前年度比5％以上の成長が７社と、好業績が目立つ
国内ITサービス市場において、2015年3月期に売上高が概ね1,000億円（IDC定義による）を越える主要ベンダーは15社となり、このうち13社で前年度比プラス成長となった。
新日鉄住金ソリューションズとアクセンチュアの2社が2桁の前年度比成長率になったほか、5％以上となったベンダーは野村総合研究所、伊藤忠テクノソリューションズ、日本ヒューレット・パッカード、ITホールディングス、日立製作所を加えた7社であった。前年度に続き、市場が堅調に成長していることがうかがえる。
産業分野別では金融や製造分野で売上を伸ばしたベンダーが多い
産業分野別に見ると、分析対象とした金融、製造、流通、通信／メディア、政府／公共、その他産業の6つの分野のうち、金融、製造における売上が、主要ベンダーの売上に大きな影響を与えており、2015年3月期は、この2つの分野で売上を拡大したベンダーが多く見られた。
金融では、メガバンクにおけるシステム統合やインフ ラ刷新に加え、顧客接点の強化を狙いとしたシステム投資などが幅広く進んだほか、製造では自動車／組立製造向け案件により売上を伸ばしたベンダーが目立った。
サービスセグメント別ではSIやITコンサルティングなどで売上を伸ばす
サービスセグメント別では、上記を反映し、SIやITコンサルティング等を含むプロジェクトベースで売上を拡大したベンダーが多かったほか、ITアウトソーシングにおけるシステム運用やデータセンターサービスでも売上を拡大したベンダーが多く見られた。
第3のプラットフォーム（クラウド、ビッグデータ／アナリティクス、モビリティ、ソーシャル技術）は本格的な普及期を迎えており、ベンダーには第3のプラットフォームへの対応力がますます求められている。
IDC Japan IT サービス リサーチマネージャーの木村聡宏氏は、「ベンダーは、人材育成を含め、第3のプラットフォームへの対応を急ピッチで進めるべきである。それと同時に、ベンダーには、第3のプラットフォームにおける新たなInnovative Industry Solutionの創出に向け、顧客企業や提携企業に働きかけ、共創の場をリードする役割も期待される」と述べている。
今回の発表について詳細は、IDCが発行したレポート「2015年 国内ITサービス市場 サービスセグメント別産業分野別ベンダー競合分析：2015年3月期実績に基づく」にまとめられている。
