KDDIグループの「データ民主化」をけん引する竹澤浩氏──データ活用への熱意、原点は営業時代に
Snowflakeを活用した新時代の事業戦略を聞く

KDDIはグループ全体で「データの民主化」を推進するため、データドリブンなアプローチを採用している。企業・組織の垣根を越えてデータクラウドであるSnowflakeを利用してデータにアクセスし、成果を最大化していく。今回は、そうした取り組みが評価され、Snowflake主催「DATA DRIVERS AWARDS 2023」で「Data Executive of the Year」を受賞したKDDI 執行役員常務 兼 UQコミュニケーションズ代表取締役社長の竹澤浩氏に、同社グループにおけるデータ活用、人材育成の戦略を聞いた。
営業を経てマーケティング領域へ──常に「データ活用」を意識
竹澤氏はKDDIで30年以上のキャリアを培ってきた人物。2000年代初頭、通信業界が大きく成長していた頃、同氏はコンシューマ営業本部にて営業職として従事しており「当時は、経験や勘、度胸などが重視されていた時代ですが、現場のメンバーは『データの重要性』に気づいていました。しかしながら、体系化された有効なデータが整備されておらず、私も最適なデータベースの存在を強く望んでいましたね」と振り返る。

2015年からコンシューマ事業本部 コンシューママーケティング本部 副本部長に就くと、カスタマーエクスペリエンス(CX)向上に着手。右肩上がりの成長が続いていた通信事業がいずれ頭打ちとなることを見据えた動きであり、来店を促すための積極的なアプローチが必要とされていた。auショップ直営店の改革などと同時に、ショップスタッフ向け接客支援ツール「auノート」を導入。これにより、顧客データに基づく打ち手を講じられるなど、まさに店舗におけるデータドリブンの初手だ。
「たとえば、来店頻度の減少や来店意欲の低下が見られた場合、売り上げだけでなくお客様との関係にも影響が及びます。顧客データを活用することで来店前のコミュニケーション強化を図り、店頭での接客もデータに基づいて変えていきました」(竹澤氏)
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森 英信(モリ ヒデノブ)
就職情報誌やMac雑誌の編集業務、モバイルコンテンツ制作会社勤務を経て、2005年に編集プロダクション業務とWebシステム開発事業を展開する会社・アンジーを創業した。編集プロダクション業務では、日本語と英語でのテック関連事例や海外スタートアップのインタビュー、イベントレポートなどの企画・取材・執筆・...
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供:Snowflake Inc.
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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