IT投資に関する記事とニュース
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2021/04/26IT部門が推進していくべき4つの規律(2/2)
前回ではTBM（Technology Business Management）フレームワークに定義されている、IT部門が推進していくべき4つの規律のうち、Creating Transparency（可視化）とPlan and Govern（IT予算策定とIT予算管理）を紹介しました。今回は残りの2つであるDeliver Value for Money（コストの低減とコスト妥当性の説明）とShape Business Demand（ユーザー部門との関係性改善）について紹介します。
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2021/04/20「産業シフト」 とは何か？ デジタルがもたらす産業の質的変化を捉える
イノベーションが進む産業分野においては、「従来型と異なるビジネスモデルの企業が台頭し急速に市場支配力を持つ」、「市場のエコシステムや市場構図が刷新される」といった産業レベルでの質的変化が起こることがある。これを本稿では「産業シフト」と呼ぶ。産業シフトは、規模や程度はさまざまだが業界の垣根を越えてあらゆる局面で起こっており、影響も急速に増してきている。今後、デジタルビジネス戦略を推進するうえでは、こうした外部環境の現状を知っておきたい。
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2021/04/05TBMフレームワークに定義されている、IT部門が推進していくべき4つの規律（1/2）
前回ではTBM（Technology Business Management）のメソドロジーが生まれた背景と概要を紹介し、TBMを定義する5つの構成要素についても紹介しました。今回と次回の2回にわたって、5つの構成要素のうちの１つである「TBMフレームワーク」にて定義されているIT部門が推進していくべき4つの規律について紹介します。
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2021/03/31企業はなぜデジタル投資を行うべきか
これからの時代は、デジタル技術やデータを活用した経営が重要として、DXを推進する企業が増加している。一般にDXは、間接業務のデジタル化、すなわちWeb会議やRPAなどによる業務改革を含むことが多いが、これらの技術分野はコロナ禍の影響もあり、すでに活用が進んでいる。一方で、先進テクノロジやデータを活用したビジネス変革、すなわち「デジタルビジネス」については、具体的な投資を行うのは4社に1社と少数派であり、取り組む企業はまだ限られているのが現状だ。
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2021/03/17コロナ禍を経た新たなビジネス環境を見据えて
ここ数年間にわたり、DXはビジネストレンドとしてあらゆる産業界で注目を集め、昨今では多くの企業が経営課題として認識するに至った。2020年以降急速に拡大したコロナ禍によってプロジェクトが停滞する例もあったが、リモートワークやコンタクトレス（非接触）が普及するなかでITやデジタル技術の価値が再認識されたことで、DXはさらに加速すると見られる。ビジネス上の競争優位へ向けて、デジタル技術やデータを活用する動きが強まっている。企業の関心もオンライン会議や電子契約といったワークスタイルに関わるものから、...
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2021/03/15TBM（Technology Business Management）とは何か？誕生の背景と概要
TBMは2007年に現Apptio, Inc CEOであるSunny Guptaが提唱をはじめた、IT部門リーダーのためのメソドロジーです。TBMの発展を目的としたNPO団体であるTBM Councilというコミュニティーには、今や11,000名以上の会員が所属しています。今回はTBMというメソドロジーが生まれた歴史的背景と、その概要を紹介します。
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2021/02/26IT部門の課題解決、経営改革を促す「TBM」日本上陸
世界の大手企業やデジタル企業がDX推進で活用するSaaSソリューションの「Apptio」。この日本法人の代表である成塚歩氏の寄稿連載「IT as businessを実現するTBM入門ガイド」が3月15日より始まります。それを記念して、今回は成塚歩氏と、小社の押久保剛統括編集長 兼 Enterprise Zine編集長の対談を開催。日本におけるIT部門の課題をどこにあり、どう解決するのか？ その鍵は、Apptioが中心となって提唱する「TBM」というメソドロジー（方法論）にあった。
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2020/05/28そのIT投資、“最適”と断言できますか？DX推進担うCIO／CDOの名参謀ツールApptio日本上陸
世界18カ国で主に大企業がDX推進で活用するSaaSソリューション「Apptio」の日本法人が2020年4月に設立。元日本マイクロソフト出身の成塚歩氏が代表取締役に就任した。世界が活用するApptioは、日本のITでも活用できるのか？ 小社の押久保剛統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長がオンラインで訊いた。
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2019/12/19ITRの調査資料から読み解く「IT部門のジレンマ」 ──経営者との壁は厚く
調査会社ITRが『国内IT投資動向調査2020』を発行した。2019年度の国内のIT予算の増減指数は堅調ながらも微減。一方、デジタル変革に対する取り組みや人材を積極的に強化しているという点で明るい兆しも見られる。しかし全体と通しては、企業のIT部門のマインドの停滞とジレンマがうかがえる内容だった。本稿ではITRの公開したグラフから、IT部門の現状を見ていきたい。
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2018/11/02経営層を納得させる！事前/事後評価のポイント、情シスに求められるIT投資効果の考え方≪情報システムの基礎知識≫
情報システム部門は、システムの構築や保守、運用のために多額の予算を申請し、経営層などの承認を得て活動しています。予算を申請するとき、例えばセキュリティを強化する取組みなど、案件によっては説明が難しいものもあるのではないでしょうか。また、予算承認を経てシステムを構築したあと、想定どおりの効果が得られたかを評価し経営層に報告できているでしょうか。今回は、IT投資効果について考えます。
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2018/10/26デジタル・ネイティブ企業の行動様式から学べ――ITR 内山悟志氏
「第三次産業革命」「デジタルトランスフォーメーション」などの言葉に象徴されるように、企業を取り巻く環境は変化しつつある。今後も企業が存続し成長するためには、単なる業務プロセス改革ではなく、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹に関わる大変革が求められている。はたして、どのような環境整備やアプローチが有効なのか。10月4日に開催された株式会社アイ・ティ・アールによるイベント「IT Trend 2018」に登壇した同社代表取締役／プリンシパル･アナリストの内山悟志氏による基調講演の内容を...
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2015/10/26モバイル、データ・マネジメント、セキュリティが2016年度の成長分野――ITR アナリスト舘野真人氏
独立系でIT調査やコンサルティングを行うITRは、ユーザー企業を対象とした「国内IT投資動向調査2016」の速報を発表した。総じてIT投資金額の増減はプラスで堅調に推移し、投資先はリスク対策が重視される傾向にある。同社のアナリストが紹介した調査結果の要点をレポートする。
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2014/03/04ITは「工場」か「戦略的」かで企業の“二極化”鮮明に-NRI「ユーザー企業のIT活用実態調査」
野村総合研究所は2月28日、「ユーザー企業のIT活用実態調査2013年版」の結果を発表した。今回の調査では、ITの役割を「コア技術」と見なすか、「基幹設備」と見なすかという視点で4つのタイプに分け、ITに対する姿勢の違いを探った。その結果、企業は自社を「非コア・基幹」と回答した企業が全体の37.9%と最も多く、続く「コア・基幹」と回答した企業とで二極化していることがわかった。また、IT予算の額、使い方にはタイプによって違いがあることもわかった。
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2011/02/072011年の国内中堅中小企業IT市場は4年ぶりのプラス成長――IDC予測
IDC Japanは7日、国内中堅中小企業IT市場の2010年～2014年の予測を発表した。2010年の国内中堅中小企業IT市場規模は、3兆6,361億円で前年比マイナス0.1％となったが、2011年は3兆6,380億円で前年比0.1％増と４年ぶりのプラス成長への回復を予測している。
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2010/10/05クラウド時代に求められる運用管理とIT部門の役割
SI市場において仮想化の勢いが衰えることはなく、導入企業は増加の一途を辿っている。しかし、大方の企業は限られた一部のシステムに仮想化を適用するに留まり、十分な導入効果を得るに至っていない。部分的な導入や試験運用を終えた企業にとって、今後は運用フェーズでいかに効果を引き出すかが課題となるだろう。今後本格的なクラウド時代を迎えるにあたって、仮想化の効果を最大化する運用のあり方とはどのようなものか、またIT 部門にはいかなる役割が求められるのかについて本稿で考察しよう。
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2010/07/13普及期を迎えたエンタープライズ・クラウド
“持たざるIT”の推進が自社のITインフラにもたらすメリットに着目して、クラウド・コンピューティングの導入を本格的に検討し始める企業が増えている。クラウドという大きな潮流、パラダイムは企業のIT部門が担うシステム／アプリケーションの企画・構築・運用のあり方をどのように変革し、またIT部門の役割をどういった方向に変えていくのか。本稿では、エンタープライズ・クラウドの要点整理を行ったのち、現時点での国内企業における導入・利用状況を示しつつ、導入時の重要な考慮点を示したい。
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2010/07/07シングルアーキテクチャとマルチプロトコルによるスケールアウト仮想化基盤を構築
ネットアップは、1992年の創立当時は「Network Appliance」という社名だったが、他社に先駆けてアプライアンスというソリューションに注目し、NFSを実装したネットワークストレージをいち早く市場に投入、ストレージに特化した製品技術やソリューションを展開してきた。その当時からネットワーク分散型の設計思想が根付いているため、ネットアップが考える仮想化という戦略もその延長にあるもので、決して特別なものではない。
