EnterpriseZine:新着記事一覧 https://enterprisezine.jp/ 2007-2014 EnterpriseZine, Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ja-jp Thu, 09 Apr 2026 11:24:56 +0900 企業のIT・経営・ビジネスをつなぐ情報サイト https://enterprisezine.jp/static/common/images/logo.gif EnterpriseZine https://enterprisezine.jp/ NutanixはHCIからプラットフォーマーへ 年次イベントで示したVMware買収騒動後の新戦略 https://enterprisezine.jp/article/detail/24112 https://enterprisezine.jp/article/detail/24112 Thu, 09 Apr 2026 11:00:00 +0900  米・シカゴで開催されたNutanixのフラグシップイベント「.NEXT 2026」にて、同社はHCIの概念を拡張し、マルチ/ハイブリッドクラウド時代の統合インフラへの進化を示した。NetAppとの提携、AMDからの巨額出資、ベアメタル対応……本稿では、Nutanixが掲げる最新の事業戦略をひも解く。 AI活用にともなう「利便性と堅牢性」の板挟み……両者を備えた新たなデータセキュリティの実現方法とは? https://enterprisezine.jp/article/detail/24039 https://enterprisezine.jp/article/detail/24039 Thu, 09 Apr 2026 10:00:00 +0900  クラウドの利用拡大や生成AIの浸透により、事業競争力の要となる顧客情報や知的財産などの重要情報が、経営層やマネージャー、IT部門が気づかぬうちに外部へ漏洩するケースが増加している。利便性の追求と情報漏洩リスクの板挟みとなり、対策が足踏みしている組織も少なくない。AIの恩恵を安全に享受しつつ、ネットワークの出入口ではなくデータそのものを中心に据えたセキュリティをどう整えるべきか──2026年3月17日に開催された「Security Online Day 2026 Spring」では、ゼットスケーラー 岩井弘志氏が、ゼロトラストアーキテクチャに基づき、ビジネスを止めずに包括的なデータ保護を実現するためのアプローチについて解説した。 ITシステムの著作権は「考えたユーザー」のもの?それとも「作ったベンダー」のもの? https://enterprisezine.jp/article/detail/24025 https://enterprisezine.jp/article/detail/24025 Thu, 09 Apr 2026 08:00:00 +0900  本連載では、ITプロジェクトにおける様々な勘所を、実際の判例を題材として解説しています。今回は、ITシステムの著作権が争われた裁判を取り上げます。ある医療用のシステムをめぐって、そのシステムのアイデアを考えた医師と、実際にシステムを形にしたベンダーが対峙しました。裁判所はどのような判断を下したのでしょうか。 夏野剛氏がKADOKAWAランサム攻撃事件の当時に言及──他人事じゃないセキュリティのあれこれを語る https://enterprisezine.jp/article/detail/23881 https://enterprisezine.jp/article/detail/23881 Wed, 08 Apr 2026 09:00:00 +0900  2026年3月5日、「第3回 GMO大会議・春 サイバーセキュリティ 2026」が開催された。本稿では、その中で行われたパネルディスカッション「『生成AI時代』のサイバーセキュリティと経営の防衛戦」の様子をレポートする。KADOKAWAの社長 夏野剛氏と、シンギュラリティ・ソサエティ代表の中島聡氏が登壇し、生成AI時代の熱狂的な盛り上がりの裏で顕在化するセキュリティリスクについて意見を交わした。その中では、夏野氏本人が2024年6月に発生したKADOKAWAランサムウェア攻撃事件に言及する一幕もあった。 日本IBM出身の入澤由典氏がキンドリルジャパンを舵取る──過去最高益から“さらなる成長”に向けて意欲 https://enterprisezine.jp/article/detail/23916 https://enterprisezine.jp/article/detail/23916 Wed, 08 Apr 2026 08:00:00 +0900  2021年にIBMからのスピンオフして以来、独立したITインフラサービス企業として確固たる地位を築いてきたキンドリル。日本法人であるキンドリルジャパンは、2025年度に過去最高の業績を達成し国内でも存在感を強める中、2026年4月、新たなリーダーとして入澤由典氏を代表取締役社長に迎えた。日本IBMで30年以上のキャリアを積み、デル・テクノロジーズでの要職を経てキンドリルに合流した入澤氏は、同社をいかに牽引していくのか。日本企業が直面するIT人材不足やサイバーリスク、そして過熱するAI投資という荒波の中で、ミッションクリティカルなシステムを支え続けてきた同社だからこそ提示できる真のDXの姿を、新社長に聞いた。 電帳法対応で逆に「手入力」が増えた? オリエンタルモーターが挑んだ、経費精算システムの刷新 https://enterprisezine.jp/article/detail/24027 https://enterprisezine.jp/article/detail/24027 Tue, 07 Apr 2026 08:00:00 +0900  1950年創業の精密小型モーター大手であるオリエンタルモーターは、長年使いつづけたERPの老朽化や電子帳簿保存法の改正を機に、経費精算システムと請求書管理システムを刷新した。経理部の負担増が課題とされる中、同社ではいかにして工数や残業時間の削減などを実現したのか。 なぜAIは本番で“崩れる”のか? 「コンテキスト劣化の罠」を乗り越えるための「記憶設計」 https://enterprisezine.jp/article/detail/24029 https://enterprisezine.jp/article/detail/24029 Mon, 06 Apr 2026 09:00:00 +0900  AIエージェントはなぜ本番業務で失速するのか。その根本には「記憶の設計不足」があります。本連載では、メモリエンジニアリングの基礎から実装・運用まで、エンタープライズAI導入の現場で通用する設計論を全6回にわたり解説します。生成AIは、過去の会話を覚えているように見えます。しかし実際には、LLMは人間のような記憶を自然には持っていません。企業でAIエージェント活用が進む中、この“覚えているように見えるだけ”という性質が、本番運用での継続性不足や品質劣化の原因になります。本稿では、AIが「忘れる」とはどういうことかを整理し、次回扱うメモリエンジニアリングの必要性へつなげます。 SAPが描くAI時代の「クリーンコア」戦略──統合ツールチェーンで“攻めのIT”に機動性を加える https://enterprisezine.jp/article/detail/23941 https://enterprisezine.jp/article/detail/23941 Mon, 06 Apr 2026 08:00:00 +0900  企業のAI導入への意欲は衰える兆しが見えないが、PoC後に本番環境への移行に悩む企業の話を聞く機会が増えてきた。この悩みは日本企業に限った話ではない。世界のCIOたちは今、投資に対する成果と変革スピードアップという共通の課題に直面しているという。なぜ、期待通りの価値を創出できないのか。その鍵を握るのは、データの品質と「クリーンコア」による運用の柔軟性だ。SAP SE Extended Boardメンバーで、2万人以上のグローバルチームを率いるThomas Pfiester氏に、AI実装のボトルネックとその打開策を聞いた。 Informatica買収で何が変わった?セールスフォースが描く「Agentic Enterprise」4つのレイヤーとは? https://enterprisezine.jp/article/detail/23997 https://enterprisezine.jp/article/detail/23997 Fri, 03 Apr 2026 09:00:00 +0900  2025年11月に完了したセールスフォースによるInformatica統合の真の狙いは、AIエージェントが正確に動作するための「コンテキスト」形成にある。Data 360、MuleSoft、Informaticaの三位一体で、分散するシステムから信頼できる唯一の情報源を作り出す。セールスフォースが提示した「System of Context」とは何か。2026年3月5日に行われた説明会の内容から、AIエージェント戦略との関連を探る。 オムロン発・81社が参加する「経理を面ろくする会(経面会)」 20年以上つづく異色の経理コミュニティ https://enterprisezine.jp/article/detail/23978 https://enterprisezine.jp/article/detail/23978 Fri, 03 Apr 2026 08:00:00 +0900  長年にわたり育まれてきた商人文化に根ざした、独特のコミュニティ活動が展開されている関西地区。中でも、経理部門で働く人たちを対象に、2002年から活動を続けてきたのが「経理を面ろくする会(経面会)」である。ライバルだからと、手の内を明かさないのではなく、オープンな情報交換を通してお互いを高め合う場にできたのはなぜか。発起人で現在も幹事を務める、オムロン 佐々木正男氏に聞いた。 生成AIを超える「創造AI」の時代へ──日立製作所 矢野和男氏が語る、CFOの力を拡張する第4世代AIの本質 https://enterprisezine.jp/article/detail/23841 https://enterprisezine.jp/article/detail/23841 Thu, 02 Apr 2026 09:00:00 +0900  「生成AIは本質的に、創造的な課題を解けない」──こう切り出したのは、日立製作所フェローであり、ハピネスプラネット代表取締役CEOの矢野和男氏だ。2026年2月25日に開催された「BlackLine Summit 2026」の特別講演で、矢野氏はChatGPTやGeminiに代表される生成AI(Generative AI)の原理的な限界を丁寧に解きほぐし、その先に「創造AI」という新たな地平を描き出した。財務・経営領域でのAI活用が急速に進む今、CFOや経営幹部がこの変化をどう受け止めるかが問われている。 レジリエンスは手遅れ、AI時代の復旧に必要な概念「アンチフラジリティ」とは?組織への取り入れ方を訊く https://enterprisezine.jp/article/detail/23964 https://enterprisezine.jp/article/detail/23964 Thu, 02 Apr 2026 08:00:00 +0900  サイバー攻撃の手口が急速に変化する中、「インシデント発生後、迅速に“元の状態に”戻す」というレジリエンスの思想だけで、組織のセキュリティを守り続けることはできるのだろうか。この問いに対し、攻撃を受けるたびに学び、強くなり続ける「アンチフラジリティ(anti-fragility)」という概念を提唱しているのが、Elastic CISOのMandy Andress氏だ。従来の防御思想の限界とAIの可能性について、同氏に訊いた。 SFA導入後も効果ナシ……IT部門が陥りがちな「3つの誤解」 コア業務のプロセス変革で注力すべきこと https://enterprisezine.jp/article/detail/23818 https://enterprisezine.jp/article/detail/23818 Wed, 01 Apr 2026 08:00:00 +0900  第1回では、AI時代に求められるモダナイゼーションの全体像について解説しました。続く本稿では、企業の収益エンジンである「営業(コア)業務」に焦点を当てます。多くの企業がDXの主要施策としてSFAを導入していますが、現場からは「入力作業が増えただけ」「欲しいデータがない」といった声が絶えません。なぜ高機能なツールを導入しても業務が軽くならないどころか、現場は疲弊するばかりなのでしょうか。その本質的な原因である「業務プロセスと会議の負債」にメスを入れ、営業組織が成果を生み出すための実践的なアプローチを紹介するとともに、人間とAIが真のチームメイトとなる未来について紐解いていきます。 “くら寿司流DX”の立役者・中林章氏が「鳥貴族」擁する新天地で挑む、デジタル×ホスピタリティの実現 https://enterprisezine.jp/article/detail/24043 https://enterprisezine.jp/article/detail/24043 Tue, 31 Mar 2026 09:00:00 +0900  2026年3月19日、「鳥貴族」などを運営するエターナルホスピタリティグループ(以下、EHG)がDX戦略説明会を開催した。国内での事業基盤を強固とする同社は、世界展開を目指し、2024年5月1日に社名を「鳥貴族ホールディングス」から刷新し、“第二の創業期”と位置付けている。そんな同社のDX推進の旗振り役を担うのが、2025年7月に入社した執行役員CDIO(Chief Digital Information Officer)の中林章氏だ。中林氏は前職のくら寿司で、AIによる回転レーンの監視システムやデータ分析などを推進し、デジタル技術で店舗運営を高度化した立役者として知られる。中林氏は、「売上1%の投資で売上10%アップ」という具体的なROI目標を掲げ、AIを徹底活用したホスピタリティの実現を宣言した。 規制が厳しい医薬品製造業界で、“偶然”を追い風にAI活用を推進 「バッドインフルエンサー」への対処法 https://enterprisezine.jp/article/detail/23967 https://enterprisezine.jp/article/detail/23967 Tue, 31 Mar 2026 08:00:00 +0900  医薬品受託製造業(CMO)である武州製薬。厳格な規制環境と紙中心の業務文化から、「生成AIから最も遠い場所」にあった同社だが、現在では品質保証部をはじめ多くの現場でAI活用が浸透している。初期に立ちはだかった「規制・リスク・リソース」という3つの壁に直面しながらも、同社はどのようにして社内の抵抗を乗り越え、DX推進の原動力に変えていったのか。本記事では、2026年2月13日に開催された「JAPAN AI ユーザー交流会」での講演と、その後の個別インタビューの様子から、企業のDX推進のヒントとなるAI活用の道筋を紹介する。 データベースの主役はAIエージェントに “未知の負荷”をどう捌くか?「TiDB X」から探る https://enterprisezine.jp/article/detail/24017 https://enterprisezine.jp/article/detail/24017 Mon, 30 Mar 2026 08:00:00 +0900  ユーザーのプロンプトに応答するだけの「生成AI」から、自律的に計画を立案し、環境に適応しながらタスクを実行する「AIエージェント(Agentic AI)」へパラダイムシフトが起きつつある。AIエージェントは、過去の文脈やユーザーの好みを記憶し、パーソナライズされたサービスを継続して提供する。そのためには、長期記憶となるデータベースの存在が不可欠だ。しかし、従来のデータベースは、人間やアプリケーションからの「ある程度予測可能なワークロード」を前提に設計されてきた。一方AIエージェントは、タスクごとに無数に生成され、予測不可能かつ膨大なトランザクションを発生させる。そこで、データベースの主役が人間からAIエージェントへ交代する時代を見据え、PingCAPは変化に対応するためのデータベースとして、新たなアーキテクチャをもつ「TiDB X」を投入した。 “場当たり的ETL連携”で絡まったデータ基盤を阻止せよ──「疎結合なAPI戦略」に導く実践3ステップ https://enterprisezine.jp/article/detail/23942 https://enterprisezine.jp/article/detail/23942 Fri, 27 Mar 2026 08:00:00 +0900  連載「理想論で終わらせない『AIのためのデータ整備メソッド』」では、「データの把握」「データの整備」「データの活用」の3フェーズに分けて、AI時代のデータ利活用に向けた実践的なアプローチを解説しています。今回は、データ整備に関わる課題で必ずといって良いほど指摘される「サイロ化」と「属人的な業務プロセス」の“断絶”について、根本的な課題に触れます。まず何から着手してどこに向かえば良いのか、AI時代のスピードにも対応できるデータ基盤を構築するための「3つの柱」を提示し、変化に強いITインフラの設計図の書き方をガイドします。 AIに浮足立つ今こそ考えたいデータマネジメントの意義──“当たり前にデータを使える状態”を整えるには https://enterprisezine.jp/article/detail/23996 https://enterprisezine.jp/article/detail/23996 Thu, 26 Mar 2026 09:00:00 +0900  生成AIが登場する前から、日本企業は「データドリブン経営」を掲げてテクノロジーに投資を続けてきた。しかし、経営の意思決定に役立つデータを欲しいタイミングで経営に供給することは決して簡単ではなく、乗り越えなくてはならない壁がいくつもある。日本企業のデータマネジメントの現状に詳しいprimeNumber CIOの山本健太氏に聞いた。 ソブリンクラウドは“自社”に本当に必要か?「宝の持ち腐れ」にしない判断ポイントと情シスに課された使命 https://enterprisezine.jp/article/detail/23813 https://enterprisezine.jp/article/detail/23813 Thu, 26 Mar 2026 08:00:00 +0900  混迷を極める国際情勢下、各国はITインフラ戦略において「主権(Sovereignty)」の確保を重視し始めている。そんな中、データ主権を確保しつつ、パブリッククラウドの利便性も享受できる新たな手段として注目を集める「ソブリンクラウド」だが、実際のところ「これは使える」と“ピンときている”日本企業は現時点でどれほどいるのだろうか。PwC Japan有限責任監査法人(以下、PwC Japan監査法人)の専門家への取材を通して、ソブリンクラウドに対する日本企業の「先入観」とベンダー依存体質が阻むデータ主権の課題、そしてそれを乗り越えるための具体策が見えてきた。 なぜ内製化した業務アプリは現場定着しないのか──DXを失敗に追い込む「UI/UX」の軽視 https://enterprisezine.jp/article/detail/23828 https://enterprisezine.jp/article/detail/23828 Wed, 25 Mar 2026 10:00:00 +0900  DXや業務アプリケーションの内製化を推進する企業が増加する一方で、「アプリケーションを作ったものの現場に定着しない」「結局使いなれたExcelや紙の運用に戻ってしまった」という失敗が後を絶たない。DXプロジェクトの約7割がPoC(概念実証)止まりとも言われる中、PoCを乗り越えて本番環境で使われつづけるシステムと、そうでないシステムの違いはどこにあるのか。エンタープライズ向けノーコードアプリ開発プラットフォーム「Platio Canvas」を提供する、アステリアに“現場DX”を成功させるためのポイントを聞いた。 現代のシステム開発では、プロダクトの「アクセシビリティ」確保が“法的義務”になるかもしれない? https://enterprisezine.jp/article/detail/23968 https://enterprisezine.jp/article/detail/23968 Wed, 25 Mar 2026 08:00:00 +0900  本連載では、ITプロジェクトにおける様々な勘所を、実際の判例を題材として解説しています。今回は、システムの「アクセシビリティ」を巡る法的な義務について、筆者の考察を述べてみます。取り上げる裁判はITプロジェクトに関するものではありませんが、ここで出た判決が、現代のシステム開発にも同じような理論で適用される可能性があると考えたからです。 駆け込みSAP移行が生む無駄とリスク──SNP Japanが問う「使うERP」への転換 https://enterprisezine.jp/article/detail/23869 https://enterprisezine.jp/article/detail/23869 Tue, 24 Mar 2026 09:00:00 +0900  ECC保守終了の期限が迫る中、日本企業のS/4HANA移行は“とにかく移す”フェーズに突入している。移行需要の急増がSIer側の人材不足と費用高騰を招き、カスタムコードを抱えたまま何も変えない移行が量産されているのが実態だ。だが移行の完了と、S/4HANAが本来持つ価値の実現はまったく別の問題だと訴えるのが、SAPデータ移行に30年以上特化してきたSNP Japanのマネージングディレクター 細谷修平氏だ。シェルコンバージョンによる移行手法の核心から、クリーンコア戦略の実効性、AI-ReadyなERP基盤の作り方まで、詳しく聞いた。 人類は本当にAIの制御を失ってしまうのか? 独自検証でリスクを分析、全員に考えてほしい間近に迫る危険 https://enterprisezine.jp/article/detail/23897 https://enterprisezine.jp/article/detail/23897 Tue, 24 Mar 2026 08:00:00 +0900  前編では、ジェフリー・ヒントン博士の警告やAnthropicの実験を紹介しながら、筆者が考える「人がAIの制御を失ってしまうリスク」について紹介した。後編となる本稿では、筆者がそのリスクについて実際に検証を行った結果を紹介しながら、改めて我々が「AIをどう使いこなすべきか」を狂信的に議論する前に、すぐそこに迫る真に向き合うべき危険性を提唱する。 複雑化し続ける社内PCの調達・運用業務……情シスが今「レンタル」を選択すべき理由と“うまみ”とは? https://enterprisezine.jp/article/detail/23796 https://enterprisezine.jp/article/detail/23796 Mon, 23 Mar 2026 10:00:00 +0900  2025年10月にWindows 10のサポートが終了し、多くの企業が社内PCのリプレイスに動いた。しかし、機器を入れ替えるだけで情報システム部門(情シス)の仕事が完了するわけではない。キッティング、問い合わせ対応、故障交換──PC運用における情シスの業務は、積み上げ式に増え続けている。横河レンタ・リースでPC調達における情シスの悩みに寄り添ってきた原田大輔氏に、調達・運用の現場で何が起こっているのか、そして「レンタル」という選択肢が持つ可能性を訊いた。 「AIを使いこなせなきゃ生き残れない」と言う前に、“人類の制御”が奪われてしまう可能性が出てきている? https://enterprisezine.jp/article/detail/23845 https://enterprisezine.jp/article/detail/23845 Mon, 23 Mar 2026 09:00:00 +0900  情報セキュリティ対策製品やツールの需要は相変わらず高い。日本国内の企業を狙ったサイバー攻撃やセキュリティ侵害が増える中で、どの企業も侵害を受けた経験や、ひやりとした経験の一つや二つはあるはずだ。企業の情報システム部門は、そうした被害に遭わないためにどのような製品で対策を打つべきか検討していることと思う。本稿では、情報セキュリティ対策製品を提供するベンダー側で長らくビジネスに携わってきた筆者の経験をもとに、セキュリティ業界特有のホラーストーリー仕立てのセールストークを排し、真にとるべき情報セキュリティ対策とは何か、今どきのテーマを取り上げたうえでその本質に迫っていく。 イラン情勢でサイバー紛争が激化、インフラへの物理的攻撃も発生──企業や公共のIT環境に生じ得るリスク https://enterprisezine.jp/article/detail/23910 https://enterprisezine.jp/article/detail/23910 Mon, 23 Mar 2026 08:00:00 +0900  米国とイスラエルによる攻撃を皮切りに本格的な紛争へと発展したイラン情勢。それにともない、サイバー空間での戦いも活発化している。さらには、Amazon Web Services(AWS)の中東データセンターにドローンやミサイルが着弾するなど、物理的な攻撃事例も観測された。紛争が長期化すると、企業や公共のIT環境にも大きな影響が起こるのではないか。米国連邦政府で30年近くクラウド、サイバーセキュリティ、ネットワークの分野に携わり、現在はIllumio(イルミオ)の公共セクターでCTO(最高技術責任者)を務めるゲイリー・バーレット氏にインタビューした。 数千万円のDX研修が“やりっぱなし”で終わる理由──「AIコンサル」による常時伴走で知識の風化を阻止 https://enterprisezine.jp/article/detail/23719 https://enterprisezine.jp/article/detail/23719 Thu, 19 Mar 2026 10:00:00 +0900  多くの日本企業がDXに多額の予算を投じて人材育成に取り組む一方で、現場からは「研修でデジタルの知識は得たものの、実務でどう活かせばよいか分からない」という声が後を絶たない。こうした課題に対し、これまでにないユニークな解を提供しているのがSTANDARDだ。同社がAI時代のDX人材育成を見据えて、新たに提供を開始した「AIコンサル伴走オンラインワークショップ」について 代表取締役社長の伊藤海氏と、執行役員 プロダクト事業部長の吉田隼介氏に聞いた。 海外ベンダーが猛威をふるう中、「国産AI」に勝ち筋はあるのか?開発者×政府×弁護士が現状を徹底議論 https://enterprisezine.jp/article/detail/23607 https://enterprisezine.jp/article/detail/23607 Thu, 19 Mar 2026 09:00:00 +0900  昨今は、生成AIが社会に浸透し利便性が語られる段階から、いかにしてそれを実社会に組み込むかという「実装」のフェーズへと移行している。2026年1月20日に開催された「データ共創会議2026」のセッション「国産AIは実現するのか?」では、Preferred Networks エンジニア 今城健太郎氏、デジタル庁 デジタル社会共通機能グループ 統括官 楠正憲氏、渥美坂井法律事務所・外国法共同事業 弁護士 落合孝文氏、AIガバナンス協会業務執行理事 兼 事務局長 佐久間弘明氏が登壇。日本の技術、行政の意志、そして法規制という3つの観点から、国産AIの現在地と未来が語られた。 ストックマーク・林達氏が語る、生成AIを経営に組み込んだ「AI資本経営」を実現する新しいCEO像 https://enterprisezine.jp/article/detail/23874 https://enterprisezine.jp/article/detail/23874 Thu, 19 Mar 2026 07:00:00 +0900  多くの企業が人的資本経営に注力する一方で、人手不足が深刻化しています。この逆境を乗り越えるためにAIを資本として経営に組み込む「AI資本経営」を提唱するのが、国内初の1,000億パラメータLLMを開発したストックマークのCEOである林達氏。林氏は企業がAI資本経営にシフトするための戦略とロードマップを著書『CEOのためのAIの教科書』(翔泳社)で解説しています。今回、本書からAI資本経営を取り入れたい企業に必要な考え方を紹介します。 なぜ日本IBMやJCBは「OpenText」を選ぶのか? 失敗しない「エンタープライズAI」の条件 https://enterprisezine.jp/article/detail/23932 https://enterprisezine.jp/article/detail/23932 Wed, 18 Mar 2026 09:00:00 +0900  2026年2月26日、ANAインターコンチネンタルホテル東京にて「OpenText Summit Japan 2026」が開催された。生成AIブームがPoCから本格的な「実装フェーズ」へと移行する中、企業は改めて自社データの重要性とガバナンスの壁に直面している。このイベントでは「AI時代を勝ち抜くための最新インサイト」をテーマに、エージェント型AIがもたらす働き方の再定義や、ソブリンクラウドを通じたデータ主権の確保など、AIのための先進的な情報管理のあり方が示された。一貫して強調されていたのが、AIの真価を引き出すための「データの信頼性」だ。ナレッジ管理の先駆者からAI情報基盤へと進化したOpenTextが提示する「AIのためのセキュアな情報管理」の全貌を解き明かす。