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「モダンアプリケーションへ舵を切れ」
世界規模での新型コロナウイルスの蔓延という未曾有の事態を私たちは体験しました。この経験を活かして私たちは新たな社会に適応してゆくべきです。 そして、「変化がいつ訪れるかわからない」状況においては「変化に迅速に対応できるIT」が必要になります。それを実現するためには、アプリケーションのモダン化が重要です。 本サイトは「モダンアプリケーションへ舵を切れ」というテーマでアプリケーション開発手法、コンテナ/Kubernetesといったプラットフォーム、クラウドのトランスフォーメーションを軸に、VMwareとビジネスパートナーによる“変革に向けた”ソリューションについて紹介します。
テレビなどでも取りあげられるようになり「DX」という言葉の認知はかなり広がった。しかし、その解釈は企業や人により様々だ。DXのためにまずはビジネスのデジタル化を進め、その先で何か新しいビジネスを生み出そうとするケースもあれば、大量のデータを分析、AIや機械学習などの技術を活用することで新しい知見を得て、ビジネスに変革をもたらす場合もある。また、置かれた状況や目指す変革の姿は企業で違うため、それぞれの企業に最適なDXアプローチも異なる。様々なDXのアプローチがある中、多くの企業が直面している課題として、レガシーシステムが足枷になりDXが進められないことが挙げられる。そのためレガシーシステムをモダナイズすることで、DXを実践しやすくすることが急がれているのだ。
米国の調査によると、DevOpsエンジニアの給与が上昇している。どのような背景に価値があると見なされているのか。また実際にDevOpsを実践しようとした時に、陥りがちな罠にはどういうものがあるか、理想的な方向に進むにはどうしたらいいか。ソフトウェア開発、インフラデザイン、コンサルティングなど、幅広い経験を持つSB C&S 加藤学氏におうかがいした。
企業がDXを進める中で、柔軟性や拡張性がないレガシーシステムが足枷となっている。この問題を解決するためにパブリッククラウドなどに移行し、インフラをモダナイズ。さらにコンテナなどクラウドネイティブな技術を用いてアプリケーションもモダナイズすることで、DXで求められるアプリケーション開発のスピードの向上を実現する。このような“DXのための取り組み”の重要性は理解されつつあるが、実際にコンテナを活用しその恩恵を受けている企業はまだまだ少ない。IPAの「DX白書 2021」によれば、既にコンテナを全社的あるいは事業部で活用している、活用を検討している企業を合わせた割合は24.5%しかない。米国はこの割合が75.6%もあり、大きな差となっているのが現状だ。
ITがなかった時代にも公共、企業、個人などそれぞれの領域に社会の仕組みがあり、それにより人々の生活が営まれていた。その後1950年頃にITが登場し、元々あった社会の仕組みの中にITが入り込み発展、効率化することとなる。現在は社会の仕組みがどんどん変化し、新しくなった社会の仕組みの中に「デジタル」というキーワードが登場している。それにより公共、企業、個人などの領域が連携し、それぞれの枠を超えた新たな仕組みとして成り立ってきている。
今や経済産業省による「DXレポート」の内容も理解され、多くの企業がDXに取り組まなければならないと考え行動に移している。DXに取り組み、いち早くアプリケーションのモダナイズなどに着手している企業は、そうでない企業と比べるとコロナ禍の厳しいビジネス環境でも業績が向上しているところが多い。特に、新型コロナウイルスのパンデミックのような急激な変化では、デジタル技術活用の重要性が改めて増している。変化への迅速な対応には、新たなデジタル技術を積極的に取り入れサービスを柔軟に変化させなければならない。加えてビジネススピードを上げるためには、内製化を進めDXを加速する体制づくりも必要だ。
コンテナやKubernetesが年々普及しつつある。アプリケーションのモダナイズやクラウドネイティブ化のためには避けて通れなさそうだが、アプリケーション開発者からすると「できれば下のレイヤにはあまり関わりたくない」と敬遠したいのが本音ではないだろうか。アプリケーション開発者がKubernetesに苦手意識を持つ理由から、Kubernetesを意識しなくてもいいプラットフォームについてVMware デベロッパーアドボケイト柳原伸弥氏が解説する。
エンタープライズシステムなど、大規模なシステム開発の現場でも、品質を担保したうえで開発の高速化が求められている。この課題解決のために活用されているのが「Spring Framework(以下、Spring)」をはじめとするフレームワークである。2014年にリリースされた「Spring Boot」はバージョン2.3より、開発者に馴染みのあるコマンドに手を少し加えるだけで、Dockerイメージを容易に作れるようになったという。つまりコンテナ仮想技術(以下、コンテナ)が開発者にとってより身近になる時代が迫っているのだ。コンテナへの知識を高めることが開発者にとって、どんなメリットをもたらすのか。SB C&SでDevOpsを推進するエンジニアとして活躍するICT事業本部 ICT事業戦略・技術本部 技術統括部テクニカルマーケティングセンター 佐藤梨花氏に話を聞いた。
企業のIT部門、中でもITインフラ担当者は、DXを進めるために既存ITインフラの安定した運用はもちろん、新たにコンテナ環境の管理、運用管理と自動化を行うために設計されたオープンソースソフトウェアである「Kubernetes」の使いこなしにも取り組まなければならない。そのような状況にあるITインフラ担当者は、どのような課題に直面し、解決のためのアプローチをとればよいのだろうか。
クラウドネイティブに向けたアプローチとしては、「リフト&シフト」を耳にすることも多い。一方で、モダナイゼーションを支援する三井情報では「シフト&リフト」を推奨しているという。その理由とは何か、そしてコンテナ環境の構築をこれから始めるなら、どのような構成で、どのようなアプローチがいいだろうか。三井情報のエキスパートに最新のアプローチを訊いた。
アプリケーション開発を素早く実践するにはアジャイルやスクラムといった手法に、コンテナ環境が欠かせない。いざアジャイル化に舵を切ろうとした時に直面する課題にはどんなものがあるか。克服するにはどうしたらいいか。マルチクラウドのプラットフォームとアジャイル化支援に強みを持つヴイエムウェア 中村貴弘氏に訊いた。
コンテナ環境を構築したら、次は運用と保守を軌道に乗せることが課題となる。開発と運用でどう役割分担するか、CI/CDを含めた作業の自動化をどう実現するかなどの課題解決に向けて、三井情報はコンテナの内製化支援サービスを提供している。今回は、その背景や詳細を同社の専門家に訊いた。
アプリケーションのモダナイズが加速し、コンテナの導入が着実に広がりつつある。コンテナは環境を素早く構築でき、アプリケーションライフサイクルを高速化できると期待されている。その一方で、セキュリティ対策はどうすべきなのか。CISSPも保有するセキュリティのプロである、SB C&S 竹石渡氏にコンテナ環境におけるセキュリティ対策のポイントについて訊いた。
AI、機械学習の活用が企業の競争戦略で必須となりつつある。そのために、AI開発環境の構築に取り組み始めた企業は多い。しかしながら、AI開発のインフラを導入し、継続して価値を生み出せるよう運用するには、さまざまな課題がある。企業においてビジネスに本格的にAIを活用するためには、一体どのようなアプローチが良いのだろうか。
プロダクトを素早く開発してリリースできるアジャイル開発はビジネスの競争力を高めることができる。メリットは理解できても、二の足を踏んでいる企業は多いのではないだろうか。今回はPivotal Labs(現VMware Tanzu Labs)を通じて、アジャイル開発に取り組んだ東京証券取引所の岡崎氏、小林氏と富士通の澤入氏にプロダクトや経緯をお伺いする。