PwCネットワークの戦略コンサルティングチームStrategy&は、調査レポート「ITコスト変革で陥りがちな3つのアンチパターンと対応策」を発表した。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大により経済の先行きが不確実とされるなか、企業組織においては、コスト削減を含めたコスト管理が優先課題の一つとなっている。同様にIT部門のマネジメントに関する最大懸念事項もITコストの管理および削減であることが、IDCの2020年に国内のITユーザーを対象に実施した調査によっても明らかになっているという。
Strategy&が他の市場と比較し調査を行ったところ、ITコストの削減とデジタル化の推進に取り組む多くの日本企業にとって一つの壁となっているのが、長期にわたり情報システムの開発および運用を第三者プロバイダーにアウトソーシングするという日本国内特有のITシステム構造が挙げられるとしている。
こうしたアウトソーシングには複数ベンダーや外注業者が関与し、また複数工程からなるウォーターフォール型のプロジェクト管理手法が用いられることが多く、アジリティと柔軟性よりもスコープとコスト管理が重視される傾向がある。
本レポートにおいてStrategy&は、日本のこうした状況や傾向は国内企業がITコスト変革を起こすうえで妨げとなると考え、持続的に影響を与えるであろう3つの重要な問題点を挙げている。また、これら3つ問題点を「ITコスト変革に取り組む際に注意すべきアンチパターン（陥りやすい失敗のパターン）」として提示し、それぞれに推奨される対応策を紹介しているという。
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