SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

直近開催のイベントはこちら!

EnterpriseZine編集部ではイベントを随時開催しております

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

お申し込み受付中!

EnterpriseZineニュース

ベリタス、GDPRなど各国のデータ保護要件に準拠する分類技術をデータガバナンスとアーカイブ製品に搭載

 「Integrated Classification Engine」は、個人識別情報(PII)を認識するパターン、GDPR、HIPAAをはじめとするグローバル規制に対応するポリシー、高リスクのキーワードを識別する辞書などを備えており、データをすばやくスキャンしてタグ付けして可視化する。これにより企業は、データの所在場所を問わず、データ資産全体にわたって、機密情報やリスクのある情報を適切に管理・保護することが可能になるという。

 「Integrated Classification Engine」を搭載した「Data Insight 6.0」および「Enterprise Vault 12.2」に続き、データ保護、ストレージなどの製品ポートフォリオに「Integrated Classification Engine」を順次搭載していく予定。

GDPRなど各国のデータ保護要件に準拠する分類技術「Integrated Classification Engine」

 「Integrated Classification Engine」には、まもなく実施されるEUのGDPR(一般データ保護規則)のような、世界中の厳しいデータ保護要件に準拠できるようにする新機能が導入されている。具体的には、企業のデータ環境全体から個人情報の位置を特定し、そのデータを適切に保持または削除するための操作を促すことができるという。

 「Integrated Classification Engine」では、クレジットカード番号やパスポート番号といった、個人識別情報を認識するパターンが100以上も事前設定されている。また、GDPR、HIPAA、サーベンスオクスリー(SOX)法などのグローバル規制に対応するポリシーも60種類以上が事前搭載されているため、コンプライアンス対応が迅速に行える。その他、不適切さを示唆する高リスクのキーワードを識別する辞書や、誤検知を最小限に抑える信頼性評価ツールや品質保証ツールといった機能を備えている。

データガバナンス製品「Veritas Data Insight 6.0」

 「Data Insight 6.0」は、コンテンツ分類、メタデータ分析、ユーザーの行動からの洞察を統合して、攻撃者や悪質な活動の可能性をすばやく特定する。「Data Insight」独自の「ユーザーリスクスコア」は防御の最前線として機能することになり、疑わしい活動を識別し、修正作業を開始して、機密ファイルを保護する。

 「Data Insight 6.0」は、ユーザーリスクスコアとその他のファイル属性を組み込んだ深層学習技術を備えており、企業内で最もリスクの高いファイルを探し出し、次にとるべき推奨ステップを提示する。「Integrated Classification Engine」のファイルスキャン方法に対して人工知能に基づく優先順位を付けることで、ペタバイト単位のデータを迅速に処理して、データの最もダークな部分でも可視化できるという。

アーカイブ製品「Veritas Enterprise Vault 12.2」

 「Enterprise Vault 12.2」を使用する管理者は、「Integrated Classification Engine」が提供する一貫したパターンとポリシーに基づいてすべての既存コンテンツを再分類し、アーカイブにインテリジェンスを付加できる。分類タグと保持ポリシーの整合が確保されるため、すべての重要データが適切に管理されるとともに、不要なデータは通常の運用処理の中で削除できる。

 分類機能が強化されたことで、分類タグを使用したコンテンツの検索が容易になり、コンプライアンス規制に準拠するための開示または情報要求への対応プロセスが効率化されるため、調査時間の短縮が可能になるという。

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
この記事の著者

EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティの最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/news/detail/9637 2017/08/07 15:30

Job Board

AD

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング