近年、非構造化データの大容量化、種類の多様化、個数の増加などにより、非構造化データ向けのストレージ容量が急激に増加している。特に、IDCの提唱する「第3のプラットフォーム」（クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術）の台頭によって急増しているデータやコンテンツは、非構造化データが主体となっており、今後の非構造化データの増加をけん引する大きな要因となる。
今回の調査結果によると、回答者が所属する組織において保有／管理している非構造化データ向けストレージの総容量の2年後の増減見込みは、「変わらない」が32.0％となっており、次いで「10～30％増」が17.7％と多くなった。
また、31％以上の増加を見込む回答が、合わせて17.0％となっており、従業員規模が大きいとその割合はさらに高くなっている。
IDCでは、非構造化データ容量の増加や高いスケーラビリティへのニーズ、運用管理の効率化、データの冗長性の確保といった課題を高い投資効率で解決すべく、スケールアウトアーキテクチャ、Software-Defined Storage、オブジェクトストレージといった新技術や、ハイブリッドクラウドを含むクラウドサービスの利用といった選択肢が、導入あるいは検討されている国内法人ユーザーに対面取材を実施した。
こうした新しいアーキテク チャの導入によって、高い拡張性を実現することで容量面での課題を解決すると共に、運用管理の効率化、 データの冗長性の確保、投資の削減といった導入効果のほか、ハードウェアベンダーロックインの回避といった 導入効果も得られている。
IDC Japan ストレージシステムズ マーケットアナリストの宝出幸久氏は、「非構造化データ向けストレージにおいて、 既存の投資パターンを踏襲した投資を継続することは投資や運用管理コストの増加につながるであろう。効率的かつ戦略的な非構造化データ向けストレージ投資の実現のためには、スケールアウトアーキテクチャ、SoftwareDefined Storage、オブジェクトストレージ、ハイブリッドクラウドといった新しいアーキテクチャを積極的に採用すると共に、横断的な分析ニーズにも対応可能なデータの一元管理プラットフォームを実現し、ビジネス価値の創出に直結するストレージインフラを構築することが重要である」と分析している。
今回の発表内容について詳細は、IDCが発行したレポート「2015年 国内非構造化データ向けストレージのユーザー利用実態調査」にまとめられている。
