https://enterprisezine.jp/ 2007-2014 EnterpriseZine, Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ja-jp Sat, 09 May 2026 11:19:36 +0900 企業のIT・経営・ビジネスをつなぐ情報サイト https://enterprisezine.jp/static/common/images/logo.gif https://enterprisezine.jp/ https://enterprisezine.jp/article/detail/24247 https://enterprisezine.jp/article/detail/24247 Fri, 08 May 2026 10:05:00 +0900 　2016年にIBMが世界で初めて量子コンピューターをクラウドに公開して10年。基礎研究の領域に留まると見られていた量子技術は、ビジネスと科学にブレイクスルーをもたらす実用フェーズへ突入した。「実用的量子優位性」の達成、AIとの融合──IBMの年次カンファレンス「Think 2026」から見えてきた、企業が直面する次なるパラダイムシフトを解説する。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24205 https://enterprisezine.jp/article/detail/24205 Fri, 08 May 2026 08:00:00 +0900 　巷を賑わせる「SaaS is Dead」は、ブラッド・ガースナー氏とビル・ガーリー氏の2人がホストを務めるポッドキャスト「BG2 Pod」に、Microsoft 会長 兼 CEOのサティア・ナデラ氏がゲスト登壇した際の発言とされている。この発言は、ソフトウェア市場関係者に大きな影響をもたらした。そこで本稿では「SaaS is Dead」について、2026年4月時点で既に起きたこと、そして今後起きそうなことを整理したい。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24237 https://enterprisezine.jp/article/detail/24237 Thu, 07 May 2026 11:00:00 +0900 　企業のAI活用がPoCにとどまるケースも多い中、IBMは米国・ボストンで開催した年次カンファレンス「Think 2026」にて、AIをシステムの中核に据える「AIオペレーティングモデル（AI Operating Model）」構想を発表した。2026年3月には「Confluent」を買収完了するなど、着実にAI時代のポートフォリオを拡充する同社のねらいとは。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24225 https://enterprisezine.jp/article/detail/24225 Thu, 07 May 2026 09:00:00 +0900 　AIエージェントに「記憶」を持たせるとは、単に会話履歴を保存することでも、Vector DBを追加することでもありません。過去の会話、作業状態、業務データ、判断、手順を、次の業務判断で使ってよい“前提”として管理することです。本稿では、Agent Memoryの全体像を整理し、RAGとの違い、ファイルベース記憶とDBベース記憶の使い分け、そして導入前に考えるべき判断軸を解説します。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24204 https://enterprisezine.jp/article/detail/24204 Fri, 01 May 2026 08:00:00 +0900 　EnterpriseZineでは、6月9日（火）にオンラインイベント「EnterpriseZine Day 2026 Summer」を開催。東京大学大学院 江崎浩教授などの有識者のほか、みずほフィナンシャルグループやセブン-イレブン・ジャパンなどの企業、総務省などが登壇し、「AIインフラ」に関する最前線の情報をお届けします。本記事では、イベントの見どころを紹介。AI時代に構築すべきITインフラのポイントを、ぜひキャッチアップしていただければ幸いです。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24232 https://enterprisezine.jp/article/detail/24232 Thu, 30 Apr 2026 11:40:00 +0900 　米国ダラス（テキサス州）にて、2026年4月27日～30日の期間でSAS Institute（以下、SAS）の年次フラッグシップイベント「SAS Innovate 2026」が開催中だ。プログラミングのSAS言語を起源とし、今年で50周年を迎える同社。現在を、2024年から突入した「Synthetic Data（合成データ）」の時代と位置づけ、ユーザー組織内におけるAIの「信頼性」を担保するための新製品や、新たなコミットメントを重点的に発表した。金融や医療・製薬、公共など厳格なルールとともに生きる顧客を多く抱え、アナリティクスやデータサイエンス、データマネジメントの分野で先頭を走ってきた同社だからこそ指摘できる、AIの倫理・正確性・ガバナンスにまつわるリスクと、それを解消するための具体的なアプローチとは。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24137 https://enterprisezine.jp/article/detail/24137 Thu, 30 Apr 2026 08:00:00 +0900 　ある病院で、入院している患者のアラームが鳴らずに、誰も異常に気付けないまま命を落としてしまう事故がありました。原因は病院側の医療システムの仕様にあったのですが、難しいことに、そのシステムが起こした動作は、「要件定義上は問題がなかった」のです。いったいどういうことでしょうか。また、患者の遺族はこの事故で訴訟を起こしましたが、裁判所はどのような判断を下したのでしょうか。システム開発者ならば、同様のケースに陥ってしまう可能性も大いにあります。本稿で、一緒に防止策についても考えてみましょう。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24177 https://enterprisezine.jp/article/detail/24177 Tue, 28 Apr 2026 09:00:00 +0900 　生成AIの業務活用が本格化する中、多くの企業では、ガバナンスの観点で「生成AIガイドライン」策定の検討がなされつつある。もちろん、それ自体は重要である。しかし、従来型の統制を上乗せするだけでは、企業としての活用は広がらない。なぜなら生成AIは、既存の業務システムや分析基盤とは異なり、データをそのまま表示するのではなく、AIが解釈し、要約し、生成し、利用者の判断に直接影響を与える機能を提供するからである。いま企業に求められているのは、「従来型の“制約するためのガバナンス”」ではなく、「価値創出を止めずに安全に使いつづけるためのガバナンス」である。本稿では、生成AIによって何が変わり、何が変わらないのかを整理した上で、データガバナンスをどのように再設計すべきか、その基本的な考え方を示したい。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24194 https://enterprisezine.jp/article/detail/24194 Tue, 28 Apr 2026 08:00:00 +0900 　NTT西日本で、3大クラウド資格全冠という世界でも数名しかいない資格保有者となり、大規模なコスト削減効果などを生み出したITアーキテクトが、ジョブローテーション文化から専門性深化への転換、そして「トップガン人材」が必要とされる背景を語る。連載初回は、技術の選択肢が爆発的に増加している現況に対応する、新しいキャリア戦略について述べる。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23972 https://enterprisezine.jp/article/detail/23972 Mon, 27 Apr 2026 10:00:00 +0900 　多くの日本企業で、生成AIの普及に対しガバナンス整備が追いついていないようだ。深刻なインシデントや損失が発生する前に、急いで生成AI特有のリスクを把握し、自社のガイドラインを策定する必要があるだろう。もちろん、ガイドラインは「自社の事情に適しており、かつ現場で確実に運用が可能で、効果を発揮するもの」でなければならない。3月17日に開催したSecurity Online Day 2026 Springにて、ラックの藤井章嘉氏が実効性あるガイドライン策定のポイントを語った。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24187 https://enterprisezine.jp/article/detail/24187 Mon, 27 Apr 2026 08:00:00 +0900 　2026年3月17日、OracleはJavaの最新バージョンとなる「Java 26」をリリースした。AI技術が実証から日常業務に組み込むフェーズへと移り、AIエージェントが開発現場にも入りはじめている。そうした中でJavaは、従来のアプリケーション開発言語という役割にとどまらず、AIを安全かつ大規模に動かすための本番環境の中核として進化を続けている。今回は、Java 26の技術的進化、そしてAIアプリケーション開発におけるJavaの必然性について考察する。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24170 https://enterprisezine.jp/article/detail/24170 Fri, 24 Apr 2026 08:00:00 +0900 　本連載「理想論で終わらせない『AIのためのデータ整備メソッド』」では、「データの把握」「データの整備」「データの活用」の3フェーズに分けて、AI時代のデータ利活用に向けた実践的なアプローチを解説しています。第3回となる今回は、企業が保有するデータの約9割以上を占めるといわれる「非構造化データ」の整備方法にフォーカス。データを「ただ溜めているだけ」で終わらせないための統合ステップと、非構造化データ活用に欠かせないデータカタログの効率的な整備方法などについて解説していきます。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24018 https://enterprisezine.jp/article/detail/24018 Thu, 23 Apr 2026 09:00:00 +0900 　スマートフォンアプリから企業の基幹システムまで、ビジネスの根幹を支えるIT基盤では、データを収集・分析してインサイトを得る「可観測性（オブザーバビリティ）」が欠かせない存在になっている。一方で、生成AIの普及によりソフトウェアの開発スピードが爆発的に向上するなか、システム運用の現場では人間の管理能力を超える複雑さへの対応が課題になりつつある。New Relicは、AIと人間が協働しながらこの課題に向き合う状況を「スーパーヒューマン時代」と呼んでいる。こうした時代に、システムの健全性を維持するオブザーバビリティはどう進化すべきか。3月12日、New Relicはその一つの解として、自律型AI技術機能とアジア太平洋地域初となる日本データセンターの開設予定を発表した。本稿では、AIのためのオブザーバビリティと、AIエージェントによる自律的なインシデント管理がもたらす運用変革についてレポートする。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24179 https://enterprisezine.jp/article/detail/24179 Thu, 23 Apr 2026 08:00:00 +0900 　AIの活用を前提としたデータプラットフォーム（基盤）の整備は、ITリーダーにとって避けては通れない喫緊の課題だ。押し寄せるAIの波に乗り遅れないよう、エンタープライズ企業では本格的にデータプラットフォームの導入に向けて動き始めた企業も少なくないだろう。そこで必ずといって良いほど候補に挙がるのがSnowflakeだ。同社の製品担当上級副社長（SVP, Product）であるクリスチャン・クライナーマン（Christian Kleinerman）氏は、現代の企業が直面している最大の問題について「“自社独自のデータ”というコンテキスト（文脈）をいかに正しく接続できるかにある」と語る。競合他社であるDatabricksとの戦略の違いや、オブザーバビリティ（可観測性）への参入、そして「人間中心」のAIエージェントがもたらす新しい働き方の展望について、同氏に詳しく訊いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24093 https://enterprisezine.jp/article/detail/24093 Wed, 22 Apr 2026 09:00:00 +0900 　第一ライフグループは2025年5月、同グループのIT・デジタル戦略のさらなる推進を目的に、高度な専門人材を育成・活用する拠点として「グローバル・ケイパビリティ・センター（Global Capability Center：GCC）」をインドに設立した。日本の伝統的な生命保険大手が、なぜインドに直営の戦略拠点としてGCCを設けたのか。この設立に携わった第一ライフグループ・Group Chief Information Officer 兼 Group Chief Digital OfficerのStephen Barnham（スティーブン・バーナム）氏が、国内最大級のインシュアテック（保険×テクノロジー）カンファレンス「ITC Japan」にてその詳細を語った。その後の個別インタビューでは、同氏が見据えるAI時代の生存戦略が見えてきた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23935 https://enterprisezine.jp/article/detail/23935 Wed, 22 Apr 2026 08:00:00 +0900 　企業変革を阻む要因は、老朽化した基幹システムだけではありません。人事、総務、IT部門と従業員の間で日々発生する依頼や申請、問い合わせの数々もそのひとつです。これらがメールやチャットに分散、埋没することで、依頼する側も対応する側も「探す時間」と「対応に追われる時間」に忙殺され、本来注力すべき業務に集中できない状況が生まれています。連載「手強い“2025年の崖”を乗り越える：モダナイゼーション最前線」の第3回は、こうした見えないコストを撲滅し、全員が本来の業務に集中できる環境を取り戻すためのカギとなる「業務の玄関口（ポータル）」構築について解説します。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23993 https://enterprisezine.jp/article/detail/23993 Tue, 21 Apr 2026 10:00:00 +0900 　トヨタグループのブランディングと、モビリティ領域の新ビジネス創造を担うトヨタ・コニック・プロ。AIを活用し、業務の生産性向上と新たな価値の創出を全社で推進する同社は、インテル Core Ultraプロセッサー搭載のAI PCを、横河レンタ・リースからのレンタルで導入した。PC性能の向上により、クリエイティブ業務のクオリティ向上を図るとともに、レンタルPCのメリットを生かして工数のかかる修理手配・保険対応などの業務負荷を軽減しながら安定運用を実現している。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24131 https://enterprisezine.jp/article/detail/24131 Tue, 21 Apr 2026 09:00:00 +0900 　一般社団法人インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）は2026年3月12日、東京・機械振興会館で「IVI公開シンポジウム2026-Spring」を開催した。目玉となったのは、製造業PLM（製品ライフサイクル管理）の技術仕様「Lean PLM（L-PLM）」のパブリックレビュー版の初公開だ。IVI理事長の西岡靖之氏がデータ競争力の本質を問う大局論を展開し、製造業PLMタスクフォース主査の西村栄昭氏が技術仕様の詳細と今後のロードマップを解説した。マツダ、デンソー、安川電機など製造業・ITベンダー・コンサルファームを横断した23社が参加して作り上げた「日本発の製造業PLM標準」は、産業界への重要な問いかけとなった。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24054 https://enterprisezine.jp/article/detail/24054 Mon, 20 Apr 2026 09:00:00 +0900 　「我々にとって最大の競合相手はAs-Isかもしれません」──エージェンティックAIシステムの普及を妨げる最大の要因の一つにセキュリティリスクが挙げられることは多いが、そのリスクを低減させるにあたってボトルネックになっている部分はどこなのか。クラウドネイティブなセキュリティプラットフォーマーとして評価を得るWizの日本法人Wiz Cloud Japan プリンシパルソリューションエンジニアの桂田祥吾氏は「As-Is、つまり既存のIT環境でそのままAIエージェントを動かそうとすると、エージェントが制御不能になるリスクが高くなります」と警鐘を鳴らす。今回は日本でも導入が進むエージェンティックAIシステムにおけるセキュリティリスクについて、ユーザー企業が押さえておくべきポイントについて桂田氏にお話をうかがった。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23975 https://enterprisezine.jp/article/detail/23975 Mon, 20 Apr 2026 08:00:00 +0900 　2023年に日立グループ初の女性CIOに就任した日立システムズの吉田浩美さん。文系出身からエンジニアとしてキャリアをスタートさせ、約20年間もの間、24時間365日止められない基幹システムの開発・運用に携わってきた。「自らITを使いこなすユーザーこそが、最良のITベンダーになる」──その信念のもと、自社を実験台にサービスを使いこなし、顧客へ還元するカスタマーゼロによる事業貢献を推進する。現場叩き上げのCIO/CISOは、SIの情シスとして何を見据えているのか。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24038 https://enterprisezine.jp/article/detail/24038 Fri, 17 Apr 2026 10:00:00 +0900 　日本でも大規模なランサムウェア被害が相次いでいる。この問題の本質は「なぜ侵入されたか」ではなく、「なぜ攻撃が拡大したか」にあるという。そして、被害の拡大を可能にしているのが、管理されていないアカウントと過剰な権限、すなわちアイデンティティに起因する脆弱性だ。2026年3月17日に開催された「Security Online Day 2026 Spring」に登壇したSailPointテクノロジーズジャパンの松本修也氏は、昨今のランサムウェア攻撃の構造を解説し、アイデンティティ制御による対策について解説した。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24051 https://enterprisezine.jp/article/detail/24051 Fri, 17 Apr 2026 08:00:00 +0900 　金融業界においてDXが急務となる中、みずほ証券はシステム開発プロセスの抜本的な改革を目指して、米Cognition AI社の自律型AIソフトウェアエンジニア「Devin」の本格導入を進めている。この取り組みを率いる杉谷剛氏、石村貴則氏、竹田周平氏の3人に、同社が推進するAI駆動開発の背景からDevin導入の経緯や成果、今後の展望などについて聞いた。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24134 https://enterprisezine.jp/article/detail/24134 Thu, 16 Apr 2026 09:00:00 +0900 　自律型ソフトウェアエンジニア「Devin」で知られるCognition AIが日本法人を設立。それと同時に2026年4月9日に開催されたイベント「Merge: Tokyo」に合わせ、共同創業者のラッセル・カプラン氏が来日した。2024年のリリースと同時に衝撃を以て迎えられたDevinだが、ソフトウェア開発やモダナイゼーションの常識は今後どう変わっていくのか。また、Claude Codeをはじめ様々なAIコーディングツールが台頭する中で、Cognition AIはどのような価値観と独自性を武器に戦っていくのか。カプラン氏と、日本法人の代表に就任した正井拓己氏にインタビューを行った。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23994 https://enterprisezine.jp/article/detail/23994 Thu, 16 Apr 2026 08:00:00 +0900 　DX人材をどう育成すべきかは、日本企業共通の悩みだ。資格を取得しても実務で使われない、研修を受けても現場は変わらない。形骸化の壁は厚い。そんな中、「きっかけさえ作れたら、人はどんどん自分自身を越えていける」と信じ、試行錯誤を重ねてきた人がいる。四国電力グループのDX人材育成を牽引する伏見初美さんだ。スタートからわずか1年半で、DX人材は260人を超えた。一体、何をしたのか。（※所属・役職は2026年1月の取材時点のもの） https://enterprisezine.jp/article/detail/24111 https://enterprisezine.jp/article/detail/24111 Wed, 15 Apr 2026 08:00:00 +0900 　IPA（情報処理推進機構）が2027年度に「データマネジメント試験（仮称）」創設を進めている。推進に大きく関わっているのが、JDMC（日本データマネジメント・コンソーシアム）だ。2026年3月11日に開催されたJDMC主催カンファレンスでは「データマネジメント人材活躍への道」をテーマにパネルディスカッションが行われた。前半では経済産業省の渡辺琢也氏が試験新設の制度的背景を説明。後半はリクルートの阿部直之氏、KDDIの木村塁氏、三菱UFJ銀行の藤咲雄司氏（モデレーター）、そしてIPAの内田了司氏が加わり、AI時代におけるデータマネジメント人材の意義とキャリアの可能性を議論した。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24042 https://enterprisezine.jp/article/detail/24042 Tue, 14 Apr 2026 09:00:00 +0900 　2年間で4本のツールを導入しても、現場には浸透しなかった。あるメーカーの情シス担当者が壁を破ったのは、社外コミュニティで偶然始まった「夜な夜なの対話」だった。そして今、生成AIの全社展開でも同じ構図が繰り返されている。「使われない構造」はなぜ消えないのか。 https://enterprisezine.jp/article/detail/23992 https://enterprisezine.jp/article/detail/23992 Tue, 14 Apr 2026 08:00:00 +0900 　SB C&Sは、新AIプロダクトブランド「GLIDiC AI」の第1弾として、次世代型AIイヤホン「GLIDiC AI +u Buds」を発表。同製品は、AI搭載付きのイヤホンで日常の会話や会議を録音し、自動で文字起こし・要約するだけでなく、論理的なコーチや感情に寄り添うバディとして、AIがユーザーにフィードバックを提供する点が特徴的だ。同社 竹下悟氏と秋山平氏への個別取材の様子とあわせて、AIイヤホンがもたらす可能性について紹介する。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24020 https://enterprisezine.jp/article/detail/24020 Mon, 13 Apr 2026 10:00:00 +0900 　業務における生成AIの活用が急速に広がる一方、企業が日常的に使うSaaSの裏側でAIが動いていることにユーザーが気づいていないケースも増えている。「こうした“隠れAI”は、自社データが意図せずAIの学習に使われるリスクをはらんでおり、サイバーセキュリティ上の盲点になりかねない」──こう警鐘を鳴らすのは、アシュアードでセキュリティエキスパートを務める植木雄哉氏だ。3月17日に開催したEnterpriseZine編集部主催イベント「Security Online Day 2026 Spring」では、同氏が「業務SaaSに潜む“隠れAI”のセキュリティリスク」をテーマに、業務SaaSにおけるAIリスク、具体的な評価の勘所などについて解説した。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24062 https://enterprisezine.jp/article/detail/24062 Mon, 13 Apr 2026 09:00:00 +0900 　AIエージェント元年と呼ばれた2025年。日本企業の経営者の関心は、データドリブン経営からAIエージェント活用に移ったかに見える。現状とデータ&アナリティクス市場の最新動向を踏まえ、ビジネス価値を最大化のために今やるべきことを考える。 https://enterprisezine.jp/article/detail/24052 https://enterprisezine.jp/article/detail/24052 Mon, 13 Apr 2026 08:00:00 +0900 　データ活用の重要性が叫ばれて久しく、「AI時代」と呼ばれる転換点を迎えてもなお多くの日本企業が二の足を踏む状況だ。そこで本稿では、『成果を生む 攻めのデータガバナンス』（翔泳社）の著者である小林靖典氏へのインタビューを通じ、ビジネス成果に直結する「攻めのデータガバナンス」のエッセンスをお届けする。