NECやソニー、本田技研、ソフトバンクなど参画　Noetraと国産マルチモーダル基盤モデルの研究開発

　Noetra（ノエトラ）と、Noetraに出資する中核企業であるソニーグループ、ソフトバンク、日本電気（NEC）、本田技研工業は、国産AIの開発や活用に取り組む様々なパートナーとともに、AIロボットやフィジカルAIの基盤となる国産マルチモーダル基盤モデルの研究開発に向けて本格始動した。

　Noetraは、国産AIの開発に取り組む企業や、製造業をはじめAI活用を推進する企業など、合計44社からの出資を受けたとのこと。国産マルチモーダル基盤モデルの開発においては、Noetraに出資する中核企業に加えて、産業技術総合研究所（産総研）やPreferred NetworksなどからNoetraに参画する技術者を中心に研究開発体制を構築し、これまでAIモデルの開発で培った技術やノウハウを生かして取り組みを推進していくと述べている。

　同社は今後、国産マルチモーダル基盤モデルの開発を加速させるために、NVIDIAの協力の下、大規模基盤モデルを中核とするAIワークロードに最適化されたNVIDIAの最新GPU「NVIDIA Rubin GPU」を約2万7,500基搭載したAI計算基盤の構築を2027年4月に開始し、2028年6月から稼働させる予定だという。

　また、2026年度より順次、高度な日本語理解や論理推論、指示遂行などの基盤的能力を備えた、AIエージェントや言語処理の中核となる推論基盤モデルを構築。加えて、2028年度には言語・画像・動画・音声を統合的に処理できるオムニモーダル基盤モデルを開発し、多様なデータを横断的に理解・活用できるAIの実現を目指すとのことだ。

　2030年度には空間認識などの物理特性を理解し、実世界での活用を前提とした「実世界ネイティブAI」の実現に取り組むとしている。なお、開発したモデルについては、研究開発や社会実装の状況を踏まえて、外部提供・公開を順次進めていく予定だと述べている。

主な参画企業（五十音順）

旭化成、SGホールディングス、オークマ、沖電気工業、オムロン、鹿島建設、川崎重工業、KDDI総合研究所、神戸製鋼所、Sakana AI、島津製作所、シャープ、JERA、JFEスチール、住友生命保険、ソニーグループ、ソフトバンク、第一三共、ダイキン工業、大和ハウス工業、DMG森精機、東京エレクトロン、東芝、TOPPANホールディングス、日本製鉄、日本生命保険、日本電気、日立製作所、ファナック、富士通、Preferred Networks、本田技研工業、松尾研究所、みずほ銀行、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、三菱電機、三菱UFJ銀行、村田製作所、安川電機、ヤマザキマザック、楽天グループ

【関連記事】
・ガバメントAI源内、「さくらのクラウド」上で国産AI基盤モデルの試用を開始──デジタル庁
・NECの国産LLM「cotomi」、Acompanyとの実証で秘匿環境下での推論実行に成功
・医療費5兆円削減へ──三井住友FG、富士通、ソフトバンクが“国産ヘルスケア基盤”構築に向け協業