SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

最新イベントはこちら!

Data Tech 2024

2024年11月21日(木)オンライン開催

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

お申し込み受付中!

EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。

『EnterpriseZine Press』

2024年秋号(EnterpriseZine Press 2024 Autumn)特集「生成AI時代に考える“真のDX人材育成”──『スキル策定』『実践』2つの観点で紐解く」

MarkeZine ピックアップ(AD)

コロナ禍の2年で売上、広告予算、ツールはどう変化した?『マーケティング最新動向調査2022』より

ソーシャルメディア施策の変化

 今や不可欠となったソーシャルメディアに絞った施策についても見ていきたい。

あなたの勤務先では、昨年と比べて、以下のソーシャルメディアにおけるマーケティング施策やツール活用の予算はどのように変化しましたか。(N=1,024/単一回答)
あなたの勤務先では、昨年と比べて、以下のソーシャルメディアにおけるマーケティング施策やツール活用の予算はどのように変化しましたか。(N=1,024/単一回答)(タップで画像拡大)

 予算が「増えた」という回答が最も多かったのは「SNSのアカウント開設・運用」の28.0%で、「インフィード広告(タイムラインに表示される広告)」の17.3%、「インフルエンサー/アンバサダー/ファンマーケティング」の14.1%が続いた。

 「減った」という回答はいずれも2?3%台で目立たないが、昨年と比べると「減った」が増加傾向にあり、「増えた」も全体を通して減少している。

 実施状況を見ると、「SNSのアカウント開設・運用」と「ソーシャルリスニング分析」を除くとどの施策も40%に至っていない。予算の増減も加味すれば、アカウント運用はしていても、より積極的なソーシャルメディア施策にまでは踏み込めていないようだ。

TikTokとTwitterの利用目的

 最後に、近年マーケティングにおいて注目度の高いTikTokと、もはや企業インフラのような必須ツールとも言えるTwitterをどのような目的で利用しているかを尋ねた結果を紹介する。

8項目についてTikTokを利用していますか?
8項目についてTikTokを利用していますか?(タップで画像拡大)

 TikTokは2021年に最も話題を集めたSNSの1つで、ショート動画の隆盛とともに今後ますます多くの利用が想定される。現状では先駆的な取り組みが中心で、目的別の利用率は「ソーシャルリスニング」(4.0%)や「潜在顧客に対する製品・サービスの認知拡大、理解、関心、購買意欲の促進」(3.7%)、「新規リードの獲得」(3.1%)が相対的に高くなっている。

 傾向としてはFacebookやInstagramと酷似しており、企業での利用が進めばこうしたSNSと同様の目的で成果を期待できるのではないだろうか。

 Twitterについては、「ソーシャルリスニング」(36.0%)や「潜在顧客に対する製品・サービスの認知拡大、理解、関心、購買意欲の促進」(33.6%)、「製品・サービスの販売促進」(27.8%)などを目的とする利用率が相対的に高い。

8項目についてTwitterを利用していますか?
8項目についてTwitterを利用していますか?(タップで画像拡大)

 「既存顧客へのアフターサポート」(10.7%)、「既存顧客へのアップセル・クロスセルの提案」(13.1%)、「顧客とのone to oneコミュニケーションの促進」(17.3%)といった目的での利用は相対的に低い。

 既存顧客に寄り添ったコミュニケーションよりも、ユーザーへの認知拡大や新規顧客の獲得を目的として利用されていることがわかる。また、FacebookやInstagramと比べると「ソーシャルリスニング」を目的とする利用が多い。

 ここまで、『マーケティング最新動向調査2022』をもとに回答結果の一部を概観してきた。コロナ禍のマーケティングについて、その実態を少しでもクリアにしていただけたなら幸いである。

本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2022』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。
●詳しくは商品ページをチェック!

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
MarkeZine ピックアップ連載記事一覧
この記事の著者

MarkeZine編集部(MarkeZineヘンシュウブ)

 デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信するマーケター向け専門メディア「MarkeZine」の編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/article/detail/15626 2022/03/07 10:00

Job Board

AD

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング