REVISIOは人体認識技術による調査機器を用いたテレビ番組などの注視（視聴者の属性や質を図るための指標）データを取得・分析サービスを提供する企業。同社では事業成長にともないデータ基盤をSnowflakeに移行し、データ活用に関する課題を解消している。それらの成果に対してSnowflake主催の「DATA DRIVERS AWARDS 2023」において「Data Driver of the Year」を受賞した。そこで今回は受賞したばかりのREVISIOにおけるキーパーソン3名に取り組みの詳細について聞いた。

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　海底から宇宙まで──広範な分野でITサービスや社会インフラシステムを展開している日本電気（NEC）は、『2025中期経営計画』達成を加速するために、“データドリブン経営”を推進している。これを支えるための次世代データプラットフォームとして「Snowflake」を採用。データ基盤構築の指揮を執ったのは、NEC コーポレートIT・デジタル部門 経営システム統括部の上席プロフェッショナル 関徳昭氏だ。その功績からSnowflake主催の「DATA DRIVERS AWARDS 2023」において「DATA HERO OF THE YEAR」を受賞している。

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　KDDIはグループ全体で「データの民主化」を推進するため、データドリブンなアプローチを採用している。企業・組織の垣根を越えてデータクラウドであるSnowflakeを利用してデータにアクセスし、成果を最大化していく。今回は、そうした取り組みが評価され、Snowflake主催「DATA DRIVERS AWARDS 2023」で「Data Executive of the Year」を受賞したKDDI 執行役員常務 兼 UQコミュニケーションズ代表取締役社長の竹澤浩氏に、同社グループにおけるデータ活用、人材育成の戦略を聞いた。

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　マーケティングリサーチを柱にインテージは1960年の創業以来、企業と生活者をつなぐリサーチや分析を手がけてきた。データを重要視してきたからこそ、データ基盤としてのSnowflakeにいち早く注目し、販促コストの可視化ダッシュボードや商品・店舗マスターデータの販売などにつなげている。それらの活動が評価され、Snowflake主催「DATA DRIVERS AWARDS 2023」の「Collaboration」を受賞。消費財・流通業界の課題解決に向けた取り組みについて、インテージのキーパーソン3人に聞いた。

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　今村商事はデジタル技術を駆使し、小売・流通業界の様々な企業に対するDX支援を手掛けている。九州地方において小売業者と卸売業者、メーカーが連携して食品ロス削減やDX推進のための実証実験を実施。この実証実験のデータ基盤としてSnowflakeを採用し、その結果、一定の成果を得たことからSnowflake主催の「DATA DRIVERS AWARDS 2023」の「Data for Good」賞を受賞した。同社の代表取締役社長 今村修一郎氏に、業界の課題とデータ活用の取り組み事例、そして将来展望を訊いた。

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　「データを人々のエネルギーに」をミッションとし、データおよび人工知能を活用したソリューションの開発・提供などを手掛けるフライウィール。同社が提供するデータ活用プラットフォーム「Conata（コナタ）」は、企業内に点在する様々なデータを集約し、計測や予測、検索、レコメンドなどが可能。そのデータ基盤にSnowflakeを採用していることから、Snowflake主催「DATA DRIVERS AWARDS 2023」にともない、「Powered by Snowflake」を受賞した。今回は、なぜ多くの選択肢がある中でSnowflakeを採用したのか。同社の展望とあわせてDirector of Engineering, Infraを務める前田達志氏に訊いた。

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