EnterpriseZine:新着記事一覧 https://enterprisezine.jp/ 2007-2014 EnterpriseZine, Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ja-jp Thu, 13 Nov 2025 17:27:29 +0900 企業のIT・経営・ビジネスをつなぐ情報サイト https://enterprisezine.jp/static/common/images/logo.gif EnterpriseZine https://enterprisezine.jp/ 金融機関が頼る“HAクラスター”の価値 AI時代の「止められないシステム」をどう守るか http://enterprisezine.jp/article/detail/22749 http://enterprisezine.jp/article/detail/22749 Thu, 13 Nov 2025 10:00:00 +0900  システムに極めて高い可用性が求められる金融機関や特定社会基盤事業者を中心に、数多くのシステムを保護してきたHAクラスターソフトウェア「LifeKeeper」。これまで長らくオンプレミスや仮想環境で使われつづけてきた同製品だが、クラウドやAIの台頭で状況は変わったのか。金融業界を中心とした現況を皮切りとして、HAクラスターソフトウェアの過去・現在・未来について、サイオステクノロジーの吉岡大介氏とEnterpriseZine編集長 岡本が語り合った。 中国銀行が全社規模のデータ分析・AI基盤活用でビジネス変革へ 「デジタル×〇〇」を担う人材育成目指す http://enterprisezine.jp/article/detail/23129 http://enterprisezine.jp/article/detail/23129 Thu, 13 Nov 2025 09:00:00 +0900  中国銀行は、全社規模でアナリティクス/AI基盤「SAS Viya」を導入することを決定した。このプロジェクトは、SAS Institute Japan(以下、SAS)とコムチュアとの3社連携により推進され、従来のシステム導入の枠を超えた「新たなDXモデルの創出」を目指すという。本稿では、2025年10月16日に行われた記者発表会およびグループインタビューの様子を通して、同行の戦略を掘り下げていく。 生成AI活用が根付いたJTCのシステム部門は何をしたか?攻めの組織変革に有効な「バイブコーディング」 http://enterprisezine.jp/article/detail/22597 http://enterprisezine.jp/article/detail/22597 Thu, 13 Nov 2025 08:00:00 +0900  多くの日本企業、特に規模の大きな日本の伝統的企業「JTC(Japanese Traditional Company)」では、生成AIの活用に関する議論が進む一方で、実際の変革は思うように進んでいないケースが少なくありません。その原因の多くは技術そのものではなく、マインドセット、組織体制、開発プロセス、人材といった“非技術的な構造”にあります。連載「住友生命 岸和良の“JTC型DX”指南書」では、筆者が住友生命保険での実務経験をもとに、JTCの変革に必要な視点を解説してきました。第8回となる本稿では、生成AI時代に必要な「マインドの見直し」「組織体制の変革」「システム開発の効率化」「人材キャリアパス」について考えます。 アサヒが突かれた脆弱性、日本企業の実態……Tenableが訴えるプロアクティブなセキュリティへの転換 http://enterprisezine.jp/article/detail/23107 http://enterprisezine.jp/article/detail/23107 Wed, 12 Nov 2025 10:00:00 +0900  2025年11月5日、エクスポージャー管理ソリューションを提供するTenable(テナブル)は、最新レポート『クラウドとAIに関するセキュリティの現状 2025』に関する説明会を都内で開催した。説明会にあたっては、本国よりCEOとバイスプレジデントが来日。昨今の脅威トレンドや日本企業のセキュリティ実態を報告した。また、その中では9月末に発生したアサヒグループホールディングスへの攻撃の手口についても見解が述べられた。 なぜアシックスは営業利益率を飛躍的に向上できたのか? ──企業価値を高めた「ガチンコ経営」とは? http://enterprisezine.jp/article/detail/22655 http://enterprisezine.jp/article/detail/22655 Wed, 12 Nov 2025 09:00:00 +0900  ブラックライン主催の「BeyondTheBlack TOKYO 2025」では、アシックスのCFO 林晃司氏と日本CFO協会の日置圭介氏との対談セッションが行われた。アシックスの急激な利益率向上をもたらしたカテゴリー経営導入による組織改革、政策保有株式の完全売却、データ活用による「ガチンコ経営」の実践が紹介された。 なぜAI活用は「続かない」のか? “あと一歩”の企業こそ、パワーユーザーを置くべき理由 http://enterprisezine.jp/article/detail/22975 http://enterprisezine.jp/article/detail/22975 Wed, 12 Nov 2025 08:00:00 +0900  AIで最も難しいのは、導入ではなく「継続的な活用」です。連載『AI活用の真髄──効果的なプロセスデザインとビジネス変革』では、業務コンサルタントの視点でAI導入を支援している小坂駿人氏(パーソルビジネスプロセスデザイン)が、AIを「真のビジネス変革」につなげるためのポイントを5回にわたって解説。最終回となる本稿では、継続的なAI活用に向けた“体制づくり”のコツを紹介した上で、進化を続ける「AIとの向き合い方」を考察します。 急な引き継ぎ案件を救う1冊 『システムの引き継ぎに失敗しないための本』発売 http://enterprisezine.jp/news/detail/23064 http://enterprisezine.jp/news/detail/23064 Wed, 12 Nov 2025 07:00:00 +0900 「ハイブリッド・バイ・デザイン」とは何か?──IBMが示すAI・マルチクラウド戦略 http://enterprisezine.jp/article/detail/23065 http://enterprisezine.jp/article/detail/23065 Tue, 11 Nov 2025 11:00:00 +0900  複雑化するハイブリッド・マルチクラウド環境で、企業はデータ活用とAI導入に大きな課題を抱えている。IBMは「ハイブリッド・バイ・デザイン」という強力なアプローチで、信頼できる生成AIとエンタープライズクラウド基盤を統合し、顧客のDXを加速させている。今回、この戦略の核心に迫るべく、日本IBMのイベントで来日した幹部、ロヒット・バドラニー氏とジェイソン・マギー氏を直撃した。両氏の講演と独自インタビューを通じ、IBMのハイブリッドクラウド戦略の本質と、AIがインフラにもたらす変革を掘り下げる。 金融機関は紙・Excel文化から脱却できるか? 地銀や信金も「データ活用」「内製化」に注視 http://enterprisezine.jp/article/detail/22824 http://enterprisezine.jp/article/detail/22824 Tue, 11 Nov 2025 10:00:00 +0900  業務効率化やサービス向上に向けて「データ活用」に取り組む金融機関が増えてきた一方、業界特有の厳しいセキュリティやガバナンス要件を前に二の足を踏む金融機関もまだまだ多い。その中、金融機関に対して積極的にソリューションを展開しているのがウイングアーク1stだ。同社の金融ビジネスを率いる加茂正孝氏に、金融業界が抱えているニーズや課題について、EnterpriseZine編集長の岡本が聞いた。 経理部門からCFO組織へ:DNPが挑む三位一体の変革戦略と30%業務効率化 http://enterprisezine.jp/article/detail/22656 http://enterprisezine.jp/article/detail/22656 Tue, 11 Nov 2025 09:00:00 +0900  資本市場からの要請が高まる中、企業の経理部門は従来の事務処理中心の組織から、戦略的な経営支援を担うCFO組織への転換を迫られている。大日本印刷(DNP)では、BlackLineの導入を軸としたシステム刷新により、経理業務の30%軽減を目指すと同時に、「非連続な変革」と「パッション」をキーワードに組織変革を推進している。入社以来40年以上にわたって経理業務に携わってきた同社専務取締役の黒柳雅文氏は、「経理部門がCFO組織へ進化し、会社の成長をリードする気概を持つべき」と語る。 IT・セキュリティ担当者も知っておくべき?JPCERT/CC佐々木勇人氏が語る「サイバー安全保障」の考え方 http://enterprisezine.jp/article/detail/22721 http://enterprisezine.jp/article/detail/22721 Tue, 11 Nov 2025 08:00:00 +0900  世界各国でサイバーインシデントの報告を義務化する動きが進んでいる。米国の「72時間以内の報告ルール」が先行する中、各国での制度はまだ混沌としており、複雑な対応が迫られているのが現状だ。こうした潮流は、企業のセキュリティ担当者にもいずれ影響を及ぼし、対応の変化を迫ることになるだろう。2025年9月に開催した「Security Online Day 2025 秋の陣」に、JPCERT コーディネーションセンターの佐々木勇人氏が登壇し、各国で進む制度設計や日本で進む能動的サイバー防御の環境整備、そしてその根幹にある「サイバー安全保障」の考え方について解説した。 GenAI登場で大きく変わったAI開発者の仕事、WorkdayのAIリーダーが重んじる開発の哲学とは http://enterprisezine.jp/article/detail/23043 http://enterprisezine.jp/article/detail/23043 Mon, 10 Nov 2025 10:00:00 +0900  2025年9月に、米国サンフランシスコで年次フラッグシップイベント「Workday Rising 2025」を開催したWorkday(ワークデイ)。今年は、“Next-Generation ERP(次世代ERP)”の体現を掲げ、AIと人が自然と協働する世界を実現する様々な機能やプラットフォームの拡張、新たなエージェンティックAIの発表を行った。そんな同社でAI責任者を務めるシェーン・ルーク(Shane Luke)氏に、AI開発者として現在のテクノロジーの潮流をどう捉えているか、またWorkdayの進化の方向性や、AI開発の舞台裏について話を伺った。ユーザー側だけでなく、AI開発に携わる方にもぜひご一読いただきたい。 国土交通省が新たに進める官民連携のセキュリティ対策──名古屋港ランサムウェア攻撃を経ての取り組み http://enterprisezine.jp/article/detail/22725 http://enterprisezine.jp/article/detail/22725 Mon, 10 Nov 2025 09:00:00 +0900  近年、航空、鉄道、港湾などの重要インフラが国家を背景としたサイバー攻撃の標的とされている。EnterpriseZine編集部主催イベント「Security Online Day 2025 秋の陣」に登壇した国土交通省でサイバーセキュリティ対策室長を務める門真和人氏は、政府全体のサイバーセキュリティ強化の新たな枠組みや、国土交通省が独自に進める支援策を紹介。交通ISACを通じた官民・民民連携の重要性も解説した。 インシデント発生で“自前主義”にメスを入れたニトリCISO──セキュリティをグローバル展開の推進力に http://enterprisezine.jp/article/detail/22961 http://enterprisezine.jp/article/detail/22961 Mon, 10 Nov 2025 08:00:00 +0900  ニトリグループでは、加速する海外進出を前にセキュリティ体制の整備と強化を進めている。サイバー攻撃が巧妙化し、いつどこが狙われてもおかしくない昨今、グローバルに統一されたセキュリティ施策をいかに展開・強化していくのか。EnterpriseZine編集部主催イベント「Security Online Day 2025 秋の陣」に登壇したニトリホールディングスの最高情報セキュリティ責任者(CISO)兼 情報セキュリティ室室長の鈴木一史氏は、同社が推進するセキュリティ戦略とその課題について語った。 “止められない”システムの運用管理の現場で今求められていることは? 日立製作所「JP1」からひも解く http://enterprisezine.jp/article/detail/22823 http://enterprisezine.jp/article/detail/22823 Fri, 07 Nov 2025 10:00:00 +0900  長年にわたり日本のエンタープライズシステムの安定稼働を支えつづけてきた、日立製作所の統合システム運用管理「JP1」。システム停止が許されない金融機関など、ミッションクリティカルシステムを抱える企業で利用されている。近年、そうした領域においても、クラウドやAIなどの先進技術を積極的に取り入れる動きは活発化する中、どのような課題を企業は抱えているのか。EnterpriseZine編集長の岡本が日立製作所 高木将一氏に話を聞いた。 AWS障害を受けて考える「もしも、データ基盤が止まってしまったら?ユーザー側がするべき備えとは?」 http://enterprisezine.jp/article/detail/22991 http://enterprisezine.jp/article/detail/22991 Fri, 07 Nov 2025 09:00:00 +0900  Amazon Web Services(AWS)の米国東部リージョン(US-EAST-1)で、2025年10月19日~20日(現地時間)に障害が発生した。一部の日本企業も影響を受けたとされる。今回はたまたまAWSでの障害だったが、今後こうした事態が他のクラウドサービスで起こる可能性もある。あるいは、これがもし「データ基盤」だったらどうなるだろうか。今や企業にとって価値の源泉であり、事業の継続には欠かせないデータだが、システム障害やサイバー攻撃、災害などにより、すべてのデータ処理が停止してしまうかもしれない。場合によっては、すべてが失われてしまう可能性もある。今回は、そのデータ基盤を世界中に提供するSnowflakeのプロダクト担当上席副社長 Christian Kleinerman(クリスチャン・クライナーマン)氏に、「もしもデータ基盤が止まってしまったら」をテーマに話を伺った。 AIネイティブなGRCツール選定のポイント──“業務をシステムに合わせる”ためにIT部門がすべきこと http://enterprisezine.jp/article/detail/22954 http://enterprisezine.jp/article/detail/22954 Fri, 07 Nov 2025 08:00:00 +0900  AIの普及にともない、ITシステムのガバナンスを担保するIT部門の役割は重要性を増す一方である。このような中、リスク全般の効率的な管理に有効なのが、GRC(Governance, Risk, Compliance)を統合的に管理するGRCツールだ。連載「GRCツール導入の羅針盤 ~AI時代のITガバナンスを確立~」では、ITガバナンスに悩むIT部門担当者にGRCツールという選択肢を提示し、自社の課題に沿った選定方法、導入のポイントを解説。前回の連載記事では、ガバナンス・リスク・コンプライアンス領域(GRC領域)への期待が高まる一方で、“デジタル後れ”が発生しており、CIOやIT部門が何らかの役割を果たす必要があることについて述べた。連載第2回となる本稿では、デジタル化が遅れる原因を深掘りしつつ、IT部門が果たすべき役割に触れ、GRCツール導入において検討すべきポイントを解説する。 なぜSalesforceはSlackを全てのAIの起点にするのか ── 「エージェンティックOSとしてのSlack」戦略とは http://enterprisezine.jp/article/detail/23060 http://enterprisezine.jp/article/detail/23060 Thu, 06 Nov 2025 10:00:00 +0900  10月14日から16日にかけて行われたDreamforce 2025。今年の基調講演でマーク・ベニオフ氏が強調していたのが「エージェンティックOSとしてのSlack」である。その後に行われたSlackの製品キーノートでは、SlackによるSalesforceの再構築という観点から、その詳細が明らかになった。 標的は中小企業に移行か……「1円も投資していない」30%超の企業に訴える、まずは“ゼロ円対策”から http://enterprisezine.jp/article/detail/22778 http://enterprisezine.jp/article/detail/22778 Thu, 06 Nov 2025 09:00:00 +0900  ランサムウェア被害の63%が中小企業に集中している。にもかかわらず、日本の中小企業の過半数がセキュリティに1円も投資していない。米国企業が年間1人あたり2万4700円投資する一方で、日本はわずか2,650円。「Security Online Day 2025 秋の陣」でひとり情シス協会の清水博氏がセキュリティ課題の現状と打開へのヒントを明かした。 「誰もいなくなった水族館」を見た沖縄観光業の情シスが“データ”で危機を脱却?土地を活かすデータ活用術 http://enterprisezine.jp/article/detail/22945 http://enterprisezine.jp/article/detail/22945 Thu, 06 Nov 2025 08:00:00 +0900  2020年のコロナ禍以降、最も大きな影響を受けた業界の一つに観光業が挙げられるだろう。特に、日本を代表する観光立県・沖縄県においてその影響は顕著であった。沖縄の象徴的観光スポットである「美ら海水族館」や「首里城」を運営する沖縄美ら島財団では、コロナ禍で「誰もいなくなった水族館」を見て感じた危機感から、DXの取り組みを本格化させてきたという。今では、データドリブンな経営を実現するための基盤整備に取り組んでいる。660名の職員を抱える同財団の情報システム部門 神里直氏らに取り組みの詳細を聞いた。 “触れない”基幹系データをAIへ レガシーを残しながらも「次世代データ連携基盤」を構築する術とは http://enterprisezine.jp/article/detail/22632 http://enterprisezine.jp/article/detail/22632 Wed, 05 Nov 2025 10:00:00 +0900  膨大な量のデータを日々処理する金融システムは、社会インフラとして高い堅牢性や安全性が求められる。それと同時に「生成AI」の台頭を背景として、ミッションクリティカルなシステムから発生するデータを活用した業務効率化、新サービスの開発などにも期待が寄せられている状況だ。そうした中、データの安全性を担保しつつ活用を促進するためには、どのような要件が必要とされるのか。これまで「HULFT」をはじめ、数多くの金融機関にデータ連携ソリューションを提供してきたセゾンテクノロジーの福泊晶氏と、EnterpriseZine編集長 岡本が語り合った。 規制一辺倒の時代は終焉──AIガバナンス“潮目”の2025年、経営層の「法的義務」にどう備える? http://enterprisezine.jp/article/detail/22776 http://enterprisezine.jp/article/detail/22776 Wed, 05 Nov 2025 08:00:00 +0900  AIエージェントの時代が到来し、AIは企業成長の不可欠な要素へと劇的に進化しつつある。しかし、その裏にはプライバシー侵害、セキュリティ脅威、バイアス、虚偽情報といった多様なリスクが潜んでいる。技術革新が法整備のスピードを上回る現在、企業は「正解のない状況」で最適な選択を取り続けなければならない。EnterpriseZine編集部主催イベント「Security Online Day 2025 秋の陣」に登壇したスマートガバナンス 代表取締役CEO 兼 京都大学特任教授の羽深宏樹氏は、AIガバナンス体制の構築から国際的なルール形成の最新動向まで、企業が直面する現実と具体的対策を解説した。 トライアルの西友買収でどんな“化学変化”が起こるのか?──技術革新を担うRetail AIに訊く http://enterprisezine.jp/article/detail/22534 http://enterprisezine.jp/article/detail/22534 Tue, 04 Nov 2025 09:00:00 +0900  トライアルホールディングスは、7月1日付けで西友の全株式を取得し、完全子会社化を完了した。今後はセルフレジ機能付き「スキップカート」や顔認証決済機能付きのセルフレジといった店舗DXの強化、出店拡大、商品開発など多方面でグループシナジーを追求する。トライアルの技術革新を担うRetail AI 代表取締役 COO 永井義秀氏は、「異なる商圏と顧客を持つ両社のデータが融合することで、さらに深く広い顧客理解が可能になる」と語る。それぞれの強みを生かし、ともに描く未来像とは。 「中小だから……」は言い訳 超アナログな地方中堅企業を2年半で変貌させ、四国のITをリードする存在に http://enterprisezine.jp/article/detail/22683 http://enterprisezine.jp/article/detail/22683 Tue, 04 Nov 2025 08:00:00 +0900  香川県に本社を構える、創業115年の老舗・船舶エンジンメーカーのマキタは、15年前まで情シス不在で“IT原野”だった。情報セキュリティベンチマークは平均を大幅に下回る状況。それを打破しようと立ち上がったのが、当時一般事務職だった高山百合子さんだ。「さっさと帰りたい」を原動力に業務効率化を始め、やがて無秩序な社内ITに気づき、上司にシステム専任担当になりたいと直談判。一度は却下されるも諦めず、ひとり情シスとして様々な改革を行った。そうした成果が評価され、今は執行役員として経営とIT戦略をけん引する立場となった高山さんに、15年の歩みを聞いた。 レガシーなデータ基盤を刷新する際、注意すべきポイントは?成功企業・有識者から「AI時代の解」を学ぶ http://enterprisezine.jp/article/detail/23017 http://enterprisezine.jp/article/detail/23017 Mon, 03 Nov 2025 08:00:00 +0900  2025年11月7日、EnterpriseZineはオンラインイベント「Data Tech 2025」を開催する。開催が間近に迫った今、本記事ではイベントの見どころをセッションごとに紹介。自社のデータプラットフォーム構築に課題を感じている方、必見の内容だ。 NetAppはAIのために「ストレージの再発明」を宣言 国内「ぶっちぎりNo.1」への一手となるか http://enterprisezine.jp/article/detail/23026 http://enterprisezine.jp/article/detail/23026 Fri, 31 Oct 2025 09:00:00 +0900  米NetAppは10月14から16日までの3日間、米ラスベガスで年次イベント「NetApp INSIGHT 2025」を開催した。同社は近年、「インテリジェントデータインフラストラクチャ・カンパニー」を掲げ、単なるストレージベンダーではなく、データ活用の支援まで踏み込んだ機能を提供することを目指している。今回のNetApp INSIGHTでは、そうした文脈に沿って、本格化するAI活用を支える具体的な技術と製品群を発表した形だ。「AIにフォーカスしてストレージを再定義・再発明した」とする同社が、今後の市場での競合環境や日本市場でのビジネスをどう展望しているのかも含め、現地で取材した。 「Oracle AI Database 26ai」登場 次世代AIネイティブDBとオープン化戦略 http://enterprisezine.jp/article/detail/23012 http://enterprisezine.jp/article/detail/23012 Fri, 31 Oct 2025 08:00:00 +0900  米国時間10月14日、Oracle AI World 2025において「The “AI for Data” Revolution is Here – How to Survive and Thrive」と題した基調講演が行われた。AIをデータ管理の中核に組み込んだ、次世代AIネイティブ・データベース「Oracle AI Database 26ai」の発表に加え、エンタープライズのデータとAIを安全に接続し、エージェント型アプリケーションの作成・展開を可能にするプラットフォーム「Oracle AI Data Platform」の一般提供開始が公表された。 MUFG、スクウェア・エニックスなどが進める“着実な”システム基盤刷新:クラウドシフトで見据える未来 http://enterprisezine.jp/article/detail/22427 http://enterprisezine.jp/article/detail/22427 Thu, 30 Oct 2025 10:00:00 +0900  2025年7月17日、HashiCorpは年次イベント「HashiCorp Do Cloud Right Summit Tokyo」を都内で開催。同社の最新技術が発表されたほか、ユーザー企業4社が登壇しHashiCorp製品の活用事例を紹介した。各企業がクラウド環境の構築・運用においてどのような課題に直面し、それを解決に導いたのか。その全貌が明かされた。 「企業内消防隊」を救え──SAPが挑む、混乱するサプライチェーンの即応最適化 http://enterprisezine.jp/article/detail/23010 http://enterprisezine.jp/article/detail/23010 Thu, 30 Oct 2025 09:00:00 +0900  地政学リスク、関税措置、原材料不足──「消防士」のように混乱に対処し続けるサプライチェーン担当者に、SAPが新たな武器を提供する。SAP Connect 2025で発表された新製品「Supply Chain Orchestration」は、ナレッジグラフとAIを駆使し、多階層のサプライチェーン全体をリアルタイムで可視化。リスクの早期検出から代替案の提案まで、不確実性の時代に即応できる最適化基盤の構築を目指す。 真に機能するCSIRTに必要なポイント、平時からできる備えとは?日本シーサート協議会 理事長が語る http://enterprisezine.jp/article/detail/22720 http://enterprisezine.jp/article/detail/22720 Thu, 30 Oct 2025 08:00:00 +0900  サイバー攻撃の高度化・巧妙化にともない、組織におけるCSIRT(Computer Security Incident Response Team)構築の重要性がますます高まっている。しかし、未だ多くの組織がCSIRT体制の整備と運用に課題を抱えているのが現状だ。9月に編集部が開催した「Security Online Day 2025 秋の陣」に日本シーサート協議会 理事長の北村 達也氏が登壇し、CSIRTの体制整備のポイントなどについて実例を交えながら解説した。