ガートナーやAWSの戦略に捉われるな!情シスが陥りがちな失敗する“システム起点”モダナイゼーション
第1回:目的の設定からSoE/SoRの分離の考え方まで解説

2025年の崖を目前にしてモダナイゼーションに取り組む読者の方も多くいることでしょう。なかには「モダナイゼーションの検討が進まない」「リフト&シフトでクラウドへの移行(リフト)はできているが、最適化(シフト)ができていない」といった課題を抱えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。連載「2025年の崖の“先”を見据えたモダナイゼーションアプローチ」では、このような課題を抱える方々に向け、具体的なモダナイゼーションアプローチ法を紹介します。第1回となる本稿では、クラウドシフトのアプローチを中心に、目的の設定からSoE/SoRの分離の考え方までを解説していきます。
「リフト」はできても「シフト」ができない?
クラウドやモバイルデバイス、さらにはAIなどの最新技術を活用したソリューションの普及にともない、ユーザーがITシステムに求める利便性のレベルも上がってきています。このような状況下で生き残りをかけて奮闘する企業にとって、レガシーシステムは依然として足を引っ張る存在でしょう。
レガシーシステムの問題は、2018年に経済産業省が発表したDXレポートで「2025年の崖」というワードが用いられたことをきっかけに広く認知されるようになりました。これは、モダナイゼーションの重要性がより認知されるようになったきっかけともいえます。
こうした問題に対し、ガートナーやAmazon Web Services(以下、AWS)はモダナイゼーションを推進するための具体的な方法をぞれぞれ提唱しました。これらは企業において、しばしばレガシーシステムをモダナイズするためのアプローチを決定する際の指針となっています。ガートナーは、レガシーシステムのモダナイゼーションが推進される要因を踏まえ、「カプセル化」「リホスト」「リプラットフォーム」「リファクタ」「リアーキテクト」「リビルド」「リプレース」の“7つの選択肢”を提唱。これを踏まえ、AWSは、レガシーシステムからクラウドへの移行戦略として“7つのR”を提唱しました[1]。こうしたフレームワークが登場したことで、企業におけるモダナイゼーションの検討も進んだ背景があります。

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その後、大きな契機となったものがコロナ禍によるリモートワークの普及。ガートナーやAWSが提唱するリホスト(OSやアプリケーションをそのまま移行すること)の方法や、COBOLなどのプログラム言語をJavaへコンバージョンするアプローチを中心に、クラウドへのリフト&シフトベースの移行が進み、モダナイゼーションの流れがさらに加速することとなりました。
しかし最近では、クラウドへ移行するためのフレームワークを活用してクラウドリフト(リホストやコンバージョンなど)はできたものの、クラウドへの最適化(クラウドシフト)が進められていないケースもよく耳にするようになりました。このような問題が生じる背景には、IT人材の不足やレガシーシステムの保守・運用上の問題など、システム起点でモダナイゼーションを進めてしまい、クラウドへの移行が目的になってしまっていることが挙げられます。また、コロナ禍でリモートワークができる環境を整えるためにクラウドへの移行を急いでしまったことなども要因として考えられるでしょう。

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モダナイゼーションを進めていると忘れがちですが、2025年の崖はあくまでDXに向けて克服すべき課題であって、それが目的ではありません。真の目的は“DXの実現”であるはずですよね。DXを実現するためにはビジョンが明確になっていることが前提ですが、この目標設定がうまくできていないことがモダナイゼーションの進まない根本原因ではないでしょうか。
[1] 2011年にガートナーが5つの選択肢(現在は7つ)として定義したものを、AWSが2016年に6つのRとして独自に定義。AWSは現在、7つのRとして提唱している。
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- この記事の著者
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林田 宏介(ハヤシダ コウスケ)
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社のシニアスペシャリストリード。システム開発会社、外資系総合コンサルティングフォーム、外資系ベンダー2社を経て現職。メインフレームからIoTの領域で、アプリケーション開発からR&Dでのプロダクト開発、アーキテクトまで幅広く手掛ける。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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