デロイトトーマツグループは、「デジタル人材志向性調査」の結果を5月26日に発表した。企業におけるデジタル人材の確保に向け、すでにデジタル領域で活躍するデジタル人材と、今後育成対象となる非デジタル人材の両者の特性と実態をまとめたものとなる。
同調査は、デジタル人材の採用・リテンションに有用な示唆を得るために、デジタル人材の志向性や職場に対する意識、今後のキャリア希望を把握すること、および、今後のデジタル人材育成のための施策構築に向けて、非デジタル人材のコンピテンシー保有状況と育成可能性を分析することを目的に実施された。2月7日～9日の期間に行われ、スクリーニング調査で2万9164名、本調査で3725名から有効回答を得ている。
日本の就業者のうち、デジタル領域での業務経験を有する「デジタル人材」は、約12.3％の約36万名と推計され、年代別では20代（14.1％）が相対的に高く、年代が上がるにつれて割合が低くなる。
デジタル人材の31.1％は「3年以内の離職意向がある」と答えており、年代別では20代（48.1％）がもっとも高い。離職意向の理由としては、「報酬が低いから」（23.9％）が最多で、「納得感のある評価がされないから」（20.6％）がそれに続く。
デジタル人材は、非デジタル人材と比較して、不確実性が高い中でもリスクを取って新しいことに挑戦し、世の中にインパクトを創出することを志向する傾向が強い。
非デジタル人材に、デジタル領域への関与意向を尋ねた質問では、13.9％がデジタル領域に「関わりたい」「どちらかというと関わりたい」と回答した。さらに、非デジタル人材のうち、「デジタル領域への関与意向」と「行動・意識特性の適合性」を2つの軸として「潜在デジタル人材」を導いた結果、全体の19.8%が有力な育成候補者となることがわかった。
非デジタル人材に対して、異動や職種変更でデジタル業務に関与する機会があるかを尋ねた質問では、「ない」「わからない」が85.6％に達しており、デジタル領域のトレーニング機会や支援の有無についても、「ない」「わからない」が89.1％に達している。
