米現地時間9月30日、IBMは、世界の経営層を対象にした新たなIBMスタディ「新型コロナウィルス感染症はビジネスの未来をいかに変えるか」（PDF）を発表した。
本調査では、回答した組織の60%が、新型コロナウイルス感染症のパンデミックによりデジタルトランスフォーメーションを加速させていることが明らかになった。テクノロジーの未熟さや変化に対する従業員の反発といった従来認識されていた障害は消失し、実際に調査対象となった経営層の66%が、以前抵抗とされていたことへの取り組みは完了したと述べているという。
参加企業は、自社の持続的変革の推進において人材が果たす重要な役割がより明確になってきたとしている。また、調査対象となったリーダーたちは、組織の複雑さ、スキル不足、および従業員の疲弊を、現在と今後2年間の双方における克服すべき最大の障害として挙げた。
調査対象となった経営層の74%が、自社の従業員が新しい働き方に必要とされるスキルを習得する支援をしていると考えているのに対し、従業員の中でこれに同意しているのはわずか38%だという。また、調査対象となった経営層の80%が、自分たちは自社の全従業員の心身の健康をサポートしていると回答したのに対して、そうしたサポートを実感していると回答したのはわずか46%にとどまったとしている。
