IPAは4月14日、「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2021年度）」の報告書を公開した。
今回の調査結果では、先端領域のIT従事者が転職を志向する割合が増え、事業会社ではIT人材の不足感が若干低下しているという。
さらに、IT人材個人におけるスキル習得の必要性に対する認識は上がっているものの、非先端領域では新たなスキルを獲得してもメリットを感じにくいとのこと。
また、先端領域のスキルを活かす場はあるものの、本人の意向を尊重した制度を持つ企業は少なく、企業の事業戦略と個人のキャリア戦略のマッチングが課題になっていることが示唆されている。
さらに、事業会社における、必要なIT人材の「量」は「大幅に不足している」「やや不足している」の割合が73.5％で、昨年度（88.2％）より低下したが依然として高い水準だ。
IPAは本調査の結果を踏まえ、IT人材の学びや学び直しが進み、自身のスキルや志向性がマッチする場へ流動して活躍する「適材化・適所化」に向けた施策の検討を進めていくという。
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