今回の拠点追加により、東日本リージョンとして首都圏のデータセンターから提供する東京ゾーンと、白河データセンターから提供する白河ゾーンの2つのゾーンから仮想マシンの作成を選択できるようになるという。
これにより、同一クラウドのコンピューティングリソースを物理的に離すことができ、データセンターの電力供給事業者も分散させることで、利用者はシステムの可用性向上や事業継続性の確保が可能になるとしている。
首都圏と白河データセンター間のネットワークは、東京近郊に位置するデータセンターと同等の応答速度であり、拠点を分けながらも互いのゾーン間の物理的な距離を意識させない環境を利用することができるという。
さらに、データセンター内でのハウジングや、正式提供予定の分散ストレージサービスとのインターネットを介さない拠点内での接続、利用者のオフィスと広域イーサネット／IP-VPNなどのWANとも接続することが可能で、クラウドとデータセンターのハイブリッド構成やコンピューティングとストレージの組み合わせ、またオンプレミスとクラウドの連携など幅広い利用が可能になるとしている。
発表によると、今後は「IDCFクラウド セルフタイプ」の西日本リージョン展開と、北九州データセンターでのハウジングおよびストレージサービスとの接続も検討しているという。
「IDCFクラウド セルフタイプ」白河ゾーンの追加に伴う利点は次のとおり。
1. 東日本リージョン内での電力供給事業者分散と物理的な拠点を分けたゾーンの選択が可能
2. 東京－白河間の低レイテンシ通信による白河ゾーンでのメインサイト利用
3. 白河データセンター内におけるハウジングおよび分散ストレージ（予定）との接続
4. ユーザーオフィスからの白河ゾーンへのダイレクト接続
■ニュースリリース
http://www.idcf.jp/pressrelease/2013/20130508001.html
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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