ベンダー、導入担当者、ユーザーの立場とタイプに注意する
社内SNSを導入することで社内のコミュニケーションが活性化し、業務の生産性が上がると、ベンダーも導入担当者もユーザーも誰もがハッピーな状態になるはずです。前回の記事のように、利用目的を明確にし、業務の一環として活用することでその成功確率は高まります。
ただし、冷静に考えると当たり前のことですが、大きく分けてベンダー、導入担当者、ユーザーの立場で利害は違い、またそれぞれ同じ立場でも様々なタイプが存在します。社内SNSはまだ市場が黎明期なため、グループウェアやプロジェクト管理ツールと違って、利用用途が様々です。その上、トップダウンや明確な役割があって利用することよりも、ボトムアップや役割を越えた双方向のコラボレーションを期待するため、それぞれの立場やタイプを理解しておくことが重要になります。
例えば下図のように、ベンダーでも当社のようなクラウド型の社内SNSのサービスを提供する企業もあれば、パッケージを持っていてカスタマイズして納品する会社や、イチから要求仕様に応じて構築するSI企業もあります。それぞれ一長一短があり、同じタイプであっても運用支援のサポートの有無などそれぞれです。
同じように導入担当者によって立場も違い、また業務ツールだからといって導入担当者や会社都合だけで、ユーザーの視点が欠けていると社内SNSが活用されないこともあります。
最終的に目指すところが同じ方向を向いていたとしても、この立場やタイプが違うことを理解しておかないと、不毛な時間や費用を費やしてしまうこともあります。
また、たとえ利用目的が明確で、初期段階で導入に成功しても、その後システムを切り替えなくてはいけなくなることや、実現したいことができないこと、費用がかかり過ぎてしまうこともあります。
例えば、初めは営業部門で導入していたのが、運用に成功し、全社導入に切り替えるケースがあります。そこでも上手く効果が出ると、次は本社を含むグループ会社へ展開する場合があります。本社は数万人の従業員でグローバルに展開しているので、
そんな時、クラウド型だとそもそもシステムがそこまで対応しておらず特定企業のニーズに応えられなかったり、パッケージ型だとそこまでの人数対応が難しい設計だったり、SI型だと費用と期間がかかり、独自の開発を進めていたらいつの間にか時代遅れなUIやツギハギだらけの使い難いシステムになってしまうこともあります。
