金融機関においては、リーマンショック以降、リスク把握の正確性、迅速性が求められており、従来型のハードウェアへの投資による高速化の他に、新しいデータ管理のアーキテクチャとなる分散処理システムに対するニーズが高まっている。
みずほのIT戦略会社であるみずほ情報総研は、こうした状況の中で、コストパフォーマンスやデータ量および処理量のスケーラビリティが大きいことから、Hadoopを採用し、その中でも、単一障害点の問題も無く、エンタープライズ利用に最も適したMapRを選択したという。なお、MapRの上でバッチ処理の開発やデプロイにはAsakusa Frameworkを利用し、さらなる効率化を行っている。
この新しいテクノロジー、並列分散処理方法を採用したシステムは旧来のものと比較し、処理時間が15分の1となっている。さらに、データ量及び処理量の増加にも基本的にはサーバーのノードを追加するだけで対応できるため、中長期にわたるTCOの削減とROIが期待できるとしている。
