PwCネットワークの戦略コンサルティングチームであるStrategy＆は、調査レポート「デジタル化時代の労働力変革に向けた10の原則～組織・従業員のデジタル化対応スキルをいかに向上させるか」の日本語版を、2月25日にリリースした。
同レポートでは、自社の成長に必要な人材の不足を解決する方法の1つとして、既存従業員のスキル向上による「労働力変革」を提言している。トレーニングなどによる社内人材の業務能力向上および雇用の適正化、業務の再検討・再編が必要であると指摘し、改革を進める際の留意点や推奨事項を10の原則にまとめた「労働力変革のガイド」を紹介した。
「労働力変革のガイド」は、組織の活性化、人材への投資、変革の維持・管理の3つに分類され、売上やカスタマーエクスペリエンスを向上させた大規模小売チェーンやドラッグストアチェーンの成功事例などを挙げて、解説する。
さらに、Strategy＆の企業文化変革の研究・実践の中心であるカッツェンバック・センターや、PwCネットワークがこれまでに行ってきた労働力変革に関連する調査、研究から導かれた示唆なども盛り込んでいる。
