AI時代のIT人材育成は従来のeラーニングでは不十分、管理職向けの教育も肝に──Gartner見解

 2026年8月27日、ガートナージャパン（以下、Gartner）は、AI共生時代に求められる従業員のデジタル人材育成に関する見解を発表した。

　生成AIの急速な普及を背景に、企業は従業員のAIリテラシー向上やデジタル人材育成への関心を高めている。しかしその一方で、Gartnerの調査によって多くの企業が教育施策に取り組んでいるものの、成果につなげられていない実態が明らかになったとしている。

　Gartnerは、2026年4月に企業内個人を対象に自社のデジタルスキル教育についての取り組みと満足度についての調査を実施。その結果、「積極的に取り組んでいる」と回答した従業員の割合は62.3％である一方で、55.1％は自社のデジタルスキル教育に対して不満を感じていることが浮き彫りになった。

　同調査では、デジタルスキル教育の満足／不満足の理由についても聞いているが、満足している従業員は、「学ぶ機会や環境の提供」「研修方法が適切」「仕事に役立つ内容」を上位に挙げている。一方、不満足の理由では「本業が忙しくて時間が取れない」「評価に十分反映されていない」「教育に対する上司・経営層の理解や支援が不足している」点が挙げられている。

　Gartnerは、AI共生時代のデジタル人材育成においては、従来型のeラーニングなどの学習中心のアプローチだけでは不十分であるとみている。特に生成AIは、知識や操作を学ぶだけでなく、実際の業務の中で使いながら習得することが重要だという。そのため企業は、研修と実際の業務を結び付ける実践型教育の導入、従業員のレベルにあわせたパーソナライズされたプログラムの採用、仕事へのインパクトや価値を測るといった取り組みを進める必要があるとのことだ。

　また、これからのAIを含むデジタルスキル教育を組織的に進めるには、管理職向けの教育が重要になるとしている。管理職は、まず自らが生成AIを使いこなし、自分自身の仕事や働き方を変えていく、その上で、自分の組織をAIでどう変えていくかを考えることが求められる。

　管理職向けのAI教育に取り組んでいる企業は、取り組んでいない企業と比べ、生成AIの利用率が高く、仕事の効率化で成果が出ていることに加え、ビジネス部門のAIに対する満足度も高いことが明らかになっているそうだ。

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