酒井真弓の『Enterprise IT Women』訪問記|EnterpriseZine（エンタープライズジン）

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情報システム部門は一般的に男性が多い傾向にあるとされる。しかし、デジタルネイティブ世代をはじめ、これからは男女比の偏りは解消し、女性も活躍する部門の一つとなっていくだろう。本連載では、これまで道を切り開いてきた女性リーダー（親しみを込めて『Enterprise IT Women』と呼ぶ）にスポットを当て、今どんなことに取り組んでいるのか、これまでの情シスキャリアなどを伺う。情シス部門の就業経験をもつノンフィクションライターの酒井真弓氏が『Enterprise IT Women』を訪ねた記録をお届けする。

記事

LIXIL、894もの“巨大レガシーシステム”刷新に再挑戦　成功へのカギを握る「400の統合テスト」

　今まさに佳境を迎えるLIXILの基幹システム刷新プロジェクト。5社が統合して誕生した歴史的背景から、大規模かつ複雑を極める基幹システムは、894システム、14,140インターフェースに及び、400ものテストシナリオが必要だったという。金属基幹システム刷新のプロジェクトオーナーで、統合テストも統括する深沢由子さんに、プロジェクトの裏側を聞いた。

海外売上1000億円へ──アダストリアが事業拡張に向け、アジア各国の基幹システム刷新を断行中

　「GLOBAL WORK」や「LOWRYS FARM」「niko and ...」といった多数のアパレルブランドを展開するアダストリア。その勢いは国内にとどまらない。2022年には海外事業の黒字化を果たし、2024年2月期で海外店舗を122まで拡大。将来的には海外売上1000億円を目指しているという。これを加速させるのが、同社のグローバル標準のDX戦略だ。アジア各国で基幹システムの刷新を断行中の李若洵さんに聞いた。

ITに積極投資する中外製薬に学ぶ「ITガバナンス」のあり方　可視化したデータにもとづく戦略的な判断を

　「DXプラチナ企業2023-2025」にも選定されるなど、“DXの雄”として名高い中外製薬は今、全社的なITガバナンスの強化に取り組んでいる。攻めのIT戦略を進める中で、アーキテクチャの妥当性検証や投資対効果の評価、IT資産管理の強化など、より横断的なITガバナンスが求められるようになった。経営戦略と密接に結びついたDX時代のITガバナンスについて、ITポートフォリオグループグループマネジャーの堀田美紗都さんに聞いた。

データ活用を現場任せにしない、伊藤忠商事「HANABI」の活用促進を担う「BICC」の活動実態を訊く

　「商人型」ビジネスモデルをアップデートする──伊藤忠商事のDXに掲げられたスローガンだ。ビジネスありき、収益性重視の地に足のついたDXを基本思想に、機動的かつROIに見合う合理的なDXを目指し、内製化を進めている。中でも注力しているのが、データドリブンの徹底だ。プロジェクトをリードする、IT・デジタル戦略部 DXプロジェクト推進室長代行の市橋加代さんに、内情を聞いた。

エバラ食品のDXは“土台づくり中”　社内の機運が高まりローコードツールの勉強会に100人以上が参加

　「黄金の味」や「すき焼のたれ」などで知られるエバラ食品工業（以下、エバラ食品）は2022年、情報システム部にDX推進課を新設し、従来のインフラ基盤の整備から人材育成、生成AIの活用まで、いくつものプロジェクトを同時進行中だ。現状は従来業務の割合が多く、「DX推進課を名乗るのに少し抵抗がある」と笑う課長の羽咋有果さんに話を聞いた。

20年以上使い込んだ基幹システム脱却でライオンの変革の土台整う　「ずっとやりたかった」ことに挑戦へ

　ライオンは、2018年から4年がかりで、大規模基幹システムのビッグバン刷新を果たした。新システムの基盤には「SAP S/4HANA」を採用。Fit to Standardで経営の高度化とIT運用の省力化を目指す。そして現在、全社プロジェクトとして力を入れているのは、新基幹システムとサプライチェーンの最適化だ。同領域を担当するデジタル戦略部の酒井由宇さんに、物流クライシス、2024年問題など喫緊の課題への対応を聞いた。

大林組のDX原動力は「現場の課題意識」　実務者たちを中心にした“自発的な変革”を後押し

　大林組は、2022年に発表した中期経営計画で「デジタルによる変革の実践」を掲げ、「収益を支える生産DX」「生産を支えるバックオフィスのDX」「情報セキュリティの強化」を3本柱に、DX基盤を構築。2023年には「DX銘柄2023」に選定されるなど、着実に成果を上げている。強みは、やはり現場力だ。DX本部生産デジタル部生産第二課長市川和美さんに聞いた。

生成AI活用でリードするベネッセが実現したい“未来”──教育現場での業務負荷軽減の可能性を探る

　学びのビッグデータを活かし、一人ひとりが楽しく学び続けられる世界を目指す、ベネッセホールディングス。「進研ゼミ」等の通信教育事業における学習データを基に理解度や得意／苦手の傾向を分析するほか、端々に学習効果が高まる工夫を施している。2023年には、国内でいち早く独自の社内AIチャット「Benesse Chat」を開発し、話題をさらった。現在は、学校現場の業務負担を軽減すべく、教職員とともに生成AIを活用した実証実験を行っているという。同社データソリューション部新領域開拓課の渡部志帆さんに聞いた。

“りそなショック”から20年──顧客視点を第一に考えてきた女性リーダーが実践する「アジャイル思考」

　りそなホールディングスは、2018年に「りそなグループアプリ」をリリース。アジャイル開発体制を強化し、国内トップクラスの評価を獲得する銀行アプリとなった。2021年からは、アプリ開発などDXのノウハウを活かし、「金融デジタルプラットフォーム」を構築。DX人材不足に悩む地方銀行などに提供することで、従来の枠組みにとらわれない外部との幅広い共創を目指す。りそなホールディングス IT企画部グループリーダーの島田律子さんに聞いた。

歴代の『Enterprise IT Women』が議論！情シス部門の女性リーダーがより活躍できるには

　2022年8月、SUBARU IT戦略本部情報システム部長（当時）の辻裕里さんから始まった「酒井真弓の『Enterprise IT Women』訪問記」が、2023年12月7日公開回で18回目を迎えました。まだまだ女性が少ない情シス界隈。せっかくなら集まって本音で語り合いたいということで、これまで取材させていただいた皆さんを招いて“オフ会”を開催しました。本稿では、その模様を読者の皆さんにもお届けすべく、SUBARUの辻さんとのトークセッションを中心にレポートします。なお、筆者はオフ会が楽しすぎて燃え尽きてしまい、翌日は寝坊しました（笑）。

世界25の国や地域にわたる物流ネットワークをもつヤマトグループ、海外拠点のセキュリティを強化へ

　世界中で様々なサイバー攻撃、セキュリティインシデントが取り沙汰される中、世界25の国や地域にわたる物流ネットワークをもつヤマトグループは「サステナブル中期計画2023」において「情報セキュリティ重大事故0件」を掲げる。グループ全体のセキュリティを司る、ヤマト運輸デジタル推進部サイバーセキュリティグループの竹井聖美さんに、“絶対に止められない”社会インフラの舞台裏を聞いた。

2032年までに内製人材1,000人を目指すニトリ。急ピッチの人材育成・組織拡大期における文化醸成術

　家具大手のニトリホールディングス（以下、ニトリ）の情報システム部門が大きく変わろうとしている。2032年までに3,000店舗、売上高3兆円を掲げ、2025年までに情シスだけで（パートナーを含めて）300人増の700人体制、2032年には1,000人体制を目指す。2022年4月には、IT子会社「ニトリデジタルベース」を設立。もともとITも「完全内製」にこだわってきたニトリだが、深い現場理解とデジタルの知見を有した“情シス1,000人”をどう育成していくのか。情報システム改革室組織戦略・教育改革チームの山口祐子さんに聞いた。

コロナ禍を経て『ANA’s Magic』が進化。牽引するリーダーのデザイン思考が生み出す“ワクワク”

　2019年には「攻めのIT経営銘柄」でDXグランプリを獲得するなど、国内のDXを先導してきた全日本空輸（以下、ANA）。コロナ禍で旅客需要は一時大幅に減少したが、2022年度決算ではついに3年ぶりの黒字化を果たした。その背景には、航空だけに頼らないビジネスモデルの変革や新たな顧客体験の創出を含む、大規模な事業構造改革があった。小学生2人の母でもある、同社デジタル変革室イノベーション推進部サービスイノベーションチームリーダーの森山綾子さんに聞いた。

“世界でトップを目指す”資生堂、グローバルでの業務標準化に向けて大規模に基幹システムを刷新へ

　創業151年目、世界約120の国と地域で事業を展開する資生堂。2030年までにスキンビューティー領域で世界ナンバー1になることを掲げる同社にとって、目下の挑戦は2019年に始まったグローバル規模の基幹システム刷新プロジェクト「FOCUS（First One Connected & Unified Shiseido）」だ。従来、商習慣の異なる国ごとに個別管理していた基幹システムを統合し、シングルインスタンスの実現に取り組む。業務プロセスを標準化しベースとなる経営基盤を再構築することで、“世界で勝てる状態”を目指すという。様々なプロジェクトに携わる資生堂インタラクティブビューティー IT本部デジタルプラットフォーム部部長櫻井佳子さんに聞いた。

新規事業がけん引するDNP、「第三の創業」を目指して“変化に対応しやすい”システム構成を模索中

　2019年・2020年・2023年に「DX銘柄」（旧「攻めのIT経営銘柄」含む）に選定された大日本印刷（以下、DNP）。紙の印刷事業が縮小する一方で、有機ELディスプレイ製造用メタルマスク、ディスプレイ用光学フィルム、リチウムイオン電池用バッテリーパウチといった製品は世界トップシェアを獲得している。いわゆる“両利きの経営”を体現する存在と言えるだろう。ドラスティックなビジネス変革を支える情報システムのあり方とは。情報システム本部デジタル変革室室長の塩崎美恵さんに聞いた。

国内最大級のデータ量をもつヤフーが決断した「脱内製」──基幹システム刷新でブラックボックス化を解消へ

　約100のサービスを展開するヤフー。国内最大級のデータ量を武器に、データドリブン経営を加速している。その一環として取り組んでいるのが、徹底したデータマネジメントとブラックボックス化が進んだ基幹システムの刷新だ。情報システム本部データマネジメント部長の新井志乃さんに、その裏側を聞いた。

何かあったときに相談できるかが分かれ道に。住友化学のセキュリティホープが訴える「多様性」の重要さ

　総合化学メーカーの住友化学でサイバーセキュリティを担う門田あおいさんは、オフィスに加え、工場のセキュリティ強化にも取り組んでいる。一般的に工場の産業用制御システムは、インターネットに接続しないことを前提に設計されたものが多く、セキュリティは後回しにされてきた領域だ。しかし、工場のDXやIoT化により、サイバー攻撃の標的となるリスクが高まっている。

稼働率99.95％以上を目標にサービス提供を最優先　損保ジャパンのITインフラを担う要職が語る運用術

　SOMPOグループで、システム開発・運用などを手掛けるSOMPOシステムズ。新基幹システム「SOMPO-MIRAI」の構築を進めるとともに、ITサービスマネジマントにも力を入れている。常務執行役員 ITサービス第一本部長の田中久子さんは、「システム業界の中でやっと運用が重視されるようになってきた」と語る。

セブン銀行の3割以上が参加する「データ活用促進コミュニティ」の実態を探る──松橋社長も活性化を後押し

　セブン銀行は、データドリブン企業への変革を目指し、社内にデータ活用を根付かせるために様々な施策を展開しています。同社コーポレート・トランスフォーメーション部 DMO（Data Management Office）調査役の西嵜靖子さんに話を聞きました。

2年におよぶ出光興産×昭和シェルの基幹システム統合の舞台裏──いかに現場担当者を巻き込むか

　燃料油、基礎化学品、資源など幅広い事業領域をもつ出光興産。2019年の昭和シェルとの経営統合を皮切りに、システム面でも大規模プロジェクトが続いている。デジタル・ICT推進部で基幹システムの会計領域を担当する柴田美貴さんは、今こそ情報システム部門の意識改革が必要だと話す。

サントリーに根付く「やってみなはれ」精神でモダナイズ進む　グループIT基盤をAWSに移行

　清涼飲料や酒類の製造・販売を中心にグローバル展開するサントリーグループ。その中でIT戦略の立案からシステム開発・運用、ユーザーサポートを担うサントリーシステムテクノロジーは、AWSをベースとしたクラウド開発の標準化、脱Oracleを進行中だ。さらに最近では人材育成にも力を入れている。サービス開発部課長古川晴子さんに話を聞いた。

国内外の“今”を伝える共同通信社、「報道第一」の現場とデジタル化の折衝ポイントを探る

　テレビや新聞、ラジオをはじめ、全国のメディアに国内外のニュースを提供する共同通信社。入社5年目の村上茜さんは、その中核であるメディア各社にニュースを配信するシステムを担当している。（※ご本人の希望で顔写真は撮影していません。）

100年企業の東急に行き渡った“お客さまファースト”の精神　情シスの枠を超えて進めるデジタル戦略

　一般に情報システム部門の顧客は従業員であり、エンドユーザーとは距離があることが多い。SIerに勤務していたころ、会社が売りたいものを売ることに葛藤した梶井由起子さんは今、東急の情シスとして、従業員、そして、沿線を利用するお客さまのためになることを全力で追求している。

リーマンから野村證券へ　「銘柄管理システム」を支えるグローバルリーダーは変化に強い

　野村證券ホールセールIT部データ・サービス課の堀内美恵子さん。子育て奮闘中の昨年、グローバルチームのヘッドに抜擢された。「毎日バタバタ」という堀内さんは、どのようにして日本、インド、欧米など、あわせて44人のチームをマネジメントしているのだろうか。

“脱ハンコ”を進める日立金属　SIer出身のワークフロー開発リーダーに「社内浸透の仕掛け」を聞く

　日立金属（2023年1月に「プロテリアル」に社名変更予定）は、2018年、総労働時間の短縮と業務合理化を目指し、間接部門改革をスタートした。その中核を担うワークフローの開発リーダーとして抜擢されたのが、当時SIerから情報システム部へとキャリアチェンジしたばかりの上村昌子さんだ。

「PX」の中核を担うデータ活用の社内実装　自走する組織への鍵は「小さな成功の積み重ね」

　パナソニックグループが遂行中のDXプロジェクト「パナソニックトランスフォーメーション（通称、PX）」。「デジタルと人の力で『くらし』と『しごと』を幸せにする」をテーマに、ビジネスモデルや業務プロセス、組織カルチャーを変革し、事業競争力の向上を目指している。今回取材したパナソニックインフォメーションシステムズデータ分析ソリューション事業部黄地綾子さんは、データ活用の領域からPXを推し進めるキーパーソンだ。

「かくあるべき」から解放を　システム障害を激減させた“我が事マインド”とは

　「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げ、多様な生き方、働き方に寄り添うパーソルホールディングス。だが、かつてグループの情報システムを担う部門のメンバーは、圧倒的な業務量に笑えないほど疲弊していた。当時責任者を務めていた朝比奈ゆり子さんは、2020年、ソフトウェア開発の手法の一つであるスクラムを導入。1年足らずで同部門を自律分散型のアジャイル組織へと変革した。「言われたものを作るのではなく、“我が事”としてサービスを作っていける部門になりたい」。そう語る朝比奈さんに、チームづくりで大切にしてきたことを聞いた。

「女性こそタイトルにこだわってほしい」と同志にエール　起業、結婚・出産を経て“武闘派”と呼ばれるまで

　情報システム部門には男性が多いと感じる。皆さんの会社の情報システム部門には、どれくらい女性が在籍しているだろうか。本連載では、同部門で活躍する女性（ここでは親しみを込めて「Enterprise IT Women」と呼ぶ）にスポットを当て、仕事内容や働き方、現職に至った背景などを聞いていく。インタビュアーは、ノンフィクションライターで、自身も情報システム部門で就業経験のある酒井真弓が務める。果たして、どんな「Enterprise IT Women」がどんな思いで仕事をしているのか。