル伴走オンラインワークショップ」について 代表取締役社長の伊藤海氏と、執行役員 プロダクト事業部長の吉田隼介氏に聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23607 https://enterprisezine.jp/article/detail/23607 Thu, 19 Mar 2026 09:00:00 +0900 　昨今は、生成AIが社会に浸透し利便性が語られる段階から、いかにしてそれを実社会に組み込むかという「実装」のフェーズへと移行している。2026年1月20日に開催された「データ共創会議2026」のセッション「国産AIは実現するのか？」では、Preferred Networks エンジニア 今城健太郎氏、デジタル庁 デジタル社会共通機能グループ 統括官 楠正憲氏、渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 弁護士 落合孝文氏、AIガバナンス協会業務執行理事 兼 事務局長 佐久間弘明氏が登壇。日本の技術、行政の意志、そして法規制という3つの観点から、国産AIの現在地と未来が語られた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23874 https://enterprisezine.jp/article/detail/23874 Thu, 19 Mar 2026 07:00:00 +0900 　多くの企業が人的資本経営に注力する一方で、人手不足が深刻化しています。この逆境を乗り越えるためにAIを資本として経営に組み込む「AI資本経営」を提唱するのが、国内初の1,000億パラメータLLMを開発したストックマークのCEOである林達氏。林氏は企業がAI資本経営にシフトするための戦略とロードマップを著書『CEOのためのAIの教科書』（翔泳社）で解説しています。今回、本書からAI資本経営を取り入れたい企業に必要な考え方を紹介します。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23932 https://enterprisezine.jp/article/detail/23932 Wed, 18 Mar 2026 09:00:00 +0900 　2026年2月26日、ANAインターコンチネンタルホテル東京にて「OpenText Summit Japan 2026」が開催された。生成AIブームがPoCから本格的な「実装フェーズ」へと移行する中、企業は改めて自社データの重要性とガバナンスの壁に直面している。このイベントでは「AI時代を勝ち抜くための最新インサイト」をテーマに、エージェント型AIがもたらす働き方の再定義や、ソブリンクラウドを通じたデータ主権の確保など、AIのための先進的な情報管理のあり方が示された。一貫して強調されていたのが、AIの真価を引き出すための「データの信頼性」だ。ナレッジ管理の先駆者からAI情報基盤へと進化したOpenTextが提示する「AIのためのセキュアな情報管理」の全貌を解き明かす。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23887 https://enterprisezine.jp/article/detail/23887 Wed, 18 Mar 2026 08:00:00 +0900 　「DXって、やるだけ損しますよね」──自治体のDX担当者から届く赤裸々な本音だ。宮崎県都城市 デジタル統括課 副課長の佐藤泰格氏は、そんな現場のリアルと向き合いながら、マイナンバーカードの普及、AI活用、行動経済学を活用した広報など、全国に横展開できる取り組みを次々と生み出している。その実績は、3年連続「日本DX大賞」の大賞を受賞し、初の殿堂入りという形で結実し、審査員から半ば冗談で“出禁”を言い渡されたほどだ。「やるだけ損」を「やってよかった」に変えるべく今日も奔走する佐藤氏に、自治体DXにかける思いを聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23570 https://enterprisezine.jp/article/detail/23570 Tue, 17 Mar 2026 09:00:00 +0900 　AIの普及が急速に進む中、多くの企業が「いかにして現場にテクノロジーを浸透させるか」という壁に直面している。特に膨大な従業員を抱え、多様な店舗形態を持つ小売業界において、その難易度は極めて高い。2026年1月19日、エクサウィザーズが主催したイベントには、小売業大手のイオンとファミリーマートが登壇。本記事では、両社の具体的な取り組みから、これからの小売業界におけるAI活用のあり方を紐解いていく。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23743 https://enterprisezine.jp/article/detail/23743 Tue, 17 Mar 2026 08:00:00 +0900 　バンダイナムコホールディングス 情報システム部 ゼネラルマネージャーの暉由紀さんは新卒から一貫して情シスのキャリアを歩む。Windows 95が発売された1995年にバンダイへ入社し、社員にPC操作を教えるところから情シスのキャリアが始まった。30年を経た今、グループのIT戦略を統括し、グローバルガバナンスの設計からAI活用のルール整備まで手がける。自身を「あまり自信がない」「自分で切り開くタイプではない」と明かす暉さんが、それを補うように積み上げてきたものとは。情シスが技術職から「判断職」へと変わりつつある今、リーダーに必要なものを聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23909 https://enterprisezine.jp/article/detail/23909 Mon, 16 Mar 2026 09:00:00 +0900 　NATO事務総長やデンマーク首相を歴任したアナス・フォー・ラスムセン氏が、慶應義塾大学で講演を行った。そのテーマは、“Who owns the future?（未来は、誰のものか）”という民主主義陣営へのメッセージだ。ロシアや中国をはじめ、独裁と覇権主義を隠そうともしない勢力によって、世界の秩序が解体されつつある。今行われているのは、「誰が21世紀の新秩序を作り、主導するのか」という争いだ。そして、AIをはじめとするテクノロジー主権の確保が一つの戦場となっている。分断、そして敗北の瀬戸際に瀕する民主主義社会に対し、ラスムセン氏は新たな共同体の創設と、果たすべき3つの責務を提唱した。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23844 https://enterprisezine.jp/article/detail/23844 Mon, 16 Mar 2026 08:00:00 +0900 　2025年9月には、総務省が電気通信業界に対応を促す異例の要請を行うなど、DMARCへの対応は急務となっています。しかし、DMARCはポリシーが「none」のままでは十分な効果を得ることができません。本稿では、DMARCのポリシーを引き上げていく必要性と、それを阻む要因および解決策について解説します。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23806 https://enterprisezine.jp/article/detail/23806 Fri, 13 Mar 2026 08:00:00 +0900 　前回（第1回）は、欧州サイバーレジリエンス法（以下、CRA）の全体像と、施行に向けた2つの重要なマイルストーンを紹介しました。今回は、CRAの条文で「何をすべきか（What）」を確認するとともに、現在策定が進んでいる欧州規格「EN 40000シリーズ」を紐解き、「具体的にどう実装すべきか（How）」という実務レベルのタスクを解説します。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23591 https://enterprisezine.jp/article/detail/23591 Thu, 12 Mar 2026 08:00:00 +0900 　2024年11月、東京証券取引所（以下、東証）の株式売買システム「arrowhead」が4.0へとバージョンアップを果たした。日本の金融市場の中枢を担うこの巨大システムの刷新は、2020年10月に発生した大規模システム障害という苦い経験を糧に、「信頼性」と「回復力」の新たな融合を目指すプロジェクトでもあった。日本取引所グループ（JPX） 常務執行役 CIOの田倉聡史氏に、arrowhead 4.0開発の裏側にあった設計思想の転換、稼働から1年以上経過した現時点の評価と、JPXが描く「Target 2030」に向けたIT戦略の展望について聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23751 https://enterprisezine.jp/article/detail/23751 Wed, 11 Mar 2026 08:00:00 +0900 　DXやAI利用の拡大が進む中で、ITが企業の事業継続を支える最重要資産の一つとなっていることは言うまでもない。ひとたびサイバー攻撃を受ければ、事業やシステムの停止だけでなく、決算延期や株価下落といった財務的な打撃に直結する。この問題に対処するのは、CIO（最高情報責任者）やCISO（最高情報セキュリティ責任者）だけではない。EY Japanが2026年2月16日に開催した「EY Finance Summit 2026」の分科会「CFOの視点で考えるテクノロジーリスクと企業防衛」で語られた、CFOをはじめ財務担当者が向き合うべきテクノロジーリスクと、平時から必要な備えについて内容をレポートする。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23839 https://enterprisezine.jp/article/detail/23839 Tue, 10 Mar 2026 08:00:00 +0900 　「Agentforce」発表から約2年。米セールスフォース（Salesforce）は、企業への導入支援の過程で多くのことを学んでいる。2026年2月3日に行われたオンラインブリーフィングで同社は、スモールスタートでの試用から大規模展開するための必須要件を「ラストマイル」と表現し、注力すべき4つの柱を紹介した。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23880 https://enterprisezine.jp/article/detail/23880 Mon, 09 Mar 2026 08:00:00 +0900 　2026年3月5日、「第3回 GMO大会議・春　サイバーセキュリティ 2026」が開催された。本稿では、その中で行われたパネルディスカッション「『爆速経営』と『堅牢な守り』は実現できるのか？」の様子をレポートする。LINEヤフー会長の川邊健太郎氏と、元ヤフー社長で現在はベンチャーキャピタルBoost Capitalの代表を務める小澤隆生氏が登壇し、ChatGPTが登場して3年以上が過ぎた現在のIT業界の様相について議論を交わした。対談の最後には、「孫正義氏の『AIぶっ込み』、どう見ていますか？」という攻めたトピックも展開された。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23643 https://enterprisezine.jp/article/detail/23643 Fri, 06 Mar 2026 10:00:00 +0900 　セキュリティ人材不足が常態化する中、セキュリティ運用の自動化基盤であるSOAR（Security Orchestration, Automation and Response）を導入する企業が増えている。しかし、現実には「コードが書けずプレイブック開発が進まない」「連携したい製品とつながらない」「サポート体制が不十分」といった壁に直面し、期待した工数削減効果を得られないケースも多い。マクニカは、こうした課題を乗り越えるカギとして「開発の容易性」「他製品連携」「伴走型サポート」の3つを提示。独立型ローコードSOARベンダーSwimlaneとの協業による新たな解を示した。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23626 https://enterprisezine.jp/article/detail/23626 Thu, 05 Mar 2026 10:00:00 +0900 　モバイルオンラインゲームの企画・開発、運営を行うgumiは、アニメ「ジョジョの奇妙な冒険」の新作アプリゲーム「ジョジョの奇妙な冒険 オラオラオーバードライブ」において、インフラ構成を刷新した。長年運用してきたAmazon Auroraによるシャーディング構成から、分散型SQLデータベース「TiDB Cloud」へ移行している。大規模トラフィックが前提となる大型IPタイトルで、なぜ新たなアーキテクチャの採用に踏み切ったのか。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23773 https://enterprisezine.jp/article/detail/23773 Wed, 04 Mar 2026 08:00:00 +0900 　本連載では、ITプロジェクトにおける様々な勘所を、実際の判例を題材として解説しています。今回は、「アジャイル開発にプロジェクトマネジメント義務はあるのか？」という問題を扱います。アジャイル方式のプロジェクトでは、開発が進むにつれ発注者のイメージや要望が変わっていくことが珍しくありません。当初の契約には、そんな機能や要件は含まれていなかったのに……。その場合、どこまでを完成とみなせばよいのでしょうか。また、未完成に終わった場合の責任は、発注側と受注側のどちらにあるのでしょうか。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23589 https://enterprisezine.jp/article/detail/23589 Tue, 03 Mar 2026 09:00:00 +0900 　2020年頃から叫ばれる「経理・財務DX」だが、現場では部分最適にとどまるケースが散見される。では、「生成AI」の登場はこの停滞を打破できるのだろうか。デロイト トーマツ グループの松本淳氏と明石裕太郎氏に、DX実現に向けたアプローチと、経理・財務パーソンが目指すべき未来像を聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23537 https://enterprisezine.jp/article/detail/23537 Tue, 03 Mar 2026 08:00:00 +0900 　企業の意思決定を支える要として、財務部門の役割が劇的に変化している。「正確な記帳」を務めとする管理者から、経営戦略と一体になり事業の成長を牽引する「攻めの財務」への転換が求められているのである。また、AIの進化が実務のあり方を根底から変えようとしている。そんな時代に、CFO（最高財務責任者）をはじめとする財務リーダーはいかなる素養とマインドセットを身に付けるべきか。数多くの企業変革を支援してきたベイン·アンド·カンパニーの鈴木祐太氏に、財務組織の進化と、AIの活用がもたらす“人・現場回帰”の本質について聞いた。 https://enterprisezine.jp/news/detail/23763 https://enterprisezine.jp/news/detail/23763 Mon, 02 Mar 2026 13:00:00 +0900 https://enterprisezine.jp/article/detail/23812 https://enterprisezine.jp/article/detail/23812 Mon, 02 Mar 2026 09:00:00 +0900 　オールフラッシュストレージの先駆者、Pure Storageが2026年2月23日、社名を「Everpure」に変更すると発表した。16年前にHDD全盛の市場を覆した企業が、なぜ今「ストレージ」の看板を下ろすのか。ピュア・ストレージ・ジャパン代表執行役員社長の五十嵐光喜氏に、社名変更の狙いとAI時代のデータインフラ戦略を聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23645 https://enterprisezine.jp/article/detail/23645 Mon, 02 Mar 2026 08:00:00 +0900 　AIによる定型業務や反復作業の自動化・自律化が進むと、財務や経理の働き方、ひいては存在意義に大きな変化が生じるのではないか。そんな洞察が日本でも出てきている。企業の財務リーダーたちは実際にどう感じているのだろうか。LINEヤフーでCFO（最高財務責任者）を務める坂上亮介氏に、AI活用で変わる財務組織の役割と、その先に“人”が果たすべき役割とは何か、現時点での考えを伺った。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23597 https://enterprisezine.jp/article/detail/23597 Fri, 27 Feb 2026 09:00:00 +0900 　IBM、ファーストリテイリング、セールスフォース、アダストリア（現アンドエスティHD）と、ベンダーと事業会社を渡り歩きながらキャリアを築いてきた林知果さん。2023年10月、オランダ発の総合人材サービス会社「ランスタッド」日本法人CIOに就任すると、入社2日目にして基幹システムの刷新を決断した。39の国と地域にわたるグローバル組織において、何を変えてきたのか。改革とその根底にあるリーダーシップの哲学を聞いた。