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「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2018年」で40のキーワードを抽出――ガートナー発表

日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2018年(作成:ガートナー)

ITリーダーの意思決定に役立つハイプ・サイクル

 ガートナーのハイプ・サイクルは、横軸に「時間の経過」、縦軸に「市場からの期待度」を置く2次元の波形曲線で表されている。新規テクノロジが市場に受け入れられるまでは、総じて同じ経過をたどる。

 まず、初めて市場に登場した後に期待は急上昇するが[黎明期]、成果を伴わないまま過熱気味にもてはやされ[ 「過度な期待」のピーク期]、熱狂が冷めると市場がいったん停滞し[幻滅期]、改めて実質的な市場浸透が始まり[啓蒙活動期]、成熟したテクノロジとして市場に認知されるに至る[生産性の安定期]。

 ハイプ・サイクルは、これら5つの段階で市場の成熟化の過程を示し、各キーワードはそれぞれの成熟度に従い、ハイプ・サイクル上にマッピングされている。マッピング・ドットの形状や色は、最後の成熟段階である「生産性の安定期」に至るまでに要する期間を表している。

 ハイプ・サイクルは、企業が新規テクノロジを採用するか否かを判断する際の参考指標として開発された。例えば、企業はハイプ[過剰な期待感]が起こっているというだけの理由でそのテクノロジに投資すべきではなく、初期の過剰な期待にかなっていないというだけの理由でそのテクノロジを無視すべきでもない。

 あえて初期ユーザーとなり、先行者利益を目指すケースもあれば、逆に市場での評価が安定するまで待ってから採用するケースもある。いずれにせよ、自社に利益をもたらす可能性のあるテクノロジを見極めた上で、最適な投資タイミングを判断しなければならない。ITリーダーのこうした意思決定にハイプ・サイクルは役立つ。

デジタル化の動きが活発化する一方で問題も顕在化している

 2018年現在、「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」は、ある意味利用して当たり前のものになりつつあり、モノのインターネット、人工知能、ブロックチェーンなど、さらに新しいトレンドが注目を集めている。

 一方で、このような個々のテクノロジとは別に、自社で運用・構築するITシステムをオープンにし、社内外のビジネス・エコシステムと連携することで、より大きな成果を得ようという発想が有望視され始めている。ガートナーでは、2016年から、このような発想を実現するものとして、「デジタル・ビジネス・テクノロジ・プラットフォーム」を紹介している。

 「デジタル」を旗印とするさまざまな動きが活発化する一方で、問題も顕在化し始めている。例えば、セキュリティ、特にサイバーセキュリティへの対応は、ITリーダーにとって火急の課題となっている。また、既存のレガシー・システムの近代化も、ITリーダーを久しく悩ませている課題だ。加えて、データや情報を分析しビジネスに生かしていくにはどうすればよいのかという課題も依然として根深く存在している。

 ガートナー リサーチ&アドバイザリ部門 マネージング バイス プレジデントの堀内秀明氏は、次のように述べている。

  2018年版の本ハイプ・サイクルでは、2017年からの変化を見ることを重視し、基本的に2017年版と同じキーワードを取り上げています。昨年、ピークにあると評価した「人工知能」「ブロックチェーン」に対する期待はピークを越え、「幻滅期」へと坂を下りつつあります。今後、概念実証(POC)や先行事例の結果が公表され、取り組みの困難さが顕在化するにつれて、慎重な姿勢が企業間に広まるものと予想されます。

  また、「デジタル・ビジネス・テクノロジ・プ ラットフォーム」は、いまだ新しいコンセプトと位置付けられていますが、市場からの期待は急 速に高まっています。逆に、現在幻滅期の谷底から上昇中の「ビッグ・データ」は、安定期に達する前に陳腐化すると再評価しました。ビッグ・データの活用に向けた検証や試行は、医療、製造、公共サービス分野、さらには顧客とのエンゲージメントといったさまざまな業種や業務において今後も進むと考えられますが、対象が曖昧な「ビッグ・データ」という表現は使われなくなり、業種・業務特化型ソリューションの一部として広がっていくとみているためです。

 なお、ガートナーは11月12~14日、「Gartner Symposium/ITxpo 2018」を東京・高輪のグランドプリンスホテル新高輪 国際館パミールで開催する。先見性に富むスピーカー、ビジネスの第一線で活躍している多くのCIOおよび企業のリーダー、業界の専門家、テクノロジ・プロバイダーが一堂に会するシンポジウムでは、未来のITやビジネス戦略へのヒントとなるビジネス課題の解決と業務の効率化を目的としたIT活用法についての幅広い知見が得られるという。

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EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

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