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Data Tech 2022

2022年12月8日(木)10:00~15:50

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

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悩み苦しんだウェザーニューズのデータ基盤構築 前例なき挑戦の裏側

-[Vol.667]-------------------------------------------------------
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★GW休業期間のお知らせ
下記の期間、EnterpriseZineはGW休業とさせていただきます。
期間中のお問い合わせには、5月9日(月)以降に対応いたします。
●休業期間:2022年4月29日(金・祝)~2022年5月8日(日)

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[1]今週のホットトピック!
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こんにちは! EnterpriseZine編集部です。
いよいよ4月も大詰め。ゴールデンウイークを間近に控え、
ようやく新年度の慌ただしさから、一息つけるという人も多そうです。

今回は、そんな休日前に読みたい
企業のデータ活用と、バックオフィス作業のDX化について
取り上げた記事をご紹介いたします。

【お薦め記事その1】
◆ウェザーニューズの社内外“両輪のDX”を支えるデータ基盤
国内初の取り組みにSnowflakeと挑む
https://enterprisezine.jp/article/detail/15268?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

データクラウド分野でトップクラスのアワードである
Snowflakeの「Data Drivers Awards」。2021年に同アワードに
選ばれたのが世界最大の民間気象情報会社ウェザーニューズです。

同社では、企業ごとに異なる天気へのニーズとセキュリティ環境の
両立が課題でしたが、Snowflakeの存在はまさに画期的。

とはいえ、Snowflakeとデータプロバイダー契約を結んだ国内初の
企業だったこともあり、導入当初は多くの苦労があったそうです。

しかしその甲斐あって、現在では両社にノウハウが確立され
Snowflakeはウェザーニューズのデータ基盤にまで至りました。

Snowflakeの導入に至る経緯と導入後の苦労、そしてその恩恵など
貴重な事例記事ですので、ぜひご一読いただければ幸いです。


【お薦め記事その2】

◆“紙に縛られた働き方”の転換期に訊く
「バックオフィスDX」が進まない企業の傾向とは?
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15836?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

業界・業種問わずどの会社にも共通しているのが
「バックオフィス業務」です。本記事では、紙をキーワードに、
経理、人事、法務部門向けのSaaSを提供する企業であるラクス、
ビズリーチ、弁護士ドットコムに取材。

「紙に縛られない働き方プロジェクト」を始動させた3社が考える、
バックオフィスDXの展望とはいかに。

本記事を通して、ぜひバックオフィス業務について
見直す機会としてみてはいかがでしょうか。


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[2]イベント情報
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本日開催の編集部主催のオンラインセミナーのご案内です。

 \「データ活用時代」の今、信頼できる基盤とは/
  \ Oracle Database×Oracle Cloudで盤石に/

事前受付は昨日までだったのですが、当日受付のご用意ができました!
GW前でお忙しい時期かと思いますが、本日ご都合がよろしければ
ぜひ、ご参加くださいませ。

イベントでは、データ活用時代のデータ基盤「Oracle Database」と
それに最適化されたクラウド「Oracle Cloud」について取り上げます。

講演には、国内企業に導入支援をしてきたアシスト担当者が登壇。
「Oracle Database」のちょっと難しいライセンスルールを解説するほか、
まもなく日本上陸から3年を迎える「Oracle Cloud」の機能進化を説明します。

Oracle製品をお使いの方はもちろん、導入検討中の方、
データ基盤やクラウド移行を検討中の方のご参考になる内容です。

〈概要〉
 日 時:4月26日(火)15:00~16:30
 参加費:無料(事前登録制)
 主 催:株式会社翔泳社 EnterpriseZine編集部
 登 壇:株式会社アシスト

 ▼詳細・申し込みはコチラから▼
 https://event.shoeisha.jp/special/20220426?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

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最新情報はSNSからもチェック!

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[3]新着記事:7本(2022-04-19~2022-04-26)
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◆レッドハット 岡社長が語るOpenShiftビジネスの成長戦略──NTT東日本、東京
エレクトロン、日立が導入するその理由とは
 谷川 耕一[著] 京部康男 (編集部)[編]

オープンソースのLinux OSをサポートと共にエンタープライズ向けに提供し、
安心してビジネス現場で使えるようにしてきたレッドハット(Red Hat)。
同社は今や、コンテナプラットフォームのOpenShiftを主力製品とするベンダーに
生まれ変わっている。そのOpenShiftのビジネスは急成長しており、
利用企業は1年前の2,800社から1,000社増え3,800社にまで拡大、日本でも既に
NTT東日本や東京エレクトロン、日立など多くの企業がOpenShiftを導入し
活用するに至っている。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15904?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

◆“紙に縛られた働き方”の転換期に訊く 「バックオフィスDX」が進まない企業
の傾向とは?
 小山 奨太(編集部)[著]

 コロナ禍になり3度目の春を迎えた。感染症の流行とともに、リモートワークを
はじめデジタル化が急速に普及。それでも「契約書にハンコを押さなければ……」
「請求書の支払いのために会社に行かないと……」と、“紙に縛られた働き方”を
余儀なくされている人も多いだろう。2022年1月、経費精算システムを提供する
ラクスを発起人に、ビズリーチ、弁護士ドットコムとともに「紙に縛られない
働き方プロジェクト」が始動した。3社が後押しする“紙に縛られない”
ツールとは。それぞれの主戦場からバックオフィスDXの可能性を訊いた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15836?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

◆「ジョブ型雇用」の光と影、外資30年での私の経験を共有します!
 北川裕康[著]

 国内のIT業界でも、日立製作所、富士通、NECなどが、「ジョブ型雇用」を採用
し始めています。これは、年功序列型雇用を打破して、特に給与について、年功の
社員の給与を抑えて、パフォーマンスを上げる若手に多く配分するのが目的だとも
言われています。私は、考えてみればもう米国企業で30年働いており、「ジョブ型
雇用」にすっかり慣れてしまっています。また、Microsoft、Cisco Systems、SAS 
Instituteでは、「ジョブ型雇用」を進化させるプロジェクトに関わりましたので、
そういう経験を今回は共有したいと思います。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15890?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

◆新個人情報保護法の改正ポイントとSnowflakeの「データクリーンルーム」
 冨永 裕子[著] 京部康男 (編集部)[編]

欧州がGDPRでプライバシー規制を強化して以降、世界中が個人のプライバシーを
保護しつつ、データ活用から得た成果を社会に還元する方法を模索している。日本
でも2022年4月から改正個人情報保護法が施行開始となった。本記事では、新個人
情報保護法の改正ポイントとSnowflakeが3月23日に行った「データクリーンルーム」
の発表の内容を解説する。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15877?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

◆CIOにしかできない未来志向での「情報武装」 5年後、10年後を見据えた
情報システムをどう描く?
 兼安 暁[著]

これまで4回にわたって、DX時代にCIOが抱えるさまざまな課題について述べてき
た。連載を通して、CIOに求められる役割が広範なことをあらためて認識いただけたと
思う。最終回となる今回は、その中でも優先すべき役割について述べよう。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15859?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

◆HeatWave ML:機械学習アプリケーション開発のための新機能 
 梶山隆輔[著]

MySQL HeatWaveに機械学習アプリケーションのための新機能HeatWave MLが追加
されました。第8回はこのHeatWave MLがもたらす機械学習アプリケーション
開発への影響について解説します。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15872?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

◆「サービス提供をやめる日を夢見て…」 長年の課題“データ前処理”に
無償サービスで挑む理由とは
 加山 恵美[著] 丸毛透[写] EnterpriseZine編集部[編]

データクラウドを提供するSnowflakeは、データ利活用を推進しているユーザー
を表彰する「Data Drivers Awards」を発表。社会の課題解決を促進する部門と
なる「Data for Good」には、株式会社truestarが選ばれた。今回は、同社で
代表取締役社長を務める藤 俊久仁氏に受賞理由でもある、分析者のための
無償の加工済みオープンデータ「Prepper Open Data Bank」について訊ねた。
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15282?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

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[4]人気記事ランキング(2022-04-19~2022-04-25)
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<記事>

●1位 “紙に縛られた働き方”の転換期に訊く 「バックオフィスDX」が進まない
企業の傾向とは?
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15836?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●2位 「ジョブ型雇用」の光と影、外資30年での私の経験を共有します!
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15890?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●3位 もはやバックオフィスではなく“ど真ん中” セガサミーが「IT×法務」で
支えるグループのDX推進
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15767?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●4位 新個人情報保護法の改正ポイントとSnowflakeの「データクリーンルーム」
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15877?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●5位 「ユーザーの当たり前は、ベンダーの当たり前ではない」無意識にやりがち
なシステム開発における失敗事例
 https://enterprisezine.jp/article/detail/15816?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

<ニュース>

●1位 富士通、一般社員45,000人にもジョブ型人事を適用 職務の明確化と職責に
応じた報酬に
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15905?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●2位 日本初の自衛隊多国間サイバー競技会に、マクニカが技術支援と発表
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15888?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●3位 企業の4割、管理系ツール導入で生産性低下か ガートナーがコロナ以降の
ハイブリッドワーク展望を発表
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15892?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●4位 デロイト トーマツ、デジタル人材育成の総合プログラムを開始 実践経験
の提供も
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15898?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

●5位 セキュリティ担当者が提起すべき8つの主要課題 KPMGコンサルティングが
レポートを公開
 https://enterprisezine.jp/news/detail/15907?utm_source=enterprisezine_regular_20220426&utm_medium=email

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