Webサイトやサーバに大量のパケットを送信してサービス停止を狙う大規模なDDoS攻撃が企業にとって深刻な脅威になっている。近年、史上最大規模のDDoS攻撃マルウェア「Mirai」や平昌五輪を狙った攻撃などが発生したことから、国内でも同サービスを導入し、ネットワークシステムの負荷を回避し、安定したWebサービスを実現しようとする企業が増加している。
同市場は、DDoS対策アプライアンスの運用監視が中心だったが、現在では、DDoS対策クラウドサービスの運用監視も立ち上がり、市場は拡大を続けていることから、2018年度も同22.7％増と引き続き好調な伸びが見込まれる。
ITRのアソシエート・リサーチ・フェローである藤俊満氏は、「セキュリティ対策が不十分なデバイスを踏み台にしたDDoS攻撃は今後さらに増加していくと思われます。特に2020年の東京五輪に向けて、日本国内のWebサイトはこれらの攻撃の標的にされる可能性があります。そのような攻撃への対策として、より高度なDDoS攻撃対策サービスとWAFをセットにして導入する企業が、企業規模に関わらず増加するでしょう」とコメントしている。
今回の発表は、ITRが発行する市場調査レポート「ITR Market View：外部攻撃対策型SOCサービス市場2018」に詳細を掲載されている。レポートには、DDoS攻撃対策支援サービス、サンドボックス運用監視サービス、WAF運用監視サービスなど全10分野を対象に、国内35ベンダーへの調査に基づいた2016～2017年度売上げ実績および2022年度までの売上げ予測を掲載している。
