調査に関する記事とニュース
-
2020/06/09Salesforce Ventures調査、コロナ禍でSaaSビジネスは厳しい時期だがDXは加速
セールスフォースの戦略投資部門、Salesforce Venturesの発表した調査レポートからは、アフターコロナ・ウィズコロナの時代の世界の各社のDXへの取り組みがうかがえる。逆風の状況下でDXが加速しているのはなぜか？ 「従業員」「顧客」「ビジネス」「地域社会」の分野でのCEOの重点課題と戦略を読み解く。
-
2020/06/04在宅期の社員の不安・ストレスの把握と対処法――SAP、クアルトリクスの取り組みから
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が解除された後も、多くの企業がリモートワークを引き続き社員に推奨している。長引く在宅勤務の中で、浮上してきているのが社員の身体的・精神的なストレスや不安の問題だ。企業にとっては、社員の状況を把握し、適切なフィードバックと舵取りをおこなっていくことが必要になる。こうした中、SAPとクアルトリクスはテレワークに関する従業員の調査の結果を発表した。両社の発表からは、テレワークの理想と現実のギャップが明らかになり、従業員が抱える問題の解決への道も示された。
-
2020/04/09デロイト トーマツ、デジタルリスクに関するグローバル調査結果から得た6つの知見
あらゆる企業がデジタルトランスフォーメーション（以降、DX）を進めている。2019年、デロイトグローバルは企業がDXの推進に伴い発生する機会とリスクのマネジメントをどのように行なっているか、その実態に関する調査を初めて実施した。この記事では、その調査結果としてまとめられた『グローバル・デジタルリスク・サーベイ 2019』の内容を中心に、日本企業が今後整備するべきDXのガバナンス体制について考える。
-
2019/12/19ITRの調査資料から読み解く「IT部門のジレンマ」 ──経営者との壁は厚く
調査会社ITRが『国内IT投資動向調査2020』を発行した。2019年度の国内のIT予算の増減指数は堅調ながらも微減。一方、デジタル変革に対する取り組みや人材を積極的に強化しているという点で明るい兆しも見られる。しかし全体と通しては、企業のIT部門のマインドの停滞とジレンマがうかがえる内容だった。本稿ではITRの公開したグラフから、IT部門の現状を見ていきたい。
-
2019/05/27デロイトトーマツ「Tech Trends 2019」発表、NoOps、DevSecOpsなど浮上、日本はさらに遅れ目立つ
デロイトトーマツが「Tech Trends 2019 日本版」を発表し、5月24日記者発表がおこなわれた。ここ数年続く、アナリティクスやクラウド、コグニティブの重要性は変わらず、「サーバレス／No Ops」「DevSecOps」などのテーマが浮上。全体としては個別テクノロジーよりも、ビジネスや企業の文化の面が強調され、「日本はますます世界に離されている」という見解が述べられた。
-
2018/09/06「情報漏えいリスクはシンプルな対策で減らせる」――ServiceNowが脆弱性対策の現状を調査
ServiceNowは、米Ponemon Instituteとの共同調査レポート「脆弱性対策の現状：パッチ適用への高まる関心」を4月5日に発表した。調査結果から、企業における様々な課題が浮き彫りになっている。そこで今回、調査結果から読み取れることと実施すべき対応について、ServiceNowのプロダクトマーケティングのシニアディレクターであるピエロ・デパオリ氏、ServiceNow Japanのセキュリティソリューションの技術統括である高橋卓也氏、同SecOps事業部長である北川剛氏からお話を...
-
2011/11/30ITRが調査発表、IT投資は震災後もプラス成長、12年度は低成長の見込み
アイ・ティ・アール（ITR）は11月29日、「国内IT投資動向調査」の結果を発表した。今年は東日本大震災の影響で国内のIT投資の減速が懸念されたが、結果的には横ばい基調ではあるものの震災後もプラス成長という結果が見られた。2012年は、景気の減速懸念により低成長が見込まれるという。
-
-
2011/02/03IT部門の組織や人材に関心、クラウドはセキュリティと継続性が課題という傾向
野村総合研究所は、「経営戦略におけるIT（情報技術）の位置づけに関する実態調査」の調査結果を発表した。この調査は、2010年9月6日から10月15日にかけて、日本国内に本社をもつ大手企業の経営企画部門を対象として実施したもので、2008年から行われており、今回で3回目となる。
-
2008/12/25ジェネレーションYの希薄なセキュリティ意識
1980年代以降に生まれた世代は情報ツールに囲まれて育ったため、それ以前の世代とは思考や行動様式が異なるといわれている。いま、アメリカではその「ジェネレーションY」と呼ばれる若手社員のパソコン利用が、企業のセキュリティリスクを高める深刻な要因になっているようだ。
