出遅れた日本企業が意識すべきセキュリティ対策
デル・テクノロジーズでは、グローバル4,000社を対象に「Digital transformation Index 2020」という調査を実施、企業がどのようにDXに取り組んでいるかを調べている。2016年の調査では、米国においてもデジタルリーダーのような企業は少なく、デジタル化を推進していると回答した企業も13%しかなかった。それが2018年、2020年と進むにつれて、デジタルでビジネスを強化している企業がかなり増えている。
中国も状況は同じで、2020年にはデジタル化を進める企業がどんどん増えている。一方日本は、2016年に少ない状況は同様だが、その後は米国や中国のようには増えていない。そして「2020年になり、遅ればせながらエンジンがかかった状況です。日本企業の慎重な姿勢が現れています」と言うのは、デル・テクノロジーズの酒谷英希氏だ。
とはいえ先行した米国、中国企業の多くが、必ずしもデジタル化で成功しているわけではない。DXを進める企業は新たな課題を抱えており、特にサイバーセキュリティへの対応がDXの阻害要因になっている。
現状、日本企業はDXの阻害要因としてリソース不足やスキル、ノウハウ不足を挙げており、サイバーセキュリティ対策は二の次だ。今後は日本でもサイバーセキュリティへの対応がDXを進める上で大きな課題となるだろう。出遅れた日本企業は、あらかじめサイバーセキュリティ対策を意識してDXに取り組むべきだと酒谷氏は指摘する。
