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【特集】VMware Tanzu「モダンアプリケーションへ舵を切れ」(PR)

次世代ITインフラの最適解は「コンテナプラットフォーム」 三井情報は企業の“内製化”を目指す

「VMware Tanzu」によるアプリケーションモダナイゼーションでDX加速を支援

 今や経済産業省による「DXレポート」の理解が進み、多くの企業がDXに取り組まなければならないと考え行動に移している。DXに取り組み、いち早くアプリケーションのモダナイズなどに着手している企業は、コロナ禍の厳しいビジネス環境でも業績が向上しているところが多い。特に、新型コロナウイルスのパンデミックのような急激な環境変化においては、デジタル技術活用の重要性が改めて増している。変化への迅速な対応には、新たなデジタル技術を積極的に取り入れサービスを柔軟に変化させなければならない。加えてビジネススピードを上げるためには、内製化を進めDXを加速する体制づくりも必要だ。

ITインフラにおける仮想化基盤以来の大きな変化

 DXの実現には、企業における様々な面での改革が必要だ。特にITにおける改革の一つとして、モダンアプリケーションを動かすための次世代ITインフラの提供が求められる。「IT部門はモダンアプリケーションを動かす基盤を、開発者に迅速に提供できなければなりません。現状、その解はコンテナベースのプラットフォームでしょう」と言うのは、三井情報 ソリューション技術本部 次世代基盤第二技術部 第一技術室の竹村友宏氏だ。コンテナを活用することにより、開発者には新しいサービス開発などに専念してもらうのだ。

三井情報 ソリューション技術本部 次世代基盤第二技術部 第一技術室 竹村友宏氏
三井情報 ソリューション技術本部 次世代基盤第二技術部
第一技術室 竹村友宏氏

 コンテナベースのプラットフォームは、仮想化基盤が登場して以来のITインフラにおける大きな変化だ。この新たなコンテナプラットフォームの導入/運用のために、ITインフラ担当者がやるべきことは多岐にわたる。そのため学習コストは高く、既存ITインフラを安定運用しながらコンテナ技術を学習し追随することは容易ではない。

 一方、パブリッククラウドを利用すれば、比較的容易にコンテナ環境を活用することができる。とはいえ、アプリケーション開発者だけで活用を始めてしまうと、パブリッククラウドであっても開発者がコンテナのインフラ周りの面倒も見なければならず、開発に専念できなくなる可能性もある。

 また、各サービス部門や事業部門が独自にパブリッククラウドを選んでしまうとコンテナプラットフォームが乱立し、セキュリティの担保やデータの扱いなど組織全体でガバナンスを効かせることができなくなる。この新たな課題の中では、適切な対応をとらなければインフラ担当者と開発者、双方の負担が増えると竹村氏は指摘する。

ハイブリッドなコンテナ環境にも最適な「VMware Tanzu」

 これまで三井情報では、主にITインフラの側面から顧客に付加価値を提供できるよう支援してきたという。その中で、顧客企業のコンテナプラットフォーム導入の要望には、オンプレミスによるプライベートクラウドで一旦インフラをモダナイズし、必要に応じてパブリッククラウドなどに展開する方法を提案している。「このアプローチで、プライベートでもパブリックでも同じようにアプリケーションを動かせる環境を実現できます」と竹村氏。

 パブリッククラウドのサービスを使いコンテナ環境を実現することは比較的容易だが、組織におけるデータやセキュリティの要件によっては、アプリケーションやデータをクラウドに持っていけない場合もある。結果的に、パブリッククラウドとオンプレミス(プライベートクラウド)の“ハイブリッドなコンテナプラットフォーム”が必要だ。三井情報では、このハイブリッドなコンテナプラットフォームを実現するための最適な選択肢を「VMware Tanzu」と考えている。

 「VMware Tanzuならハイブリッドクラウドでのガバナンス確保の課題を解決でき、さらに既存のVMware vSphereの運用ノウハウを生かせます。コンテナ技術を習得する学習コストも低く、その上でベンダーによる手厚いサポートも受けられます」と竹村氏、VMware Tanzuなら本番展開時の運用も安心だと説明する。

 VMware Tanzuには、モダンアプリケーションをアジャイル開発し、DevOpsで安全に運用するために必要な要素がすべて揃っている。また、三井情報では企業が迅速にVMware Tanzuを導入して利用できるようにサポート。VMware Tanzuの環境を顧客自身で早期に立ち上げ使いこなせるようにするトレーニングまで提供していることも特長の一つだ。

 DXにおいて顧客のデータを最大限に活かすためには、「企業がデータをどこで活用したいか」あるいは「このデータはここにしか置けない」などの要件に応じてパブリックやプライベート、エッジにも柔軟にデータ/アプリケーションを配置できなければならない。それを容易に実現できるのがVMware Tanzuだと竹村氏は述べる。

 VMware Tanzuでは、既存のVMwareの仮想化基盤をベースとして利用可能だ。これは企業にとって大きなメリットとなる。「『VMware vSphere with Tanzu』を使えば、慣れているVMware vCenterなどを用いてコンテナを管理することができます。これはインフラ担当者のコンテナに対する心の壁を取り除ける、大きなメリットでしょう」とも言う。

 もちろん、オープンソースソフトウェアを組み合わせてコンテナプラットフォームを実現することもできる。しかしながら、実現には多くの学習コストがかかり、本番環境での利用となればサポート面での不安要素も多い。コンテナを使いこなせる技術者を数多く抱える一部の企業を除けば、多くの企業にとってオープンソースソフトウェアベースでコンテナ環境を実現し運用することは、難しいのが現実だ。

迅速なコンテナプラットフォーム導入を支援

 三井情報では、アプリケーションのモダナイズを加速するためのソリューションとして、「VMware TKG(Tanzu Kubernetes Grid) on VxRailパッケージ」を提供している。これはVMware Tanzuの環境を、企業がより迅速かつ容易に導入/運用を可能とするために必要なものをパッケージ化したものだ。最新の安定版Kubernetesがいち早く取り込まれており、アプリケーションの移行性を損なう独自機能拡張などは入れ込んでいないという。

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 また、VMware Tanzuを導入する際には、どのようなハードウェアでリソースはどれくらい用意すれば良いか、インフラ担当者は頭を悩ませることになる。その点「VMware TKG on VxRailパッケージ」ならば、VMware Tanzuの環境に係るハードウェア、プラットフォームの設計、導入方法をパターン化して提供するため、インフラ担当者は容易に導入可能だ。さらに、スモールスタートが可能で、本番の商用環境までビジネス規模に応じた柔軟な構成がとれることも特長の一つだ。ハードウェアにDell Technologiesのハイパーコンバージドインフラ(HCI)であるVxRailを採用しているため、将来の拡張性も確保している。

 加えてプラットフォームの利用トレーニングも提供することで、導入の支援だけでなく顧客自身でTKG環境を活用できるようにすることもサポートする。

 一旦オンプレミスでVMware TKGの環境を活用できるようになれば、将来的にパブリッククラウドに展開する際にも、オンプレミス(プライベートクラウド)と同じ使い勝手となる。この環境を実現できれば「データやアプリケーションを適材適所に配置でき、パブリッククラウドにおけるセキュリティなどのセンシティブな管理が減ります。それだけでもインフラ担当者にとっては、大きなメリットになるはずです」とも述べる。

 現状、三井情報ではコンテナプラットフォームのユースケースとして、大きく二つのアプローチを考えているという。一つ目はモダナイゼーションを進める上でさらに重要性を増す「データセキュリティ」の観点でのアプローチだ。データに対するセキュリティ要件に応じ、データを配置すべき場所をパブリック/プライベートクラウドにしっかりと分離し、それぞれの環境を使い分けられるようにする。

 また、アプリケーションのワークロードの閑散期はプライベートクラウドを中心に運用し、繁忙期のワークロード負荷が高まるときだけパブリッククラウドを利用するケースもある。これらのプライベートクラウドのニーズには、もう一つのソリューションとなる「VMware vSphere with Tanzu on VxRailパッケージ」で応えるという。このパッケージは、VMware製品で慣れ親しんだ仮想マシンの運用の延長上でKubernetesの導入/運用を行えることが特長である。

 二つ目は「コスト」観点でのアプローチだ。パブリックラウドの利点の一つが、必要なITリソースの使用量に応じてコストが変動する従量課金だ。とはいえ、コストの変動を避けたいと考える場合もある。パブリッククラウドでは、ネットワークトラフィックの使用量の変動が大きくコストに影響し、それを避けたい企業もあるからだ。

 たとえば、パブリッククラウドから多くのデータを取り出そうとすると、思いがけず大きなコストが発生する。一方オンプレミスのコンテナプラットフォームであれば、今までの一定したコスト管理と同じように運用できる。このメリットを活かしつつ、必要なときにパブリッククラウドを活用できるオプションを持たせる。その際にも、VMware TKG on VxRailパッケージが有効な選択肢となるのだ。

目的は企業の「内製化」 三井情報は伴走者として包括的に支援

 多くの企業がアプリケーションのモダナイズの必要性について、既に十分認識している。とはいえ、どこから手を付けるべきか迷っているところも多い。また、PoCなどは実施するも本番環境への展開で足踏みしている場合もあるだろう。そういった企業に対して三井情報では、まずは小さくスタートすることを薦める。その際に、PoCを成功させることを重視するのではなく、本番での運用を想定しておくことが重要だという。

 DXにおいては、コンテナプラットフォームの導入自体が目的ではない。コンテナプラットフォームを活用し、モダンアプリケーションの開発スピード上げてビジネスを変革することが必要だ。「そのための支援は、ベンダーが顧客に貼り付いているようであれば今までと変わらない。三井情報は、企業が内製化できるようなサポートを提供していきます」と竹村氏。そのために、DXのような変革に追随するための適切なサポートを行い、顧客企業内でのインフラ維持とアプリ開発の橋渡しができるよう長く続くパートナー関係を築いていきたいと語った。

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