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次世代ITインフラの最適解は「コンテナプラットフォーム」 三井情報は企業の“内製化”を目指す 「VMware Tanzu」によるアプリケーションモダナイゼーションでDX加速を支援

edited by DB Online   2022/02/24 10:00

 今や経済産業省による「DXレポート」の理解が進み、多くの企業がDXに取り組まなければならないと考え行動に移している。DXに取り組み、いち早くアプリケーションのモダナイズなどに着手している企業は、コロナ禍の厳しいビジネス環境でも業績が向上しているところが多い。特に、新型コロナウイルスのパンデミックのような急激な環境変化においては、デジタル技術活用の重要性が改めて増している。変化への迅速な対応には、新たなデジタル技術を積極的に取り入れサービスを柔軟に変化させなければならない。加えてビジネススピードを上げるためには、内製化を進めDXを加速する体制づくりも必要だ。

ITインフラにおける仮想化基盤以来の大きな変化

 DXの実現には、企業における様々な面での改革が必要だ。特にITにおける改革の一つとして、モダンアプリケーションを動かすための次世代ITインフラの提供が求められる。「IT部門はモダンアプリケーションを動かす基盤を、開発者に迅速に提供できなければなりません。現状、その解はコンテナベースのプラットフォームでしょう」と言うのは、三井情報 ソリューション技術本部 次世代基盤第二技術部 第一技術室の竹村友宏氏だ。コンテナを活用することにより、開発者には新しいサービス開発などに専念してもらうのだ。

三井情報 ソリューション技術本部 次世代基盤第二技術部 第一技術室 竹村友宏氏
三井情報 ソリューション技術本部 次世代基盤第二技術部
第一技術室 竹村友宏氏

 コンテナベースのプラットフォームは、仮想化基盤が登場して以来のITインフラにおける大きな変化だ。この新たなコンテナプラットフォームの導入/運用のために、ITインフラ担当者がやるべきことは多岐にわたる。そのため学習コストは高く、既存ITインフラを安定運用しながらコンテナ技術を学習し追随することは容易ではない。

 一方、パブリッククラウドを利用すれば、比較的容易にコンテナ環境を活用することができる。とはいえ、アプリケーション開発者だけで活用を始めてしまうと、パブリッククラウドであっても開発者がコンテナのインフラ周りの面倒も見なければならず、開発に専念できなくなる可能性もある。

 また、各サービス部門や事業部門が独自にパブリッククラウドを選んでしまうとコンテナプラットフォームが乱立し、セキュリティの担保やデータの扱いなど組織全体でガバナンスを効かせることができなくなる。この新たな課題の中では、適切な対応をとらなければインフラ担当者と開発者、双方の負担が増えると竹村氏は指摘する。


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著者プロフィール

  • 谷川 耕一(タニカワ コウイチ)

    EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーター かつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。

  • 関口 達朗(セキグチ タツロウ)

    フリーカメラマン 1985年生まれ。 東京工芸大学芸術学部写真学科卒業。大学卒業後、小学館スクウェア写真事業部入社。契約満期後、朝日新聞出版写真部にて 政治家、アーティストなどのポートレートを中心に、物イメージカットなどジャンルを問わず撮影。現在自然を愛するフリーカメラマンとして活動中。

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