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経営目線を持ち、テクノロジーを武器にしたビジネス変革の必要性が、ますます高まっています。経営やビジネス部門、財務部門、IT部門が一体となって、ビジネス戦略を実現していくための共通言語として有効なベストプラクティスがTBM(Technology Business Management)です。本サイトでは、合理的なITに関する意思決定ができる仕組みを支援し、日本のお客様に貢献するために、TBMについて様々な角度からご紹介します。
世界の大手企業やデジタル企業がDX推進で活用するSaaSソリューションの「Apptio」。この日本法人の代表であり、本誌の「IT as a businessを実現するTBM入門ガイド」の執筆者である成塚歩氏が「EnterpriseZine Day 2021」に登壇、「DX推進を支援するTBMメソドロジー ―全社でビジネス価値向上を実現するためのベストプラクティス―」というテーマで公演を行った。
本誌でも連載中の「TBM(Technology Business Management)」を推進する成塚歩氏と、パーソルホールティングスの執行役員CIOの古川昌幸氏、小社の押久保剛統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長のオンライン鼎談を開催。日本におけるIT部門の課題をどこにあり、どう解決するのか? そして事業会社のCIOとホールディングスのCIOの違いなどについて、古川氏から聞きました。
世界の大手企業やデジタル企業がDX推進で活用するSaaSソリューションの「Apptio」。この日本法人の代表である成塚歩氏の寄稿連載「IT as businessを実現するTBM入門ガイド」が3月15日より始まりました。今回はTBMを推進する成塚歩氏と、TBM的なメソドロジーを行ってきたという三菱ケミカル 常務執行役員の加藤淳氏、小社の押久保剛統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長の鼎談を開催。日本におけるIT部門の課題をどこにあり、どう解決するのか? ベンダーと事業会社の経験を持つ加藤氏から話を聞きました。
ウィズコロナを見越した事業継続を各社模索している状況の中、CIOがますます重要な役割を担いつつある。経営目線と連動するデジタル・IT活用を推進できるかどうかが、今後の企業の生存のカギを握っていると言っても過言ではないだろう。今回「経営目線でのIT投資の本質」をテーマに資生堂の執行役員CITO(Chief Information Technology Officer)の高野篤典氏とIT投資の可視化を支援するサービスであるApptio日本法人代表 成塚歩氏の対談が実現。経営におけるCIOの役割とは何か? そして、求められるITガバナンスとは何か? 小社の押久保剛統括編集長がモデレーターとなり、展開する。
世界18カ国で主に大企業がDX推進で活用するSaaSソリューション「Apptio」の日本法人が2020年4月に設立。元日本マイクロソフト出身の成塚歩氏が代表取締役に就任した。世界が活用するApptioは、日本のITでも活用できるのか? 小社の押久保剛統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長がオンラインで訊いた。
本連載は今回が最終回となりますが、まずこれまで説明してきたTBM(Technology Business Management)について改めて振り返ります。前回記事ではRun-the-Businessの領域にフォーカスした2種類の会話に触れましたが、本記事ではChange-the-Businessの領域についての課題と、残りの2種類の会話にあたるイノベーションとアジリティについて紹介します。
今回はTBMタクソノミーを使ってITリソースやアプリケーションTCO(総保有コスト)、ITサービスの利用状況について可視化をした後に、IT部門が提供する価値をどのように改善していくか、4つの方法について紹介します。
前回ではTBM(Technology Business Management)フレームワークに定義されている、IT部門が推進していくべき4つの規律のうち、Creating Transparency(可視化)とPlan and Govern(IT予算策定とIT予算管理)を紹介しました。今回は残りの2つであるDeliver Value for Money(コストの低減とコスト妥当性の説明)とShape Business Demand(ユーザー部門との関係性改善)について紹介します。
前回ではTBM(Technology Business Management)のメソドロジーが生まれた背景と概要を紹介し、TBMを定義する5つの構成要素についても紹介しました。今回と次回の2回にわたって、5つの構成要素のうちの1つである「TBMフレームワーク」にて定義されているIT部門が推進していくべき4つの規律について紹介します。
TBMは2007年に現Apptio, Inc CEOであるSunny Guptaが提唱をはじめた、IT部門リーダーのためのメソドロジーです。TBMの発展を目的としたNPO団体であるTBM Councilというコミュニティーには、今や11,000名以上の会員が所属しています。今回はTBMというメソドロジーが生まれた歴史的背景と、その概要を紹介します。
世界の大手企業やデジタル企業がDX推進で活用するSaaSソリューションの「Apptio」。この日本法人の代表である成塚歩氏の寄稿連載「IT as businessを実現するTBM入門ガイド」が3月15日より始まります。それを記念して、今回は成塚歩氏と、小社の押久保剛統括編集長 兼 Enterprise Zine編集長の対談を開催。日本におけるIT部門の課題をどこにあり、どう解決するのか? その鍵は、Apptioが中心となって提唱する「TBM」というメソドロジー(方法論)にあった。
FinOpsはクラウドの変動費モデルに対する財務面での説明責任をもたらし、関係するステークホルダーの連携を促進することで、「スピード」「コスト」「品質」間のトレードオフを行いながらビジネス価値の最大化に貢献するメソドロジーです。連載の第1回となる今回は、FinOpsが生まれた背景やFinOpsの概要を中心に紹介します。
FinOpsは単なるソリューションではなく、クラウドを利用してビジネス価値を最大化するためのメソドロジーであり、カルチャーを変革するものです。FinOpsを実践するのは人ですので、推進のためには組織化や役割分担の明確化などが非常に重要となります。今回は、FinOpsを推進するために何故FinOpsチームが必要なのか? そしてFinOpsチームは何をすべきか? について紹介します。
クラウドを利用してビジネス価値を最大化するためのメソドロジーである「FinOps」を推進する上で、FinOpsチームは欠かすことのできない存在です。FinOpsチームには、役割や目標の異なる各ステークホルダー全員が理解できる言語を使い、そして全員が同じ指標を追いかける基盤作りが求められています。今回は、各ステークホルダーが使用する言語を共通化する目的をはじめ、すべてのステークホルダーが日々追いかけるべき指標とは何かを解説します。
組織全体がビジネスを変革することを目的としたクラウド導入・活用には、全体的な戦略やガバナンス、ベストプラクティスの開発と管理を担当し、組織をリードする部門横断的な存在が欠かせない。その担い手として注目されているのが「クラウドセンターオブエクセレンス(CCoE)」だ。本連載では今回から、著者であるApptio セールスディレクター 宮原一成氏をホストに、先駆者との対談を通じてCCoEの導入や活用、効果などについて探っていく。今回は、NTTドコモ クロステック開発部 第6企画開発担当 CCoE担当課長 森谷優貴氏をゲストに迎え、同社のCCoEに関する考え方や実際の取り組みなどについて伺った。
組織全体がビジネスを変革することを目的としたクラウド導入・活用には、全体的な戦略やガバナンス、ベストプラクティスの開発と管理を担当し、組織をリードする部門横断的な存在が欠かせない。その担い手として注目されているのが、「クラウドセンターオブエクセレンス(CCoE)」だ。本連載の第四回から三回にわたり、著者であるApptio セールスディレクター 宮原一成氏をホストに、先駆者との対談を通じてCCoEの導入や活用、効果などについて探っていく。今回は、SMBCグループのCCoEを担う、株式会社日本総合研究所 ネットワーク・クラウド基盤システム本部 クラウド基盤システム部 次長 秋吉郁郎氏をゲストに迎え、CCoEの役割や組織組成、実際の取り組みなどについて伺った。
組織全体のビジネスを変革することを目的としたクラウド導入・活用には、全体的な戦略やガバナンス、ベストプラクティスの開発と管理を担当し、組織をリードする部門横断的な存在が欠かせない。その担い手として注目されているのが、「クラウドセンターオブエクセレンス(CCoE)」だ。本連載では、本メディアでFinOpsに関する記事を連載中のApptio株式会社 セールスディレクター 宮原一成氏をホストに、先駆者との対談を通じてCCoEの導入や活用、効果などについて探っていく。今回は、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社 エンタープライズドキュメントソリューション事業本部/クラウド統括で2018年よりクラウド統括を担う田中圭氏、木下勇人氏を迎え、同社のCCoEの考え方や具体的な取り組みについて伺った。