次世代ITインフラの最適解は「コンテナプラットフォーム」　三井情報は企業の“内製化”を目指す

ITインフラにおける仮想化基盤以来の大きな変化

　DXの実現には、企業における様々な面での改革が必要だ。特にITにおける改革の一つとして、モダンアプリケーションを動かすための次世代ITインフラの提供が求められる。「IT部門はモダンアプリケーションを動かす基盤を、開発者に迅速に提供できなければなりません。現状、その解はコンテナベースのプラットフォームでしょう」と言うのは、三井情報 ソリューション技術本部 次世代基盤第二技術部 第一技術室の竹村友宏氏だ。コンテナを活用することにより、開発者には新しいサービス開発などに専念してもらうのだ。

　コンテナベースのプラットフォームは、仮想化基盤が登場して以来のITインフラにおける大きな変化だ。この新たなコンテナプラットフォームの導入／運用のために、ITインフラ担当者がやるべきことは多岐にわたる。そのため学習コストは高く、既存ITインフラを安定運用しながらコンテナ技術を学習し追随することは容易ではない。

　一方、パブリッククラウドを利用すれば、比較的容易にコンテナ環境を活用することができる。とはいえ、アプリケーション開発者だけで活用を始めてしまうと、パブリッククラウドであっても開発者がコンテナのインフラ周りの面倒も見なければならず、開発に専念できなくなる可能性もある。

　また、各サービス部門や事業部門が独自にパブリッククラウドを選んでしまうとコンテナプラットフォームが乱立し、セキュリティの担保やデータの扱いなど組織全体でガバナンスを効かせることができなくなる。この新たな課題の中では、適切な対応をとらなければインフラ担当者と開発者、双方の負担が増えると竹村氏は指摘する。