デル・テクノロジーズは、日本総合研究所（以下、日本総研）が、関連のクレジットカード会社向けデータサービス基盤に「Dell PowerScale」ストレージを採用したことを発表した。
同クレジットカード会社では、昨今のキャッシュレス決済の普及にともない、トランザクション量が年率約20％の割合で増え続けていたことで、既存のメインフレームの処理負荷が増大し、基幹システム全体の安定稼働にも影響をおよぼす可能性があることが課題になっていたという。そこで、メインフレームの処理負荷を軽減させるため、データ加工をはじめとする高負荷な処理をオープン系のデータサービス基盤に移行する「オフロード」が急務だったとしている。
日本総研は、PowerScaleの前身であるデル・テクノロジーズの非構造化ストレージをデータ分析基盤として活用してきた実績をもとに、スケールアウト型のストレージであるPowerScaleを基盤のストレージとして採用。幅広いプロトコルへの対応やスケーラビリティ、異世代モデルを混在させた運用が可能な点などが決め手となり、採用に至ったとしている。
導入後は、メインフレームの負荷軽減と安定稼働が実現され、データ連携アーキテクチャーの簡素化と開発者間の連携強化も達成されたという。加えて、メインフレームとデータサービス基盤を疎結合化したことで、周辺システムでのデータ利活用が行いやすくなったとのことだ。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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